ニトリの株価分析!大きく下落していたが期待感から上昇推移へ【9843】

家具・インテリア販売チェーンのニトリホールディングス(9843)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ニトリホールディングスの株価POINT
  • やや割高感あり
  • 業績は好調推移、株価は下落から上昇へ
  • 成長期待もあるが、リスク要因もある
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ニトリの株価情報と業績推移

ニトリホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:17,050円
予想PER:18.52倍
PBR:2.43倍
予想EPS:920.46円
時価総額:1兆9,513億円

2022年12月30日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)ニトリホールディングス【9843】:Yahoo!ファイナンス

PBRに割高感があります。

売上高と利益の推移

下記はニトリホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに好調に推移。2022年2月期も増収・増益で過去最高を更新。

決算期を変更する2023年3月期も過去最高売上・利益を更新する見通しとしています。

参考:主要財務指標|ニトリホールディングス

株価の推移

下記はニトリホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は不安定な動きをしていましたが2020年4月から大きく上昇。

その後、2020年8月には見ると割高感・材料出尽くし感から、やや上値が抑えられて緩やかに下落、2021年10月から大きく下落していましたが、2022年10月以降で見ると上昇しています。

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ニトリの配当情報と株主優待

ニトリホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:147円
予想年間配当利回り:0.8%

配当利回りは低めです。

配当金の推移

下記はニトリホールディングスの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

ニトリホールディングスの年間配当金推移

2018年2月期:92円
2019年2月期:97円
2020年2月期:108円
2021年2月期:123円
2022年2月期:140円
2023年3月期:147円(予)

配当は連続増配推移です。

配当性向は2022年2月期が16.3%、2023年3月期の予想が約16%です。

配当方針の確認

株主還元の基本方針は「将来にわたり安定的な配当を実施することを、経営の重要政策」としています。配当性向は低めで推移しており、今後も増配する可能性は高めと見えます。

参考:配当金情報|ニトリホールディングス

株主優待制度について

ニトリの株主優待は「お買物優待割引券」です。優待権利月は3月です。

保有株式数・年数優待内容
100株以上 1年未満10%割引券 5枚
100株以上 1年以上10%割引券 10枚
500株以上 1年以上10%割引券 15枚

「10%割引」なのでどちらかというとオマケ的な優待と見ることが出来そうです。

参考:株主優待情報|ニトリホールディングス

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ニトリの事業・決算内容と今後について

ニトリホールディングスの事業・決算内容確認と今後について考えていきます。

ニトリホールディングス(9843)とは

株式会社ニトリ(英: Nitori Co., Ltd.)は、家具およびインテリア用品小売業の大手。

日本国内および台湾、中華人民共和国など、世界にチェーンストアを展開している。インターネット通販も行っている。

家具、インテリア用品、生活用品を扱う「ホームファニシング」に該当する。日本ではあまり馴染みのない言葉ではあるが、イケアなど欧米では一般的な業態である。

ニトリ – Wikipediaより一部抜粋

ニトリは国内トップの家具・インテリア製造小売りチェーンです。日本国内だけでなく、中国・台湾・アメリカにも事業を展開し増収・増益が続いています。

決算内容を時系列に確認

2022年2月期の連結経常利益は1,418億円と発表。2023年3月期(決算期変更で13カ月)の同利益は1,530億円見通し、年間配当は147円予定としています。(2022年3月31日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(3-5月)の連結経常利益は369億円と発表、前年同期比14.9%減となりました。(2022年7月1日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(3-8月)の連結経常利益704億円と発表、前年同期比10.9%減となりました。(2022年9月30日の決算発表にて)

2023年3月期3Q決算

2023年3月期3Q累計(3-11月)の連結経常利益は975億円と発表、前年同期比11.7%減となりました。(2022年12月23日の決算発表にて)

今後について

2022年2月期も増益で業績好調でしたが、想定より若干下振れした警戒感に加え、月次動向がやや苦戦しているのもあり株価が下落。短期では期待感から上昇しています。

リスク要因について

35期連続増益で、これまでの業績は好調に推移しています。

しかし、家具・インテリア業界は近年、業態を越えた販売競争の激化が起きています。また、円安進行・輸入コスト上昇など厳しい材料もあります。

更なる成長へ

島忠に対しTOBを行い連結子会社化するなど、さらに成長するために動いています。

相乗効果の期待値がありますが、TOB価格がDCMの4,200円に対し5,500円である点など判断が難しい部分もあります。

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