日本郵船【9101】の株価分析!大幅増配で高配当・大きく株価上昇も短期では下落

海運売上高国内トップの日本郵船(9101)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。大きく株価上昇しましたが、短期では下落しています。

日本郵船の株価POINT
  • PERはかなり割安、年間配当利回りは高い
  • 配当は業績に連動するため、大きく増配・減配する可能性が高い
  • 業績急伸・大幅増配で株価急上昇も様々な思惑で下落
スポンサーリンク

日本郵船の株価情報と事業内容

日本郵船の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:7,450円
予想PER:1.8倍
PBR:1.22倍
時価総額:1兆2,669億円

2021年11月5日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:日本郵船(株)【9101】:Yahoo!ファイナンス

PERはかなり割安です。

日本郵船(9101)とは

日本郵船株式会社(にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha)は、1885年9月29日に創立された船会社である。三菱グループの中核企業であり、三菱重工とともに三菱グループの源流企業である。

日本の3大海運会社の一つであり、戦後の株式特定銘柄12社の一つでもある。

日本郵船 – Wikipediaより抜粋

事業内容は「一般貨物輸送事業」、「不定期専用船事業」、「その他事業」です。

社名に「船」とあるように海運がメインですが空運、陸運など総合物流に事業を展開しています。

日本郵船の業績推移と株価推移

日本郵船の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高・経常利益の推移

売上は減少推移、利益も厳しい推移でしたが、2021年3月期は上方修正して大きく増益に。

2022年3月期も大きく上方修正して過去最高益を大きく更新する見通しです。

参考:業績推移|日本郵船株式会社

株価の推移

下記は日本郵船5年分の週足株価チャートです。

株価は業績同様、長期で厳しい推移でした。

しかし、2020年9月以降は10年以上突破できなかった4,000円を大きく突破して上昇。

短期では、上昇しすぎたため利益確定売りなどで下落しています。

スポンサーリンク

日本郵船の配当情報と株主優待

日本郵船の配当情報と決算内容を見ていきます。

配当利回り

2022年3月期の予定年間配当:800円
予想年間配当利回り:10.74%

年間配当利回りはかなり高いです。

配当金の推移

下記は日本郵船の配当金推移です。
配当権利日は9月末(中間配当)、3月末(期末配当)です。

日本郵船の年間配当金推移

2017年3月期:0円
2018年3月期:30円
2019年3月期:20円
2020年3月期:40円
2021年3月期:200円
2022年3月期:800円(予)

業績が大きく伸びたことで2022年3月期は大きく増配予定です。

配当性向は2020年3月期が21.7%、2021年3月期が24.3%、2022年3月期の予想が約19%です。

配当方針を確認

配当方針は「連結配当性向25%を目安とし、業績の見通し等を総合的に勘案し利益配分を決定 」、「1株当たり年間20円を当面の下限金額」としています。

参考:配当・株主優待|日本郵船株式会社

株主優待制度

日本郵船の株主優待は「飛鳥クルーズ10%割引優待券」、権利日は3月末です。

所有株式数優待内容
100株以上優待券 3枚
500株以上優待券 6枚
1,000株以上優待券 10枚

優待が株価へ与える影響はなさそうです。

日本郵船の決算内容と今後について

日本郵船の決算内容と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年11月4日に決算発表。
2022年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は3,972億円と発表。

また、通期の同利益を5,000億円予想から7,100億円予想に上方修正、年間配当を700円予定から800円予定に増額修正しています。

今後について

これまで特に厳しかったコンテナ船部門が医療関連・巣ごもり需要もあり、急回復したことで業績が大幅に改善。

2021年3月期の期初では業績悪化予想でしたが、為替の円安や燃料費(原油価格)の下落、特別利益の計上もあり上方修正を行い、かなり大きく増益となりました。

リスク要因について

2022年3月期の業績予想を上方修正するなど、短期的には好調な見通しです。

しかし、PBRにやや割高感が出るほど、株価がかなり上昇したことで利益確定売りなどで下落、ここから株価を伸ばすには期待値以上の上方修正や配当増額修正が入らないと難しいです。

また、これまで船運だけでなく空運や物流事業も良好とは言えなかった点や、自己資本比率がやや低い点、燃料費上昇など不安材料もいくつかあります。

タイトルとURLをコピーしました