日本郵船【9101】株価分析!需要増で株価上昇も下落場面あり・高配当利回り

海運売上高国内トップの日本郵船(9101)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。需要増・業績好調で大きく株価が上昇しましたが、短期では下落場面も出ています。

日本郵船の株価POINT
  • PERはかなり割安、年間配当利回りはかなり高い
  • 配当は業績に連動するため、大きく増配・減配する可能性が高い
  • 株価急上昇も様々な思惑で下落する場面も
スポンサーリンク

日本郵船の株価情報と事業内容について

日本郵船の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:9,270円
予想PER:2.18倍
PBR:0.91倍
予想EPS:4,262.3円
時価総額:1兆5,764億円

2022年5月10日終値時点のデータです。
最新の株価参考:日本郵船(株)【9101】:Yahoo!ファイナンス

PERはかなり割安です。

日本郵船(9101)とは

日本郵船株式会社(にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha)は、1885年9月29日に創立された船会社である。三菱グループの中核企業であり、三菱重工とともに三菱グループの源流企業である。

日本の3大海運会社の一つであり、戦後の株式特定銘柄12社の一つでもある。

日本郵船 – Wikipediaより抜粋

事業内容は「一般貨物輸送事業」、「不定期専用船事業」、「その他事業」です。

社名に「船」とあるように海運がメインですが空運、陸運など総合物流に事業を展開しています。

日本郵船の業績推移と株価推移について

日本郵船の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

売上は減少推移、利益も厳しい推移でしたが、2021年3月期は上方修正して増益に。

2022年3月期も大きく上方修正して過去最高益を大きく更新。

2023年3月期は、需要ひっ迫がある程度緩和する想定で減益見通しですが好調な予想としています。

参考:業績推移|日本郵船株式会社

株価の推移

下記は日本郵船5年分の週足株価チャートです。

株価は業績同様、長期で厳しい推移でした。

しかし、2021年以降に業績大きく上方修正・配当増額修正もあり10年以上突破できなかった4,000円を大きく突破して上昇。

短期では上昇しすぎたため利益確定売りなどで下落する場面も出ています。

スポンサーリンク

日本郵船の配当情報と株主優待について

日本郵船の配当情報と決算内容を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:1,050円
予想年間配当利回り:11.33%

年間配当利回りはかなり高いです。

配当金の推移

下記は日本郵船の配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

日本郵船の年間配当金推移

2018年3月期:30円
2019年3月期:20円
2020年3月期:40円
2021年3月期:200円
2022年3月期:1,450円
2023年3月期:1,050円(予)

業績が大きく伸びたことで2022年3月期は大きく増配、2023年3月期は減配予定です。

配当性向は2022年3月期が24.3%、2023年3月期の予想が約25%です。

配当方針を確認

配当方針は「連結配当性向25%を目安とし、業績の見通し等を総合的に勘案し利益配分を決定 」、「1株当たり年間20円を当面の下限金額」としています。

参考:配当・株主優待|日本郵船株式会社

株主優待制度

日本郵船の株主優待は「飛鳥クルーズ10%割引優待券」です。
優待権利月は3月です。

所有株式数優待内容
100株以上優待券 3枚
500株以上優待券 6枚
1,000株以上優待券 10枚

優待が株価へ与える影響はなさそうです。

日本郵船の決算内容と今後について

日本郵船の決算内容と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年5月9日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は1兆31億円と発表。

2023年3月期の同利益は7,600億円見通し、年間配当を1,050円予定としています。

今後について

2021年3月期の期初は業績悪化予想でしたが、為替の円安や燃料費(原油価格)の下落、特別利益の計上もあり上方修正を行い増益に。

2022年3月期はこれまで特に厳しかったコンテナ船部門が医療関連・巣ごもり需要もあり、急回復したことで業績が大幅に改善、かなり好調な業績となりました。

リスク要因について

需要がやや落ち着くとの見方・利益確定売りなどから株価が下落する場面も出ています。

ここから更に株価を伸ばすには期待値以上の上方修正や配当増額修正が入らないと難しいとも言えます。

また、これまで船運だけでなく空運や物流事業も良好とは言えなかった点、自己資本比率がやや低い点や燃料費上昇などの不安材料もあります。

タイトルとURLをコピーしました