「マヨネーズ・ドレッシング」で最大手のキユーピー(2809)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートや配当推移を確認してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- 業績見通しは厳しめ
- 株価は厳しめの推移から上昇気配
- 株主優待は半年以上保有、利回りは低め
キユーピーの株価情報と業績推移
キユーピーの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:2,451円
予想PER:40.08倍
PBR:1.27倍
予想EPS:61.15円
時価総額:3,468億円
2023年7月7日終値時点のデータ
最新の株価参考:キユーピー(株)【2809】:Yahoo!ファイナンス
PERに割高感があります。
業績の推移
下記はキユーピーの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

ここ数年は厳しめの業績推移です。
2022年11月期は減益、2023年11月期も減益見通しとしています。
参考:年度データ|キユーピー
株価チャート
下記はキユーピー5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年9月以降は業績回復期待から底値を抜けて上昇。
しかし、2021年9月から厳しめの業績・警戒感などから再度下落。2023年1月に大きく下落しましたが、その後は上昇気味に推移しています。
キユーピーの配当情報と株主優待
キユーピーの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2023年11月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:2.04%
配当利回りは平均水準です。
配当金の推移について
下記はキユーピーの配当金推移です。配当権利日は5月(中間配当)と11月(期末配当)です。

2018年11月期:38円
2019年11月期:45円
2020年11月期:40円
2021年11月期:47円
2022年11月期:47円
2023年11月期:50円(予)
2023年11月期の配当は増配予定としています。
配当性向は2022年11月期が40.7%、2023年11月期の予想が約82%です。
株主還元の方針確認
株主還元の基本方針は「2021年度-2024年度は1株当たり配当金45円以上を前提に、連結配当性向35%以上を基準とするとともに、4年間累計で総還元性向で50%以上を目安」としています。
方針を考えると、高い予想配当性向が気になります。
参考:配当情報|キユーピー
株主優待について
株主優待制度は「自社製品の詰め合わせ」、優待権利月は11月で半年以上の継続保有が条件です。
保有株式数 | 優待品内容 |
---|---|
100株~499株 半年以上保有 | 商品詰め合わせ(1,000円相当) |
100株~499株 3年以上保有 | 商品詰め合わせ(1,500円相当) |
500株~ 半年以上保有 | 商品詰め合わせ(3,000円相当) |
500株~ 3年以上保有 | 商品詰め合わせ(5,000円相当) |
優待利回り
100株保有で1,000円相当とした場合、優待利回りは約0.4%です。
参考:株主優待品|キユーピー
キユーピーの事業内容と今後について
キユーピーの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
キユーピー(2809)の概要
キユーピー株式会社(読みはキューピー、英: Kewpie Corporation)は、マヨネーズなどの調味料を主力としている食品メーカー。
株式会社中島董商店、アヲハタ株式会社と共に「キユーピー・アヲハタグループ」を形成している。有名なマヨネーズのほかにも、さまざまな食品、調味料、業務用製品も手がけている。
キユーピー – Wikipediaより抜粋
マヨネーズだけでなく、ドレッシング・サラダ・カット野菜・タマゴ加工品なども展開。
この先は中国・東南アジアを中心に海外を強化する予定としています。
3カ月決算の実績
下記はキユーピーの各決算期における連結経常利益の推移と前期との比較グラフです。

2023年11月期の連結経常利益は158億円見通しとしています。
キャッシュフロー
下記はキユーピーのキャッシュ・フローの推移です。

営業CFは減少しており、やや不安材料と見えます。
キユーピーの今後について
国内だけでなく、中国・東南アジアなど海外も展開しています。
国内では既にブランド力があり知名度が高いため、大きく売り上げを伸ばすのは難しく、海外展開・効率化が求められます。
リスク要因
主原料価格の高騰、エネルギーコスト上昇などの影響で利益減少。2021年7月に8年ぶりの値上げを行いましたが吸収できず、その後も値上げを行っています。
また、鳥インフルエンザの影響による鶏卵価格の高騰もあり厳しい状況が続いています。
回復期待について
創業100年の歴史がありブランド力もある企業です。国内で大きく売上を伸ばすのは難しいかもしれないですが、ある程度の売上はキープできるという見方もできます。
リスクはあるものの海外は中国を中心に伸びており、業績が回復する可能性も考えられます。