東芝の株価分析！不透明感から下落推移・特別配当で高利回り【6502】

大手電機メーカーの東芝(6502)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートに加え様々な視点から分析してみました。

東芝の株価情報と業績推移

東芝の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価：4,246円
予想ＰＥＲ：—
ＰＢＲ：1.55倍
予想ＥＰＳ：—
時価総額：1兆8,391億円

2023年3月7日終値時点のデータ。
最新の株価参考：(株)東芝【6502】：Yahoo!ファイナンス

業績の推移

下記は東芝の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2015年-2016年の不正会計・巨額損失を受けて事業を売却し売上が減少。

2020年3月期の最終損益は1,146億円の赤字となりましたが、2021年3月期、2022年3月期は増益となりました。

参考：東芝｜売上高・損益

株価の推移

下記は東芝5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年3月に大きく下落しましたが、その後回復。2021年1月末は東証1部復帰により窓を開けて上昇。

その後も買収報道などで更に上昇する場面も出ていましたが、2022年6月以降で見ると下落しています。

東芝の配当情報と株主優待

東芝の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当：290円
予想年間配当利回り：6.83%

配当金の推移

下記は東芝の配当金推移です。

配当は不安定な推移です。2022年3月期、2023年3月期は特別配当が大きいです。

株主還元方針について

株主還元方針は「平均連結配当性向30%以上の実現を基本、適正資本水準を超える部分を株主還元の対象」としています。

なお、キオクシアホールディングス（旧・東芝メモリ）にかかる持分法投資損益は方針の対象外としています。

参考：東芝｜配当はいくらですか？

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

東芝の事業・決算内容と今後について

東芝の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

東芝(6502)とは

株式会社東芝（とうしば、英語: TOSHIBA CORPORATION）は、日本の電機メーカーであり、東芝グループの中核企業である。2017年に事業の分社化を完了させたことにより、現在は純粋持株会社の役割を担う。

冷蔵庫・洗濯機・掃除機・電子レンジ・炊飯器など、家電製品の国産化第1号の製品が多く、白物家電の日本におけるパイオニアであった。だが、2015年の不適切会計による経営不振発覚を契機に白物家電事業、テレビ、パソコン事業及び医療機器事業、メモリ事業を売却した。

東芝 – Wikipediaより一部抜粋

アメリカ原発事業の巨額損失で債務超過となり、2017年に東証第2部へ降格。東証株価指数など株価指数から除外されましたが、2021年1月29日に東証1部へ復帰。

現在は株式非公開化も含めた再編を検討しています。

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東芝は、エネルギー・社会インフラ・ストレージ・ICT等、人と地球の明日を支える、社会の基盤となる事業に取り組んでいます。

www.global.toshiba

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結営業利益は1,589億円と発表。2023年3月期の同利益は1,700億円見通し、年間配当を290円予定としています。（2022年5月13日の決算発表にて）

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結営業損益は48億円の赤字と発表、前年同期は145億円の黒字のため赤字転落しています。（2022年8月10日の決算発表にて）

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結営業利益は27.3億円と発表。また、通期の同利益を1,700億円予想から1,250億円予想に下方修正しています。（2022年11月11日の決算発表にて）

2023年3月期3Q決算

2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結営業利益は80.6億円と発表。また、通期の同利益を1,250億円予想から950億円予想に下方修正しています。（2023年2月14日の決算発表にて）

今後について

買収報道、株式非公開化を含めた再編などの影響もあり株価が大きく動く場面が出ています。

東芝の株価上昇ポイント

ここ数年は不採算部門を売却し構造改革を進めたことにより減収ですが、インフラやエネルギー部門で採算重視の受注により利益が回復しています。

2020年3月期はアメリカのLNG（液化天然ガス）事業の売却により約900億円の悪化、最終損益は赤字となりましたが、2021年3月期以降は特別損失が落ち着いてきます。

東芝の株価下落ポイント

中心事業の「インフラ」、「エネルギー」など各事業は高度な技術力が必要です。

世界的にも激しい競争のある領域なので他社に後れを取ると業績に悪影響となる事も考えられます。景気後退により各企業の投資が鈍くなれば当然、業績に影響します。

また、投資格言には「噂で買い、事実で売る」というのがあります。さまざまな報道・情報などで株価が動いている時こそ、注意が必要とも言えます。