ビックカメラの株価が緩やかに下落推移・警戒感あり【3048】

家電量販店大手のビックカメラ(3048)。

今後の株価はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。

ビックカメラの株価POINT
  • 優待利回りは高めの水準
  • 厳しめの業績見通し
  • ネット通販・PB商品強化がどこまで影響するか
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ビックカメラの株価情報と業績推移

ビックカメラの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価:1,059円
予想PER:23.24倍
PBR:1.34倍
予想EPS:45.57円
時価総額:1,992億円

2023年6月16日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)ビックカメラ【3048】:Yahoo!ファイナンス

同業他社と比較するとPERに割高感がややあります。

売上高と利益の推移

下記はビックカメラの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2019年8月期は増益見通しから下方修正を行い減益で着地。2020年8月期も下方修正を行い大きく減益となりました。

2021年8月期は回復、2023年8月期は営業・経常減益見通しとしています。

参考:財務情報|株式会社ビックカメラ

株価のチャート

下記はビックカメラ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年4月に過去最高値を記録しましたが、そこから下落。2020年3月にはインバウンド需要減の警戒感から更に下落しました。

2022年は上昇推移も2023年は緩やかに下落しています。

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ビックカメラの配当情報と株主優待

ビックカメラの配当情報と株主優待制度を確認していきます。

配当金の情報

2023年8月期の予定年間配当:15円
予想年間配当利回り:1.42%

配当金の推移について

下記はビックカメラの配当金推移です。配当権利日は2月(中間配当)と8月(期末配当)です。

ビックカメラの年間配当金推移

2018年8月期:20円
2019年8月期:20円
2020年8月期:13円
2021年8月期:15円
2022年8月期:15円
2023年8月期:15円(予)

2020年8月期は年間配当13円に減配。その後は年間15円で推移しています。

配当性向は2022年8月期が45.2%、2023年8月期の予想が約33%です。

株主優待について

株主優待制度は「お買物優待券」、優待権利月は2月、8月です。

保有株式数優待内容
100株以上2月:2,000円分 8月:1,000円分
500株以上2月:3,000円分 8月:2,000円分
1,000株以上2月:5,000円分 8月:5,000円分
10.000株以上2月:25,000円分 8月:25,000円分
100株以上
<8月のみ>
1年以上:1,000円分追加 2年以上:2,000円分追加

ネット通販でも利用できる使いやすい優待です。

参考:株主優待制度|株式会社ビックカメラ

優待利回り

100株保有で年間3,000円相当とした場合、優待利回りは約2.8%です。

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ビックカメラの事業内容と今後について

ビックカメラの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

ビックカメラ(3048)の概要

ビックカメラ(BIC CAMERA INC.)は、日本の家電量販チェーン。業界第2位。子会社にコジマ、ソフマップなどがある。

レールサイド戦略をとっており、ヨドバシカメラとともに都市部の駅前への出店が多い。

ビックカメラ – Wikipediaより抜粋

子会社にはコジマ(7513)、ソフマップ、日本BS放送など多くあります。楽天と新会社の「ビックカメラ楽天」を設立し、通販の「楽天ビック」を展開しています。

過去には同業のエディオン、ベスト電器と資本・業務提携していましたが、現在は提携解消しています。

3カ月決算の実績

下記はビックカメラの連結経常利益の推移と前期との比較です。

2023年8月期の連結経常利益は175億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記はビックカメラのキャッシュ・フロー推移です。

参考:ビックカメラ|Google Finance

ビックカメラの今後について

2023年8月期は水宅配事業の開始、日本BS放送株式会社におけるコンテンツ強化等による減益を見込んでいますが、先を見た投資とも言えます。

短期的な動向について

ネット通販が好調なこともあり、2021年8月期は想定以上に回復。個人消費や企業もやや持ち直しています。

今後、インバウンド需要が盛り返せば想定より業績が伸びる可能性はあります。

長期的な動向について

近年、家電量販店は競争が激化しており、同業界では様々な動きがあります。

ビックカメラは楽天とタッグを組みネット通販強化、プライベートブランド商品の拡大を進めています。今後も5GやPCなどのデジタル機器の需要は一定数見込めますが、厳しい競争もあります。

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