コメリ【8218】株価分析!反動減で下落後はレンジ推移・連続増配当

ホームセンター大手のコメリ(8218)。今後の株価・配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移の分析に加えて、株主優待制度を確認していきます。

コメリの株価POINT
  • 割安感があるが、業種的に良くある水準
  • 業績は反動減見通し
  • 株価は下落後、レンジで推移
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コメリの株価情報と事業内容

コメリの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,609円
予想PER:7.03倍
PBR:0.58倍
時価総額:1,420億円

2022年9月16日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)コメリ【8218】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安ですが、ホームセンター銘柄の多くは割安です。

コメリ(8218)とは

株式会社コメリ(KOMERI Co., Ltd.)は、ホームセンターのチェーン店「コメリパワー」「コメリ ハードアンドグリーン」を経営する企業。

2019年4月にブランドの再編が行われ、それまで展開されていた「パワー」「ホームセンター」「ハード&グリーン」「アテーナ」「PRO」の5つの形態のうち「ホームセンター」と「ハード&グリーン」が統合された。

コメリ- Wikipediaより抜粋

大手ホームセンターで、1,200店舗以上展開しており業界最多です。

小型店と大型店を組み合わせて「ドミナントエリア」を形成しています。

コメリの業績推移と株価推移

コメリの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

下記はコメリの業績推移です。

2021年3月期は需要増の影響で大きく増収・増益となりました。

2022年3月期は反動減となり、2023年3月期はほぼ横ばい見通しとしています。

参考:業績推移|株式会社コメリ

株価の推移

下記はコメリ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年4月以降は需要増の見通しから急上昇。

2020年8月に高値の3,500円を記録しましたが、その後は下落した後にレンジで推移しています。

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コメリの配当情報と株主優待

コメリの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:1.92%

配当金の推移

下記はコメリの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

コメリの年間配当金推移

2018年3月期:39円
2019年3月期:40円
2020年3月期:42円
2021年3月期:45円
2022年3月期:46円
2023年3月期:50円(予)

配当金は毎年増配しています。

配当性向は2022年3月期が12.8%、2023年3月期の予想が約13%です。

利益配分の方針確認

利益配分の方針は「安定的な配当の継続的実施を目指す」としています。

配当推移・配当性向を考えると今後も増配する可能性が高そうです。

株主優待制度について

コメリの株主優待は「自社ギフトカード(商品券)」です。
優待権利月は3月です。

保有株式数優待内容
100株以上 300株未満ギフトカード 1,000円(1,000円券1枚)
300株以上 500株未満ギフトカード 3,000円(1,000円券3枚)
500株以上 1,000株未満ギフトカード 4,000円(1,000円券4枚)
1,000株以上 3,000株未満ギフトカード 8,000円(1,000円券8枚)
3,000株未満ギフトカード 15,000円(1,000円券15枚)

3年以上継続保有で金額がプラスされます。また、店舗のほかに株主限定カタログ掲載商品の購入にも利用できます。

100株保有で1,000円相当とすると優待利回りは約0.4%です。

参考:株主優待のご案内|株式会社コメリ

コメリの決算内容と今後について

コメリの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年4月26日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は282億円と発表。

2023年3月期の同利益は286億円見通し、年間配当は50円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年7月26日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は101億円と発表。

前年同期比2.2%減、通期計画の286億円に対する進捗率は35.7%となりました。

今後について

2021年3月期は需要が増えたことで大きく上振れ。

2023年3月期はエネルギー・原材料価格の高騰や円安などの厳しさがあるとしています。

短期的・長期的な視点

短期的には需要が増えたことで、ホームセンター業界全体が比較的好調ですが、これまでは業界全体で横ばい傾向でした。

既に需要がある程度落ち着いており、競争も激しくなっているため他社との差別化が求められます。

また、小売業全般に言えることですが、出店費用や人件費をはじめ様々な経費・コスト上昇の問題があります。

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