ニトリの株価分析!業績好調も株価は高値でやや停滞!配当は連続増配中【9843】

家具・インテリア販売チェーンのニトリホールディングス(9843)。業績は好調に推移、株価は長期で上昇しています。最近ではやや株価が停滞していますが、果たして今後のニトリの株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ニトリホールディングスの株価POINT
  • 株価指標は割高感があり年間配当利回りは低め
  • 業績推移・配当推移は好調、今後の上昇期待値も高い
  • 株価には業績の好調さが織り込まれている状態
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ニトリの事業内容と株価指標

はじめにニトリホールディングスの事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:21,540円
予想年間配当:115円
年間配当利回り:0.53%
予想PER:28.5倍
PBR:3.88倍

2020年12月28日終値時点のデータ

株価指標は割高感が強いです。年間の配当利回りは低く、株価は2万円を超える値がさ株です。

ニトリホールディングス(9843)とは

株式会社ニトリ(英: Nitori Co., Ltd.)は、インテリア(家具)小売業大手の企業である。一代で大手家具企業に登りつめた。世界に約100店舗を展開するチェーンストア指向企業。2010年11月に旧・株式会社ニトリが、持株会社「ニトリホールディングス」へ移行し、新たに「株式会社ニトリ」として設立された。2012年にアメリカ合衆国で Nitori USA,Inc.を設立、昭雄の名からとった「Aki-Home」(アキ・ホーム)の名で翌年から店舗展開している。

業態としては家具とホームファッションをともに扱う「ホームファニシング」に該当する。日本ではあまり馴染みのない言葉ではあるが、イケアなど欧米では一般的な業態である。実際、事業展開に当たっては、イケアを手本の一つにしているという。

ニトリ – Wikipediaより一部抜粋

国内トップの家具・インテリア製造小売りチェーンで32期連続で増収・増益です。日本国内だけでなく、中国・台湾・アメリカへも展開しています。

参考:数字で見るニトリ|ニトリホールディングス

ニトリの業績推移と株価チャート

次にニトリホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高・経常利益の推移

売上・利益ともに好調推移です。2021年2月期も増収・増益予定で過去最高益を更新する見通しです。

株価チャートの推移

下記はニトリホールディングス5年分の週足株価チャートの推移です。

2018年6月以降、売上速報や決算内容でやや不安定な株価の動きをしていました。しかし、2020年4月から再び大きく株価が上昇、上場来最高値水準で推移しています。ここ数カ月は株価の上昇がおさまっています。

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ニトリの配当推移と株主優待制度

次にニトリホールディングスの配当金の推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はニトリホールディングスの配当金の推移です。年2回、中間配当(8月)と期末配当(2月)を実施しています。

ニトリホールディングスの年間配当金推移

2016年2月期:65円
2017年2月期:82円
2018年2月期:92円
2019年2月期:97円
2020年2月期:108円
2021年2月期:115円 (予)

配当は増配推移です。

株主還元の基本方針として「将来にわたり安定的な配当を実施することを、経営の重要政策」としています。2020年2月期の配当性向は16.9%、2021年2月期の予想配当性向は約15%です。まだまだ余裕のある配当性向で増配は今後も続くと考えられます。

参考:配当金情報|ニトリホールディングス

株主優待制度について

ニトリの株主優待は「お買物優待割引券」です。権利日は2月で100株以上保有で対象です。10%割引になる券が5枚いただけます(1枚につき10万円上限)。1年以上継続保有で10枚に、1年以上継続保有かつ500株以上保有で15枚になります。

10%割引なのでどちらかというとオマケ的な優待です。

参考:株主優待情報|ニトリホールディングス

ニトリの決算内容と今後について

最後にニトリホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2020年12月25日の決算にて2021年2月期3Q累計(3-11月)の連結経常利益は1,196億円と発表。前年同期比39.1%増、通期計画の1,341億円に対する進捗率は89.2%となりました。業績上方修正を行っていますが、更に上振れする可能性もあります。

今後について

ニトリホールディングスは34期連続増益見通しと業績推移は文句無いです。しかし、家具・インテリア業界は近年、業態を越えた販売競争の激化や物流コストの上昇などのリスクを抱えています。

株価指標の割高感は強く、業績上昇期待値がすでに株価に反映されています。この先の業績も好調であることが既定路線であるため、想定通りの売上・利益では株価の上昇が止まる可能性が高く、更に株価が上昇するには期待値以上の結果が求められます。

島忠に対しTOBを行い、経営統合を進めています。相乗効果もありますがTOB価格がDCMの4,200円に対し5,500円と判断が難しいところです。

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