リクルートの株価分析!警戒感から下落し厳しめの推移【6098】

販促・求人情報サービス大手のリクルートホールディングス(6098)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

リクルートホールディングスの株価POINT
  • 割高感あり、配当利回りは低い
  • 株価は下落し厳しめの推移
  • 伸びしろもあるが、警戒点もある
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リクルートの株価情報と業績推移

リクルートホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:3,696円
予想PER:—
PBR:3.72倍
予想EPS:—
時価総額:6兆2,683億円

2023年3月3日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)リクルートホールディングス【6098】:Yahoo!ファイナンス

PBRは割高感があります。

業績の推移

下記はリクルートホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

需要減少・経済活動停滞などの影響で2020年3月期、2021年3月期と大きく減益になりました。2022年3月期は大きく回復し過去最高売上・利益を更新しています。

株価の推移

下記はリクルートホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は大きく上昇していましたが、2021年11月から材料出尽くし感・利益確定売りなどで下落推移。2023年以降で見ても下落しており厳しめの推移です。

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リクルートの配当情報と株主優待

リクルートホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:22円
予想年間配当利回り:0.6%

配当金の推移

下記はリクルートホールディングスの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

リクルートの年間配当金推移

2018年3月期:23円
2019年3月期:28円
2020年3月期:30円
2021年3月期:20円
2022年3月期:21円
2023年3月期:22円(予)

2021年3月期に大きく減配。2023年3月期は微増予定としています。

配当性向は2021年3月期が25.1%、2022年3月期が11.6%です。

配当方針の確認

配当方針は「安定的な配当の継続的な実施を目指す」としています。

参考:株主還元|リクルートホールディングス

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

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リクルートの事業・決算内容と今後について

リクルートホールディングスの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

リクルートホールディングス(6098)とは

株式会社リクルートホールディングス(英: Recruit Holdings Co.,Ltd.)は、求人広告、人材派遣、販売促進、ITソリューションなどのサービスを手掛けるリクルートグループの持株会社である。海外売上高比率は55.5%。

リクルートホールディングス – Wikipediaより抜粋

「リクナビ」、「SUUMO」、「indeed」などITを駆使した事業分野に注力しています。人材派遣事業は国内だけでなく海外も展開しています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結最終利益は2,968億円と発表。2023年3月期は売上高が3兆3,000億円程度、調整後EPSが170.65円程度の見込み、年間配当は22円予定としています。(2022年5月16日に決算発表)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結最終利益は844億円と発表、前年同期比8.5%増となりました。(2022年8月12日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結最終利益は1,697億円と発表、前年同期比2.8%増となりました。(2022年11月14日の決算発表にて)

2023年3月期3Q決算

2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結最終利益は2,476億円と発表、前年同期比0.3%減となりました。(2023年2月13日の決算発表にて)

今後について

「indeed」や「SUUMO」など、どちらかというと後発ながらCMなどを使い、高い知名度を誇ります。

下落推移が落ち着き

業績は想定以上の伸びを見せ2022年3月期は過去最高を更新。しかし、以前より割高さが出ており、材料出尽くし感・利益確定などで株価が大きく下落。短期的にも厳しい動きが続き、PBRはまだまだ割高水準です。

長期的な不安材料

国内人口は減少傾向にあるため、今後、国内では絶対的な需要数が減る可能性が高く、海外を伸ばしています。また、IT化により新規参入の難易度が下がり、競合業者が増え競争が激化する可能性もあります。

警戒ポイント

2019年8月に複数株主から大量に株式が売り出されています(2016年も)。株式を売り出す理由は「政策保有株の削減」や「利益を確定して他の投資等に回す」などさまざまな理由が考えられますが、今後も同じことが無いとは言い切れません。

とはいえ、売り出し後の株価は一時的な下落となることも多いです。

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