「マヨネーズ・ドレッシング」で最大手のキユーピー(2809)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してきます。また、株主優待制度も確認していきます。
- 業績は厳しめの推移
- 株価は上昇気配から再度下落
- 株主優待は半年以上保有、利回りは低め
キユーピーの株価情報と業績推移
キユーピーの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:2,165円
予想PER:23.15倍
PBR:1.12倍
予想EPS:93.52円
時価総額:3,063億円
2023年1月12日終値時点のデータ。
最新の株価参考:キユーピー(株)【2809】:Yahoo!ファイナンス
指標に目立った割安感、割高感は無いです。
売上高と利益の推移
下記はキユーピーの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年11月期の利益はやや回復しましたが、ここ数年は厳しめの業績推移です。2022年11月期は減益に、2023年11月期も減益見通しとしています。
参考:年度データ|キユーピー
株価の推移
下記はキユーピー5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年9月以降は業績回復期待もあり底値から抜けて上昇。
しかし、2021年9月から厳しめの業績・警戒感などから再度下落、その後上昇する気配も出ていましたが、厳しい業績見通しで大きく下落しています。
キユーピーの配当情報と株主優待
キユーピーの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年11月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:2.31%
配当金の推移
下記はキユーピーの配当金推移です。配当権利日は、5月(中間配当)と11月(期末配当)です。

2018年11月期:38円
2019年11月期:45円
2020年11月期:40円
2021年11月期:47円
2022年11月期:47円
2023年11月期:50円(予)
2023年11月期の配当は増配予定としています。
配当性向は2022年11月期が40.7%、2023年11月期の予想が約54%です。
株主還元の方針確認
株主還元の基本方針は「2021年度-2024年度は1株当たり配当金45円以上を前提に、連結配当性向35%以上を基準とするとともに、4年間累計で総還元性向で50%以上を目安」としています。
参考:配当情報|キユーピー
株主優待制度について
キユーピーの株主優待は「自社製品の詰め合わせ」です。優待権利月は11月、半年以上の継続保有が条件です。
保有株式数 | 優待品内容 |
---|---|
100株~499株 半年以上保有 | 商品詰め合わせ(1,000円相当) |
100株~499株 3年以上保有 | 商品詰め合わせ(1,500円相当) |
500株~ 半年以上保有 | 商品詰め合わせ(3,000円相当) |
500株~ 3年以上保有 | 商品詰め合わせ(5,000円相当) |
優待利回り
100株保有で1,000円相当とした場合、優待利回りは約0.5%です。
参考:株主優待品|キユーピー
キユーピーの事業・決算内容と今後について
キユーピーの事業・決算内容確認と今後について考えてみます。
キユーピー(2809)とは
キユーピー株式会社(読みはキューピー、英: Kewpie Corporation)は、マヨネーズなどの調味料を主力としている食品メーカー。
株式会社中島董商店、アヲハタ株式会社と共に「キユーピー・アヲハタグループ」を形成している。有名なマヨネーズのほかにも、さまざまな食品、調味料、業務用製品も手がけている。
キユーピー – Wikipediaより抜粋
マヨネーズだけでなく、ドレッシング・サラダ・カット野菜・タマゴ加工品なども展開しています。この先は中国・東南アジアを中心に海外を強化する予定としています。
決算内容を時系列に確認
2022年11月期の連結経常利益は272億円と発表。2023年11月期の同利益は230億円見通し、年間配当は50円予定としています。(2023年1月10日の決算発表にて)
今後について
国内だけでなく、中国・東南アジアなど海外も展開しています。国内では既にブランド力があり知名度が高いため、大きく売り上げを伸ばすのは難しく、海外展開・効率化が求められます。
リスクについて
主原料価格の高騰の影響で利益が減少、価格改定を行っていますが吸収できておらず、2022年10月以降の出荷分から更なる値上げを実施。
2021年7月には8年ぶりの値上げ、3月にも値上げを行い3度目の値上げとなり厳しい状況と考えられます。
回復期待について
創業100年の歴史がありブランド力もある企業です。国内で大きく売上を伸ばすのは難しいかもしれないですが、ある程度の売上はキープできるという見方もできます。
リスクはあるものの海外は中国を中心に伸びており、業績が回復する可能性も考えられます。また、原材料コストにピークアウト感が出てきているとの見方もあります。