コメリ【8218】株価分析!反動減で株価下落してレンジ推移・連続増配

ホームセンター大手のコメリ(8218)。今後の株価・配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移の分析に加えて、株主優待制度を確認していきます。

コメリの株価POINT
  • 割安感があるが、業種的には良くある水準
  • 2022年3月期の業績は反動減
  • 株価は下落後レンジで推移
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コメリの株価情報と事業内容について

コメリの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,657円
予想PER:7.2倍
PBR:0.61倍
時価総額:1,446億円

2022年4月27日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)コメリ【8218】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安感がありますが、ホームセンター銘柄の多くは割安です。

コメリ(8218)とは

株式会社コメリ(KOMERI Co., Ltd.)は、新潟県を中心に ホームセンターのチェーン店「コメリ パワー」「コメリ ハードアンドグリーン」を経営する企業。

2019年4月にブランドの再編が行われ、それまで展開されていた「パワー」「ホームセンター」「ハード&グリーン」「アテーナ」「PRO」の5つの形態のうち「ホームセンター」と「ハード&グリーン」が統合された。

コメリ- Wikipediaより抜粋

ホームセンター業界3位、総店舗数は1,200店舗以上あり業界最多です。

小型店と大型店を組み合わせて「ドミナントエリア」を形成しています。

コメリの業績推移と株価推移について

コメリの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と経常利益の推移

2021年3月期は需要増の影響で大きく増収・増益となりました。

2022年3月期は反動減となり、2023年3月期はほぼ横ばい見通しとしています。

参考:業績推移|株式会社コメリ

株価の推移

下記はコメリ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年4月以降に需要が大きく増える見通しから株価が急上昇。

2020年8月に高値の3,500円を記録しましたが、やや下落した後にレンジで推移しています。

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コメリの配当情報と株主優待について

コメリの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:1.88%

配当金の推移

下記はコメリの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

コメリの年間配当金推移

2018年3月期:39円
2019年3月期:40円
2020年3月期:42円
2021年3月期:45円
2022年3月期:46円
2023年3月期:50円(予)

配当金は毎年増配しています。

配当性向は2022年3月期が12.8%、2023年3月期の予想が約14%です。

利益配分の方針確認

利益配分の方針は「安定的な配当の継続的実施を目指す」としています。

配当性向を考えると今後も増配する可能性が高そうです。

株主優待制度について

コメリの株主優待は「自社ギフトカード(商品券)」です。
優待権利月は3月です。

保有株式数優待内容
100株以上 300株未満ギフトカード 1,000円(1,000円券1枚)
300株以上 500株未満ギフトカード 3,000円(1,000円券3枚)
500株以上 1,000株未満ギフトカード 4,000円(1,000円券4枚)
1,000株以上 3,000株未満ギフトカード 8,000円(1,000円券8枚)
3,000株未満ギフトカード 15,000円(1,000円券15枚)

3年以上継続保有で金額がプラスされます。また、店舗のほかに株主限定カタログ掲載商品の購入にも利用できます。

100株保有で1,000円相当なので優待利回りは約0.4%です。

参考:株主優待のご案内|株式会社コメリ

コメリの決算内容と今後について

コメリの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年4月26日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は282億円と発表。

2023年3月期の同利益は286億円見通し、年間配当は50円予定としています。

今後について

2021年3月期は需要が増えたことで通期計画を大きく上振れました。しかし、その後の株価は業績好調さが反映された状態というのもありやや下落。

2023年3月期はエネルギー・原材料価格の高騰や円安などの厳しさがあるとしています。

短期的・長期的な視点

短期的に見ると、需要が増えたことでホームセンター業界全体が比較的好調ですが、ここ数年は横ばい傾向でした。

既に需要がある程度落ち着いており、競争も激しくなっているため他社との差別化が求められます。

また、小売業全般に言えることですが、出店費用や人件費をはじめ様々な経費・コスト上昇の問題があります。

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