ニトリの株価分析！業績好調も株価はやや下落推移・配当は連続増配中【9843】

家具・インテリア販売チェーンのニトリホールディングス(9843)。業績は好調に推移、株価は長期で上昇、短期では調整的な動きをしています。果たして今後のニトリの株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ニトリの株価指標と事業内容

はじめに、ニトリホールディングスの株価指標と事業内容を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価：19,975円
予想年間配当：140円
年間配当利回り：0.7%
予想ＰＥＲ：22.9倍
ＰＢＲ：3.37倍

2021年7月2日終値時点のデータ

ニトリホールディングス(9843)とは

株式会社ニトリ（英: Nitori Co., Ltd.）は、インテリア（家具）小売業大手の企業である。一代で大手家具企業に登りつめた。世界に約100店舗を展開するチェーンストア指向企業。2010年11月に旧・株式会社ニトリが、持株会社「ニトリホールディングス」へ移行し、新たに「株式会社ニトリ」として設立された。2012年にアメリカ合衆国で Nitori USA,Inc.を設立、昭雄の名からとった「Aki-Home」（アキ・ホーム）の名で翌年から店舗展開している。

業態としては家具とホームファッションをともに扱う「ホームファニシング」に該当する。日本ではあまり馴染みのない言葉ではあるが、イケアなど欧米では一般的な業態である。実際、事業展開に当たっては、イケアを手本の一つにしているという。

ニトリ – Wikipediaより一部抜粋

ニトリは国内トップの家具・インテリア製造小売りチェーンで32期連続で増収・増益。日本国内だけでなく、中国・台湾・アメリカへも展開しています。

参考：数字で見るニトリ｜ニトリホールディングス

ニトリの業績推移と株価チャート

次に、ニトリホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高・経常利益の推移

売上・利益ともに好調に推移しています。2021年2月期も増収・増益で、利益は過去最高益を大きく更新、2022年2月期も更に更新する見通しです。

株価チャートの推移

下記はニトリホールディングス5年分の週足株価チャート推移です。

好調に上昇していた株価ですが2018年6月から下落。その後不安定な動きでしたが、2020年4月から再び大きく株価が上昇。2020年8月以降は割高感・材料出尽くし感から、やや上値が抑えられている動きです。

株価のメドについて

上昇した場合のメドは23,000円、下落した場合のメドは18,000円辺りと見ることが出来そうです。

ニトリの配当推移と株主優待制度

次に、ニトリホールディングスの配当金の推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はニトリホールディングスの配当金の推移です。年２回、中間配当(8月)と期末配当(2月)を実施しています。

配当は増配推移です。配当性向は2020年2月期が16.9%、2021年2月期が15%、2022年2月期の予想が約16%です。配当性向は低めで推移しており、今後も増配する可能性は高めです。

配当方針の確認

株主還元の基本方針は「将来にわたり安定的な配当を実施することを、経営の重要政策」です。

参考：配当金情報｜ニトリホールディングス

株主優待制度について

ニトリの株主優待は「お買物優待割引券」です。権利日は2月で100株以上保有で対象です。10%割引になる券が5枚です(1枚につき10万円上限)。1年以上継続保有で10枚に、1年以上継続保有かつ500株以上保有で15枚になります。

10%割引なのでどちらかというとオマケ的な優待です。

参考：株主優待情報｜ニトリホールディングス

ニトリの決算内容と今後について

最後に、ニトリホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年6月30日の決算にて、2022年2月期1Q(3-5月)の連結経常利益は434億円と発表。前年同期比16.3％増、通期計画の1,464億円に対する進捗率は29.7%となりました。

今後について

株価指標に割高感があり、業績好調期待がすでに株価に反映されています。この先の業績も好調であることが既定路線であるため、想定通りの売上・利益では株価の上昇が止まる可能性が高く、更に株価を伸ばすには期待以上の結果が求められます。

リスク要因について

ニトリホールディングスは35期連続増益見通しで業績推移は文句無いです。しかし、家具・インテリア業界は近年、業態を越えた販売競争の激化や物流コストの上昇などのリスクを抱えています。

ニトリホールディングスも島忠に対しTOBを行い連結子会社化するなど動いています。相乗効果の期待値がありますが、TOB価格がDCMの4,200円に対し5,500円である点など判断が難しい部分もあります。