コメリの株価分析!連続増配当も反動減の見通しで株価が下落推移【8218】

ホームセンター大手のコメリ(8218)。大きく需要が増えたことで株価が大きく上昇しましたが、その後は下落しています。果たして今後の株価・配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移の分析と株主優待制度を確認していきます。

コメリの株価POINT
  • 株価指標に割安感があるが、業種的にはよくある水準
  • 2022年3月期の業績は反動減見通し
  • 株価は大きく上昇も中期的には下落
スポンサーリンク

コメリの株価指標と事業内容

はじめに、コメリの株価指標と事業内容を見ていきます。

株価と配当利回り

株価:2,687円
予定年間配当:46円
年間配当利回り:1.71%
予想PER:7.7倍
PBR:0.65倍

2021年7月28日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒(株)コメリ【8218】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに東証1部平均と比較すると割安ですが、ホームセンター銘柄の多くは割安傾向です。配当利回りは平均水準です。

コメリ(8218)とは

株式会社コメリ(KOMERI Co., Ltd.)は、新潟県を中心に ホームセンターのチェーン店「コメリ パワー」「コメリ ハードアンドグリーン」を全国に展開・経営する。

コメリ- Wikipediaより抜粋

ホームセンター業界3位、店舗数は全国に1,000店舗以上あり業界最多です。小型店と大型店を組み合わせて「ドミナントエリア」を形成しています。

コメリの業績推移と株価チャート

次に、コメリの業績推移と株価チャートを見ていきます。

売上高と経常利益の推移

売上・利益ともに比較的好調に推移。2021年3月期は需要増の影響で大きく増収・増益。2022年3月期はその反動で減少する予想ですが、好調な業績見通しです。

株価チャートの推移

下記はコメリ5年分の週足株価チャート推移です。

比較的好調な業績ですが、株価は2018年以降下落。しかし、2020年4月以降に需要が大きく増える見通しから株価が急上昇。2020年8月に高値の3,500円を記録しましたが、その後は下落しています。

株価のメドについて

上昇した場合のメドは3,200円、下落した場合のメドは2,400円辺りと見ることが出来そうです。

スポンサーリンク

コメリの配当推移と株主優待について

次に、コメリの配当金推移と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移

下記はコメリの配当金の推移です。年2回、中間配当(9月末)と期末配当(3月末)を実施しています。

コメリの年間配当金推移

2017年3月期:38円
2018年3月期:39円
2019年3月期:40円
2020年3月期:42円
2021年3月期:45円
2022年3月期:46円(予)

配当金は毎年増配しています。配当性向は2020年3月期が17.8%、2021年3月期が10.9%、2022年3月期の予想が約13%です。

利益配分の方針確認

「安定的な配当の継続的実施を目指す」としています。配当性向を考えると今後も増配する可能性は高いと見えます。

株主優待制度について

コメリの株主優待は「自社ギフトカード(商品券)」です。毎年3月末が権利日です。

保有株式数優待内容
100株以上 300株未満ギフトカード 1,000円(1,000円券1枚)
300株以上 500株未満ギフトカード 3,000円(1,000円券3枚)
500株以上 1,000株未満ギフトカード 4,000円(1,000円券4枚)
1,000株以上 3,000株未満ギフトカード 8,000円(1,000円券8枚)
3,000株未満ギフトカード 15,000円(1,000円券15枚)

3年以上継続保有で金額がプラスされます。また、店舗のほかに株主限定カタログ掲載商品の購入にも利用することができます。

100株保有で1,000円相当なので優待利回りは約0.4%です。

参考:株主優待のご案内|株式会社コメリ

コメリの決算内容と今後の株価について

最後に、コメリの決算内容の確認と今後の株価について考えていきます。

決算内容について

2021年7月27日の決算にて、2022年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は104億円と発表。前年同期比16.0%減、通期計画の276億円に対する進捗率37.8%となりました。

今後の見通しについて

業績は好調に推移。2021年3月期の経常利益は通期計画を大きく上振れました。しかし、株価は業績好調さが反映された状態で下落しています。

短期的・長期的な視点

短期的に見ると、ホームセンター業界全体が需要が増えたことで好調ですが、ここ数年は横ばい傾向でした。今後は需要がある程度落ち着くと見られており、競争も激しくなり他社との差別化が求められます。小売業全般に言えることですが、人件費をはじめ様々な経費・コスト上昇の問題もあります。

タイトルとURLをコピーしました