ニトリ【9843】株価分析！業績好調推移も警戒感から大きく下落推移

家具・インテリア販売チェーンのニトリホールディングス(9843)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ニトリHDの株価情報と事業内容

ニトリホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価：12,050円
予想ＰＥＲ：13.09倍
ＰＢＲ：1.73倍
予想ＥＰＳ：920.56円
時価総額：1兆3,790億円

2022年10月3日終値時点のデータ。
最新の株価参考：(株)ニトリホールディングス【9843】：Yahoo!ファイナンス

ニトリホールディングス(9843)とは

株式会社ニトリ（英: Nitori Co., Ltd.）は、家具およびインテリア用品小売業の大手。

日本国内および台湾、中華人民共和国など、世界にチェーンストアを展開している。インターネット通販も行っている。

家具、インテリア用品、生活用品を扱う「ホームファニシング」に該当する。日本ではあまり馴染みのない言葉ではあるが、イケアなど欧米では一般的な業態である。

ニトリ – Wikipediaより一部抜粋

ニトリは国内トップの家具・インテリア製造小売りチェーンです。

日本国内だけでなく、中国・台湾・アメリカにも事業を展開し増収・増益が続いています。

ニトリホールディングス

ニトリホールディングスのWebサイトです。ニトリグループを紹介するスペシャルコンテンツ、会社情報、IR情報、サステナビリティ情報、採用情報などを掲載しています。

www.nitorihd.co.jp

ニトリHDの業績推移と株価推移

ニトリホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

下記はニトリホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに好調に推移。2022年2月期も増収・増益で過去最高を更新。

決算期を変更する2023年3月期も過去最高売上・利益を更新する見通しとしています。

参考：主要財務指標｜ニトリホールディングス

株価の推移

下記はニトリホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は不安定な動きをしていましたが2020年4月から大きく上昇。

2020年8月以降で見ると割高感・材料出尽くし感から、やや上値が抑えられて緩やかに下落、2022年4月以降では業績悪化の警戒感から大きく下落しています。

ニトリHDの配当情報と株主優待

ニトリホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当：147円
予想年間配当利回り：1.13%

配当金の推移

下記はニトリホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

配当は連続増配推移です。

配当性向は2022年2月期が16.3%、2023年3月期の予想が約16%です。

配当方針の確認

株主還元の基本方針は「将来にわたり安定的な配当を実施することを、経営の重要政策」としています。

配当性向は低めで推移しており、今後も増配する可能性は高めと見えます。

参考：配当金情報｜ニトリホールディングス

株主優待制度について

ニトリの株主優待は「お買物優待割引券」です。
優待権利月は3月です。

「10%割引」なのでどちらかというとオマケ的な優待と見ることが出来そうです。

参考：株主優待情報｜ニトリホールディングス

ニトリの決算内容と今後について

ニトリホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年3月31日に決算発表。
2022年2月期の連結経常利益は1,418億円と発表。

2023年3月期(決算期変更で13カ月)の同利益は1,530億円見通し、年間配当は147円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年7月1日に決算発表。
2023年3月期1Q(3-5月)の連結経常利益は369億円と発表。

前年同期比14.9%減、通期計画の1,530億円に対する進捗率は24.2%となりました。

2023年3月期2Q決算

2022年9月30日に決算発表。
2023年3月期2Q累計(3-8月)の連結経常利益704億円と発表。

前年同期比10.9%減、通期計画の1,530億円に対する進捗率は46%となりました。

今後について

2022年2月期も増益で業績好調でしたが、想定より若干下振れした警戒感に加え、月次動向がやや苦戦しているのもあり株価が下落推移しています。

リスク要因について

35期連続増益で、これまでの業績は好調に推移しています。

しかし、家具・インテリア業界は近年、業態を越えた販売競争の激化が起きています。また、円安進行・輸入コスト上昇など厳しい材料もあります。

更なる成長へ

島忠に対しTOBを行い連結子会社化するなど、さらに成長するために動いています。

相乗効果の期待値がありますが、TOB価格がDCMの4,200円に対し5,500円である点など判断が難しい部分もあります。