「激落ちくん」ブランドを展開するレック(7874)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。また株主優待も確認していきます。
- PBRは割安感あり、連続減配予定
- 厳しい業績で株価が下落し安値で推移
- 株主優待の商品は年度で内容が異なる
レックの株価情報と業績推移
レックの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:913円
予想PER:25.25倍
PBR:0.91倍
予想EPS:36.16円
時価総額:348億円
2023年3月8日終値時点のデータ。
最新の株価参考:レック(株)【7874】:Yahoo!ファイナンス
PBRはやや割安感があります。
業績の推移
下記はレックの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上は右肩上がりに推移、2021年3月期は需要が増えたこともあり過去最高益を更新。しかし、2022年3月期は反動減・コスト増の影響で大きく減益に。
2023年3月期はさらに減益見通しとしています。
株価の推移
下記はレック5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年10月に最高値の3,000円を付け、3年かからずに10倍近く株価が上昇しました。しかし、その後は割高感や成長鈍化などで株価が下落。
2020年4月から持ち直して上昇していましたが、2021年から緩やかに下落推移。2022年7月以降は底値から抜けていますが大きくは上昇していないです。
レックの配当情報と株主優待
レックの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:20円
予想年間配当利回り:2.19%
配当金の推移
下記はレックの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:15円
2019年3月期:17円
2020年3月期:17円
2021年3月期:34円
2022年3月期:30円
2023年3月期:20円(予)
2021年3月期に大幅増配も2022年3月期は減配、2023年3月期はさらに減配予定としています。
配当性向は2022年3月期が45.2%、2023年3月期の予想が約55%です。
配当方針の確認
配当の基本方針は「内部留保の充実と適正な利益配分を考え配当性向のめどを20%」としています。方針と比較すると、高い配当性向で推移しています。
参考:IR情報|レック株式会社
株主優待について
レックの株主優待制度は100株以上保有で「自社製品詰め合わせ」を実施、優待権利月は3月です。2022年はマスクや除菌関連商品などで、優待品の内容は毎年異なります。
優待利回り
100株保有で2,000円相当とした場合、優待利回りは約2.2%です。
レックの事業・決算内容と今後について
レックの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
レック(7874)とは
レック株式会社(LEC, INC.)は、企業向け販促用品、家庭用品を製造する企業である。
主力商品は清掃関係の「激落ちくんシリーズ」とライオンから全権利を譲受した「バルサン」。
レック(企業) – Wikipediaより一部抜粋
レック(LEC)は清掃・サニタリー用品などの日用雑貨メーカーです。売上のメインは100円均一用の商品で、2018年にライオンから「バルサン事業」の譲渡をうけています。
決算内容を時系列に確認
2022年3月期の連結経常利益は33億円と発表。2023年3月期の同利益は20億円見通し、年間配当は20円予定としています。(2022年5月13日の決算発表にて)
2023年3月期1Q決算
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は7.9億円と発表、前年同期比42.8%減となりました。(2022年8月5日の決算発表にて)
2023年3月期2Q決算
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は12.9億円と発表、前年同期比48.5%減となりました。(2022年11月11日の決算発表にて)
2023年3月期3Q決算
2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は13.7億円と発表。また、通期の同利益を20億円予想から14億円予想に下方修正しています。(2023年2月10日の決算発表にて)
今後について
ウイルス除去商品をはじめとした衛生商品の特需が続き、2021年3月期は大きく増益で過去最高益を更新。しかし、需要の反動減・原材料などのコスト上昇で2022年3月期は厳しくなりました。
短期的な動き
2023年3月期も円安や原材料・運送費などのコスト高騰により厳しい見通しとしています。コストダウンで吸収できる範囲を超えていることから製品価格の値上げを行っています。
リスク要因
害虫対策商品はKINCHOやアース製薬などブランド力のある企業も多く、様々な新商品を出し強い力を持っています。まだまだ成長が見込める分野ですが、商品開発がカギとなります。そのため、投資・開発リスクがあります。