東海カーボン【5301】株価分析!警戒感から株価下落・業績回復見通し

タイヤ向けカーボンブラックで国内首位の東海カーボン(5301)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、拡充した株主優待制度も確認していきます。

東海カーボンの株価POINT
  • やや割安感あり、高めの配当利回り
  • 業績は回復も株価は警戒感から下落
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東海カーボンの株価情報と事業内容について

東海カーボンの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,013円
予想PER:10.8倍
PBR:0.94倍
時価総額:2,279億円

2022年3月11日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:東海カーボン(株)【5301】:Yahoo!ファイナンス

やや割安感があるものの、業種的に割安銘柄が多めです。

東海カーボン(5301)とは

東海カーボン株式会社(とうかいカーボン、英文社名:TOKAI CARBON CO., LTD.)は、炭素製品の大手メーカーである。

2004年4月 – 住友商事と共同で中国に東海炭素(天津)有限公司を設立。
2006年3月 – 中国の大連に大連東海結金藤素有限公司を設立。
2006年7月 – 東海高熱工業を完全子会社化。
2017年11月 – 昭和電工よりSGL GE Carbon Holding LLCを買収

東海カーボン – Wikipediaより抜粋

事業ではカーボンブラック・黒鉛電極・ファインカーボン・摩擦材および工業炉・関連製品などの製造、販売を行っています。

中でもタイヤ向けのカーボンブラックは国内で首位です。

東海カーボンの業績推移と株価推移について

東海カーボンの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

2018年12月期に売上・利益ともに急上昇、2019年12月期は増益予想でしたが減益で着地し、2020年12月期は大幅減益となりました。

2021年12月期は増益、2022年12月期も増益予想としています。

参考:業績ハイライト – 東海カーボン

株価の推移

下記は東海カーボン5年分の週足株価チャートです。

業績の好調さが出始めた2017年から株価が上昇。わずか1年で株価は約4倍まで跳ね上がりました。

しかし、その後は割高さや業績下方修正などの影響により株価が下落。

2020年3月から株価が上昇していましたが、2021年5月以降で見ると警戒感から下落しています。

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東海カーボンの配当情報と株主優待制度について

東海カーボンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2022年12月期の予定年間配当:30円
予想年間配当利回り:2.96%

配当金の推移

下記は東海カーボンの配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

東海カーボンの年間配当金推移

2017年12月期:12円
2018年12月期:24円
2019年12月期:48円
2020年12月期:30円
2021年12月期:30円
2022年12月期:30円(予)

配当金は大きく増配推移していましたが、2020年12月期に減配。

配当性向は2021年12月期が39.7%、2022年12月期の予想が約32%です。

配当方針の確認

配当方針は「連結配当性向30%を目安として、安定的・継続的に配当を行う」としています。

参考:株主になると – 東海カーボン

東海カーボンの株主優待

東海カーボンの株主優待は「オリジナルカタログギフト」です。
優待権利月は12月です。

所有株式数優待品
100株以上 500株未満2,000円相当(1年以上3年未満)
3,000円相当(3年以上)
500株以上 1,000株未満3000円相当(1年以上3年未満)
5000円相当(3年以上)
1,000株以上3,000円相当(1年未満)
5,000円相当(1年以上3年未満)
8,000円相当(3年以上)

2021年12月期の優待から「500株以上、1,000株未満」を追加、「1,000株以上」を拡充していますが、100株は変更なしです。

100株保有で2,000円相当とすると、優待利回りは約2%ですが、1年以上継続保有が条件です。

東海カーボンの決算内容と今後について

東海カーボンの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年2月8日に決算発表。
2021年12月期の連結経常利益は247億円と発表。

2022年12月期の同利益は340億円見通し、年間配当は30円予定としています。

今後について

2020年12月期は主力の「カーボンブラック事業」がタイヤメーカーの需要低下、操業停止等の影響により悪化。「黒鉛電極事業」も、世界的な景気減速の影響を受け悪化しました。

2021年12月期は需要が想定以上に回復、2022年12月期は半導体不足、エネルギー・資材価格上昇などの警戒はありますが増収・増益見通しとしています。

リスク要因

日本国内だけでなく、アメリカ・中国にも会社があり原材料を輸入して製品を輸出しているため、為替の影響を受けます。

最悪期は抜けたとの見方で株価が上昇していましたが、材料出尽くし感や中国子会社売却に伴う譲渡損失計上などの警戒感から下落しています。

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