ヤクルトの株価分析！需要増・業績好調で株価上昇推移【2267】

プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」の親会社であるヤクルト本社(2267)。今後の株価と配当金はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ヤクルトの株価情報と業績推移

ヤクルト本社の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価：8,510円
予想ＰＥＲ：26.62倍
ＰＢＲ：2.68倍
予想ＥＰＳ：319.65円
時価総額：1兆4,556億円

2022年12月2日終値時点のデータ。
最新の株価参考：(株)ヤクルト本社【2267】：Yahoo!ファイナンス

売上高と利益の推移

下記はヤクルト本社の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

好調な利益推移で、2022年3月期も増収・増益で過去最高売上・利益を更新。

2023年3月期も増収・増益見通しとしています。

参考：業績ハイライト｜ヤクルト本社

株価の推移

下記はヤクルト本社5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年に1万円近くまで上昇しましたが、その後は下落。

2020年4月に乳酸菌飲料に注目が集まった事で上昇も、その後は下落・上昇を繰り返し。2022年以降で見ると、ヤクルト1000(Y1000)のヒット効果もあり上昇しています。

ヤクルトの配当情報と株主優待

ヤクルト本社の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当：90円
予想年間配当利回り：1.06%

配当金の推移

下記はヤクルト本社の配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

配当金は毎年増配、2023年3月期も増配予定としています。

配当性向は2022年3月期が25.7%、2023年3月期の予想が約28%です。

配当方針を確認

配当方針は「継続的な増配を目指すことを最優先とし、将来の事業拡大や収益向上を図るための資金需要および財政状況ならびに当期の業績などを総合的に勘案して配当金額を決定」としています。

参考：配当金推移｜ヤクルト本社

株主優待制度について

ヤクルト本社の株主優待は「自社製品の詰め合わせ」、「東京ヤクルトスワローズオフィシャルファンクラブ入会権」です。2020年9月末基準から優待内容を変更しています。

3年以上継続保有している場合は基礎化粧品が追加です。

優待利回り

100株保有で自社製品が1,000円相当、ファンクラブ入会権が2,600円相当と仮定した場合、年間3,600円分なので優待利回りは約0.4%です。

参考：株主優待｜ヤクルト本社

ヤクルトの事業・決算内容と今後について

ヤクルト本社の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

ヤクルト本社(2267)とは

株式会社ヤクルト本社（ヤクルトほんしゃ）は、日本の飲料・食品・化粧品・医薬品メーカーである。

乳酸菌飲料メーカーとしては国内最大手。国外売上比率は4割。海外では39カ国・地域に進出している（2019年8月時点）。

プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」（株式会社ヤクルト球団）の親会社である。

ヤクルト本社 – Wikipediaより抜粋

ヤクルトは独特のヤクルトレディという販売形式をとっています。宣伝・営業の観点から非常に有効と考えられ、大きく成長してきました。

ヤクルト本社

人も地球も健康に。ヤクルト本社のホームページでは、商品情報、CM情報、宅配センターの検索や工場見学のご案内など、様々な情報を皆さまにお届けしていきます。

www.yakult.co.jp

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は685億円と発表。2023年3月期の同利益は680億円見通し、年間配当は82円予定としています。（2022年5月13日の決算発表にて）

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は184億円と発表。また、通期の同利益を680億円予想から725億円予想に上方修正しています。（2022年7月29日の決算発表にて）

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は419億円と発表。また、通期の同利益を725億円予想から790億円予想に上方修正、年間配当を82円予定から90円予定に増額修正しています。（2022年11月11日の決算発表にて）

今後について

業績は好調に推移し、2022年3月期も過去最高益を更新。ヤクルト1000のヒットもあり、短期株価が上昇しています。

伸びしろとリスク

今後も宅配チャンネルの「ヤクルト1000」、店頭チャンネルの「Y1000」のブランド育成を図るとしています。現状では需要が大きく、生産増強を目指していますがブームで終わる可能性も当然あります。

また、拠点を拡大し海外利益比率が増えています。海外で事業展開するのは伸びしろと同時に、為替変動や各国の政治的・経済的な動きなどのリスクもあります。

海外需要について

諸外国でも健康意識の高まりがあるので需要は確実にあり、販売が伸びる可能性は高いです。

しかし、日本では知名度・ブランド力が強いですが、国外でライバル企業が出ないとは言い切れません。