日本郵船の株価分析!長期低迷の株価が短期で大きく上昇・高配当利回り【9101】

海運売上高国内トップの日本郵船(9101)。業績低迷が続き株価は長期で厳しい推移でしたが、短期では大きく上昇。果たして今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。

日本郵船の株価POINT
  • 株価指標に割安感があり、年間配当利回りは高い
  • 配当は業績に連動するため、今後も増配・減配する可能性が高い
  • 株価は需給・業績改善で急上昇
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日本郵船の株価指標と事業内容

はじめに日本郵船の株価指標と事業内容を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:5,510円
予定年間配当:200円
年間配当利回り:3.63%
予想PER:2.7倍
PBR:1.49倍

2021年7月2日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒日本郵船(株)【9101】:Yahoo!ファイナンス

株価指標は割安、年間配当利回りは高いです。

日本郵船(9101)とは

日本郵船株式会社(にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha)は、1885年9月29日に創立された船会社である。三菱グループの中核企業であり、三菱重工とともに三菱グループの源流企業である。1893年12月15日に株式会社となった。

日本の3大海運会社の一つであり、戦後の株式特定銘柄12社の一つでもある。

日本郵船 – Wikipediaより抜粋

日本郵船の事業

日本郵船が行っている事業は「一般貨物輸送事業」、「不定期専用船事業」、「その他事業」です。社名に「船」とあるように海運がメインですが空運、陸運など総合物流に事業を展開しています。

参考:日本郵船株式会社|公式サイト

日本郵船の業績推移と株価チャート

次に日本郵船の業績推移と株価チャートの推移を確認していきます。

売上高・経常利益の推移

売上は減少推移、利益も厳しい推移でしたが、2021年3月期は上方修正して大きく増益に。2022年3月期も大きく上方修正して増収・増益見通しに変更しています。

参考:業績推移|日本郵船株式会社

株価チャートの推移

下記は日本郵船5年分の週足株価チャート推移です。

株価は業績同様、長期で厳しく推移していました。しかし2020年9月以降は大きく上昇しています。

長期の株価チャート

10年以上突破できなかった4,000円を大きく突破しており、かなり上昇しています。長期で株価を見ると長く厳しい状況から脱出している印象を受けます。

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日本郵船の配当推移と株主優待

次に日本郵船の配当推移と決算内容を確認していきます。

配当金の推移

下記は日本郵船の配当金推移です。

日本郵船の年間配当金推移

2017年3月期:0円
2018年3月期:30円
2019年3月期:20円
2020年3月期:40円
2021年3月期:200円
2022年3月期:200円(予)

業績が大きく伸びたことで2021年3月期の配当は大きく増配。配当性向は2020年3月期が21.7%、2021年3月期が24.3%、2022年3月期の予想が約10%です。

配当方針を確認

配当方針は「連結配当性向25%を目安とし、業績の見通し等を総合的に勘案し利益配分を決定 」、「1株当たり年間20円を当面の下限金額」です。方針と利益予想を考えると400円以上に倍増する可能性もあります。

参考:配当・株主優待|日本郵船株式会社

株主優待制度

日本郵船の株主優待は「飛鳥クルーズ10%割引優待券」、権利日は3月末です。

所有株式数優待内容
100株以上優待券 3枚
500株以上優待券 6枚
1,000株以上優待券 10枚

優待が株価へ与える影響はなさそうです。

日本郵船の決算内容と今後の株価

最後に日本郵船の決算内容と今後の株価について考えていきます。

決算内容について

2021年5月10日の決算にて、2021年3月期の連結経常利益は2,153億円と発表。2022年3月期の同利益は1,400億円見通し、年間配当は200円予定としています。

また、2021年7月1日に2022年3月期の連結経常利益を1,400億円見通しから3,700億円見通しに業績修正しています。

今後の株価について

これまで特に厳しかったコンテナ船部門が医療関連・巣ごもり需要もあり急回復したことで業績が大幅に改善。2021年3月期の期初では業績悪化予想でしたが、為替の円安や燃料費(原油価格)の下落、特別利益の計上もあり上方修正を行い、かなり大きく増益となりました。

リスク要因について

2022年3月期の業績予想を上方修正するなど、短期的にはしばらく好調な見通しです。しかし、株価はかなり上昇しています。また、これまでは船運だけでなく空運や物流事業も良好とは言えなかった点や自己資本比率がやや低い点も不安材料の一つです。

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