SGHD(佐川急便)の株価分析!下落が止まる気配も・連続増配当【9143】

佐川急便グループの持株会社SGホールディングス(9143)。今後の株価と配当どうなるのか、業績推移・配当推移・株価チャートを分析してみました。

SGホールディングスの株価POINT
  • 業績反動減予想・株価は下落推移
  • 連続増配推移で高めの利回り
  • 需要が見込めるが、競争リスクなどもある
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佐川急便の株価情報と業績推移

SGホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,961円
予想PER:9.88倍
PBR:2.31倍
予想EPS:198.49円
時価総額:1兆2,558億円

2023年1月30日終値時点のデータ。
最新の株価参考:SGホールディングス(株)【9143】:Yahoo!ファイナンス

PERは割安感、PBRに割高感があります。

業績の推移

下記はSGホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに右肩上がりで好調に推移、業績は期初の見通しから上方修正することが多いです。2022年3月期も上方修正し、増収・増益で過去最高益を大きく更新。

2023年3月期は減収・減益見通し(最終利益は増加)としています。

参考:業績ハイライト|SGホールディングス

株価の推移

下記はSGホールディングスの週足株価チャートです。

株価は2020年4月から宅配業の需要増により大きく上昇。2021年9月以降は割高感・材料出尽くし感から下落しています。短期で見ると下落が止まる気配も出ています。

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佐川急便の配当情報と株主優待

SGホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:51円
予想年間配当利回り:2.6%

配当金の推移

下記はSGホールディングスの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

SGホールディングスの年間配当金推移

2018年3月期:16.5円
2019年3月期:20.5円
2020年3月期:22円
2021年3月期:35円
2022年3月期:50円
2023年3月期:51円(予)

配当は増配推移、2023年3月期も増配予定としています。

配当性向は2022年3月期が29.8%。2023年3月期の予想は約26%です。

株主還元方針の確認

配当方針は「連結配当性向30%を目標」としています。

参考:株主還元|SGホールディングス

株主優待について

株主優待制度は実施しておらず、実施予定も無しとしています。

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佐川急便の事業・決算内容と今後について

SGホールディングスの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

SGホールディングス(9143)とは

SGホールディングス株式会社(エスジーホールディングス、英語: SG Holdings Co.,Ltd.)は、佐川急便グループの純粋持株会社。国内宅配便ではヤマトホールディングスに次ぐ国内2位でシェアは33%。

2006年、佐川急便グループの経営戦略・管理機能と執行機能を分離する目的で純粋持株会社のSGホールディングス株式会社が設立。2017年、東京証券取引所市場第1部に上場。創業60年で株式公開を行う。

SGホールディングス – Wikipediaより一部抜粋

SGホールディングスは佐川急便を中心とした「デリバリー事業」のほか、「ロジスティクス事業」、「不動産事業」を展開をしています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は1,602億円と発表、2023年3月期の同利益は1,430億円見通し、年間配当は51円予定としています。(2022年4月28日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は357億円と発表、前年同期比20.8%増となりました。(2022年7月29日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は665億円と発表、前年同期比13.1%増となりました。(2022年10月28日の決算発表にて)

2023年3月期3Q決算

2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は1,101億円と発表。また、通期の同利益を1,430億円から1,370億円に下方修正しています。(2023年1月27日の決算発表にて)

今後について

多くの企業がネット通販(EC)に力を入れていることもあり、宅配業界はこの先も多くの需要が望めます。佐川急便はドライバー不足に対応するため、一部を海上輸送に転換するなど先を考えた対策も打ち出しています。

株価上昇・下落ポイント

主力のデリバリー事業は主にトラックを利用しています。エネルギーなどのコストが上昇したこともあり価格改定を発表しています。

今後は自動運転やドローンなどを利用した新しいサービスも展開されると予想されています。新技術で後れを取ったり、価格・サービス面で問題が生じた場合は他社に顧客が流れる可能性があります。

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