ホームセンター大手のコメリ(8218)。今後の株価・配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移の分析に加えて、株主優待制度を確認していきます。
- 割安感があるが、業種的に良くある水準
- 業績は反動減の見通し
- 株価は下落した後、レンジで推移
コメリの株価情報と業績推移
コメリの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:2,637円
予想PER:7.09倍
PBR:0.58倍
時価総額:1,435億円
2022年10月26日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)コメリ【8218】:Yahoo!ファイナンス
PER、PBRともに割安ですが、ホームセンター銘柄の多くは割安です。
売上高と利益の推移
下記はコメリの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は需要増の影響で大きく増収・増益に。
2022年3月期は反動減となり、2023年3月期はほぼ横ばい見通しとしています。
参考:業績推移|株式会社コメリ
株価の推移
下記はコメリ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年4月以降は需要増の見通しで急上昇。
2020年8月に高値の3,500円を記録しましたが、その後は下落した後にレンジで推移しています。
コメリの配当情報と株主優待
コメリの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:1.9%
配当金の推移
下記はコメリの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:39円
2019年3月期:40円
2020年3月期:42円
2021年3月期:45円
2022年3月期:46円
2023年3月期:50円(予)
配当金は毎年増配しています。
配当性向は2022年3月期が12.8%、2023年3月期の予想が約13%です。
利益配分の方針確認
利益配分の方針は「安定的な配当の継続的実施を目指す」としています。配当推移・配当性向を考えると今後も増配する可能性が高そうです。
株主優待制度について
コメリの株主優待は「自社ギフトカード(商品券)」です。優待権利月は3月です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 300株未満 | ギフトカード 1,000円(1,000円券1枚) |
300株以上 500株未満 | ギフトカード 3,000円(1,000円券3枚) |
500株以上 1,000株未満 | ギフトカード 4,000円(1,000円券4枚) |
1,000株以上 3,000株未満 | ギフトカード 8,000円(1,000円券8枚) |
3,000株未満 | ギフトカード 15,000円(1,000円券15枚) |
3年以上継続保有で金額がプラスされます。また、店舗のほかに株主限定カタログ掲載商品の購入にも利用できます。
優待利回り
100株保有で1,000円相当とした場合、優待利回りは約0.4%です。
コメリの事業・決算内容と今後について
コメリの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
コメリ(8218)とは
株式会社コメリ(KOMERI Co., Ltd.)は、ホームセンターのチェーン店「コメリパワー」「コメリ ハードアンドグリーン」を経営する企業。
2019年4月にブランドの再編が行われ、それまで展開されていた「パワー」「ホームセンター」「ハード&グリーン」「アテーナ」「PRO」の5つの形態のうち「ホームセンター」と「ハード&グリーン」が統合された。
コメリ- Wikipediaより抜粋
大手ホームセンターで、1,200店舗以上展開しており業界最多です。
小型店と大型店を組み合わせて「ドミナントエリア」を形成しています。
決算内容を時系列に確認
2022年4月26日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は282億円と発表、2023年3月期の同利益は286億円見通し、年間配当は50円予定としています。
2023年3月期1Q決算
2022年7月26日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は101億円と発表、前年同期比2.2%減となりました。
2023年3月期2Q決算
2022年10月25日に決算発表。
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は165億円と発表。
前年同期比7.6%減、通期計画の286億円に対する進捗率は57.7%となりました。
今後について
2021年3月期は需要が増えたことで大きく上振れ。2023年3月期はエネルギー・原材料価格の高騰や円安などの厳しさが出ています。
短期的・長期的な視点
2020年4月以降、需要が増えたことで、ホームセンター業界全体が好調な業績となりましたが、これまでは業界全体で横ばい傾向でした。
既に需要はある程度落ち着いており、競争も激しくなっているため他社との差別化が求められます。
また、小売業全般に言えることですが、出店費用や人件費をはじめ様々な経費・コスト上昇の問題があります。