マクセル【6810】株価分析!配当復配も厳しめの株価推移

電気機器メーカーのマクセル(6810)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。業績悪化で無配転落していましたが、復配しています。

マクセルのPOINT
  • 2021年3月期は無配転落、2022年3月期は復配
  • 株価は長期で下落、安値圏で推移
  • 技術力があるが懸念材料もある
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マクセルの株価情報と事業内容について

マクセルの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,204円
予想PER:9.92倍
PBR:0.73倍
予想EPS:121.31円
時価総額:642億円

2022年5月16日終値時点のデータです。
最新の株価参考:マクセル(株)【6810】:Yahoo!ファイナンス

PBR、PERともに割安水準です。

マクセル(6810)とは

マクセル株式会社(英: Maxell, Ltd.)は、電池、磁気テープ、光学部品、理美容、健康、医療などの製造・販売、CD、DVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。

電池ではアルカリマンガン乾電池や酸化銀電池を日本初でそれぞれ製品化している。

過去には、記憶メディア部門はTDKやソニー、乾電池部門はパナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。

社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」(Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池)から。

マクセル – Wikipediaより抜粋

マクセル株式会社は一般向けには電池や美容家電が強く、昔はカセットテープやCD-RなどのCMもしており、日立製作所(HITACHI)の完全子会社時代もありました。

マクセルの業績推移と株価推移について

マクセルの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業損益・最終損益の推移

2020年3月期の最終損益は104億円の赤字、2021年3月期、2022年3月期も最終損益は赤字となり3期連続最終赤字となりました。

2023年3月期は回復見通しとしています。

参考:業績・財務情報|マクセル

株価の推移

下記はマクセル5年分の週足株価チャートです。

株価は長期で見ると下落しています。

2020年5月に2021年3月期の配当を見送ることを発表しましたが、ある程度織り込まれていたのもあり株価への反応は限定的でした。

底値からは抜けていますが、大きくは上昇しておらず厳しい推移です。

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マクセルの配当情報について

マクセルの配当情報を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:40円
予想年間配当利回り:3.32%

配当利回りは高めです。

配当金の推移

下記はマクセルの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

マクセルの年間配当金推移

2018年3月期:44円
2019年3月期:36円
2020年3月期:268円
2021年3月期:0円
2022年3月期:40円
2023年3月期:40円(予)

2020年3月期の特別配当が突出しています。

2021年3月期の配当は業績悪化により無配に、2022年3月期は復配しています。

2023年3月期の配当は据え置き予定、予想配当性向は約33%です。

特別配当の実施理由・配当方針を確認

2020年3月期の特別配当を実施した理由について、下記が公式サイトのIR情報の一部です。

基本配当方針‐安定的かつ適正な利益還元を継続的に行うことを基本とし、具体的には、業績を反映させ、財務状況や将来への投資などを総合的に勘案し、配当性向3~4割を目安として実施します。

MG20期間中の株主還元‐ 適正な資本構成をめざし、MG20の期間中(2019~2020年度)は、総還元性向100%以上を目安とし、株主の皆様への利益還元を機動的に実施します。

中期経営計画の修正及び株主還元に関するお知らせ|マクセルホールディングスより一部抜粋

基本の配当方針は「配当性向3~4割を目安」。特別配当はあくまでも特別な株主還元策として配当性向100%以上を目安として行っています。

マクセルの特別配当・今後について

マクセルの特別配当の振り返りと今後について考えてみます。

株価の動きが不安定に

下記はマクセル2019年の日足株価チャートです。

2019年のGW明け、マクセルの株価は「特別配当」と「自社株買い」の発表で大きく上昇。

しかし、その後は勢いがなく特別配当権利日以降に株価が大きく下落しました。

決算内容について

2022年5月13日に決算発表。
2022年3月期の連結最終損益は36.5億円の赤字と発表。

2023年3月期の同利益は60億円見通し、年間配当は40円予定としています。

今後について

厳しい業績が続いていましたが、構造改革の効果もあり、2022年3月期は営業利益が大きく回復・配当も復配しています。最終損益は特別損失の影響で大きく赤字です。

今後はさらに経営効率の改善・事業改革を加速させるために持ち株会社制を解消しています。

半導体不足や原材料の高騰など厳しい要因もありますが、技術力は高いものを持っています。

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