サントリー食品の株価分析！業績・配当は比較的安定も長期株価は下落傾向【2587】

サントリー子会社で清涼飲料大手のサントリー食品インターナショナル(2587)。業績や配当は比較的安定していますが、株価は長期でみると下落傾向です。果たして今後の株価・配当がどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

サントリーBFの事業内容と株価指標

はじめにサントリー食品インターナショナルの事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価：4,190円
予定年間配当：78円
年間配当利回り：1.86％
予想ＰＥＲ：21.4倍
ＰＢＲ：1.66倍

2021年3月25日終値時点のデータ

サントリー食品インターナショナル(2587)とは

サントリー食品インターナショナル株式会社 （サントリーしょくひんインターナショナル）は、日本の洋酒・ビールメーカーであるサントリーホールディングス傘下の清涼飲料事業子会社である。

サントリーグループ内のソフトドリンク部門を受け持つ。主要機能子会社のサントリーフーズを主軸に国内外に事業を展開している。海外では1980年にアメリカで清涼飲料事業に進出し、ペプシブランドを製造・販売するペプシ・ボトリング・ベンチャーズ社の経営を手がける他、 2009年にはオランジーナ・シュウェップス・グループの経営権を取得している。なお新聞・ラジオNIKKEI・NHKラジオ第2放送の株式市況では「サントリーBF」と略されている

サントリー食品インターナショナル – Wikipediaより抜粋

主力ブランドは「サントリー天然水」、「BOSS」、「伊右衛門」、「サントリーウーロン茶」、「GREEN DA・KA・RA」、「ペプシ」、「オランジーナ」です。この７ブランドに資源を注力し合計販売数量は全体の78％です。

飲料市場は時代により傾向の変化があります。現在、日本では茶飲料・コーヒーの比率が高く、海外では水・炭酸飲料の比率が高いという特徴があります。

参考：事業紹介｜サントリー食品インターナショナル

サントリーBFの配当金推移と株主優待制度

次にサントリー食品インターナショナルの配当金推移と株主優待を確認していきます。

配当金の推移

下記はサントリーBFの配当金の推移です。年２回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。

ここ数年の配当は年間78円で据え置きです。

配当方針は「連結配当性向30％以上を目安に、利益成長による安定的な増配を目指す」です。 2020年12月期の配当性向は46.1%、2021年12月期の予想配当性向は約40%です。これまでの配当性向と比較すると高めです。

参考：配当金｜サントリー食品インターナショナル

株主優待制度

サントリー食品インターナショナルは株主優待を実施していません。株主還元方針で「業績の向上を通じた安定した配当と企業価値を高める」としています。今後も優待を実施する可能性は低いと考えられます。

参考：株主優待について｜サントリー食品インターナショナル

サントリーBFの業績推移と株価チャート

次にサントリー食品インターナショナルの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高・経常利益の推移

売上・利益は比較的安定しています。2020年12月期は減収・減益でしたが、取り巻く環境を考えるとある程度で耐えたという見方もできます。2021年12月期は増収・増益見通しです。

参考：業績ハイライト｜サントリー食品インターナショナル

株価チャートの推移

下記はサントリー食品インターナショナル5年分の週足株価チャート推移です。

株価は長期で見ると下落しています。2021年以降は底値から抜け出しやや上昇していますが、まだ過去の株価と比較すると安い水準です。割高感があったこと、やや停滞気味の業績などが株価下落要因と考えられます。ここからの上値メドは4,800円、下値メドは3,600円です。

サントリーBFの決算と今後について

最後にサントリー食品インターナショナルの決算内容の確認と今後について考えてみます。

決算内容について

2021年2月9日の決算にて2020年12月期の連結経常利益は941億円と発表、前期比16.1％減となりました。2021年12月期は1,035億円見通し、年間配当は据え置きの78円予定としています。

今後について

2020年3月以降も国内証券会社が「投資判断格上げ」や「強気維持」するなど評価は高いです。主力商品のブランド力は強く、業績も安定しています。欧州・東南アジアを中心に海外展開も積極的に行っています。

しかし、飲料市場は時代と共に変化します。今後、他の飲料が大きく成長した際に、主力製品の売上減少や市場の変化についていけなくなる可能性はあります。短期的には高収益であった自動販売機・業務用飲料の需要減少によりやや厳しさが出ています。