ヤクルトの株価が上昇から下落推移に・株式分割で優待実質拡充【2267】

プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」の親会社であるヤクルト本社(2267)。

今後の株価と配当金はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ヤクルトの株価情報と業績推移

ヤクルト本社の株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価：3,633円
予想ＰＥＲ：19.4倍
ＰＢＲ：2.19倍
予想ＥＰＳ：187.42円
時価総額：1兆2,428億円

2023年9月29日終値時点のデータ
最新の株価参考：(株)ヤクルト本社【2267】：Yahoo!ファイナンス

業績の推移

下記はヤクルト本社の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

好調な利益推移で、2023年3月期も増収・増益で過去最高売上・利益を更新。

2024年3月期も増収・増益見通しとしています。

参考：業績ハイライト｜ヤクルト本社

株価のチャート

下記はヤクルト本社5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年に株式分割前の1万円近くまで上昇しましたが、その後は下落。

2020年4月に乳酸菌飲料に注目が集まった事で上昇も、その後は下落・上昇を繰り返し。

2022年以降で見ると、ヤクルト1000(Y1000)のヒット効果もあり大きく上昇。2023年5月以降は下落しています。

2023年9月30日（実質的に9月29日）に1株を2株に株式分割しています。

ヤクルトの配当情報と株主優待

ヤクルト本社の配当情報と株主優待制度を確認していきます。

配当金の情報

2024年3月期の予定年間配当：55.5円
予想年間配当利回り：1.53%

配当金の推移について

下記はヤクルト本社の配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。株式分割後の株数に換算してあります。

配当金は毎年増配、2023年3月期も増配予定としています。

配当性向は2023年3月期が27.8%、2024年3月期の予想が約30%です。

配当方針を確認

配当方針は「継続的な増配を目指すことを最優先とし、将来の事業拡大や収益向上を図るための資金需要および財政状況ならびに当期の業績などを総合的に勘案して配当金額を決定」としています。

参考：配当金推移｜ヤクルト本社

株主優待について

株主優待制度は「自社製品の詰め合わせ」、「東京ヤクルトスワローズオフィシャルファンクラブ入会権」です。2023年9月の株式分割後も優待内容は変わらないため、実質拡充しています。

3年以上継続保有している場合は基礎化粧品が追加です。

優待利回り

100株保有で自社製品が1,000円相当、ファンクラブ入会権が2,600円相当と仮定した場合、年間3,600円分なので優待利回りは約1%です。

参考：株主優待｜ヤクルト本社

ヤクルトの事業内容と今後について

ヤクルト本社の事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

ヤクルト本社(2267)の概要

株式会社ヤクルト本社（ヤクルトほんしゃ）は、日本の飲料・食品・化粧品・医薬品メーカーである。

乳酸菌飲料メーカーとしては国内最大手。国外売上比率は4割。海外では39カ国・地域に進出している（2019年8月時点）。

プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」（株式会社ヤクルト球団）の親会社である。

ヤクルト本社 – Wikipediaより抜粋

ヤクルトは独特のヤクルトレディという販売形式をとっています。宣伝・営業の観点から非常に有効と考えられ、大きく成長してきました。

ヤクルト本社

人も地球も健康に。ヤクルト本社のホームページでは、商品情報、CM情報、宅配センターの検索や工場見学のご案内など、様々な情報を皆さまにお届けしていきます。

www.yakult.co.jp

3カ月決算の実績

下記はヤクルトの連結経常利益の推移と前期との比較です。

2024年3月期の連結経常利益は790億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記はヤクルトのキャッシュ・フローの推移です。

営業CFは安定した推移です。

参考：ヤクルト本社｜Google Finance

ヤクルトの今後について

業績は好調に推移し、2022年3月期も過去最高益を更新。ヤクルト1000のヒットもあり株価が大きく上昇していましたが、2023年5月以降は中国販売数量の減少などもあり株価が下落しています。

伸びしろとリスク

拠点を拡大し海外利益比率が増えています。海外展開は伸びしろと同時に、為替変動や各国の政治的・経済的な動きなどのリスクがあります。

海外需要について

諸外国でも健康意識の高まりがあるので需要は確実にあり、販売が伸びる可能性は高いです。

しかし、日本では知名度・ブランド力が強いですが、国外でライバル企業が出ないとは言い切れません。