キリンHD(KIRIN)の株価分析!長期下落で厳しい推移・業績回復【2503】

ビール類シェアが国内2位、発泡酒で首位のキリンホールディングス(2503)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移に加えて株主優待制度も確認していきます。

キリンホールディングスの株価POINT
  • 厳しい業績で長期の株価下落
  • 目立った割高感無し、安定配当推移
  • 業績回復期待も不透明感もあり
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キリンの株価情報と業績推移

キリンホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:2,045.5円
予想PER:14.66倍
PBR:1.69倍
予想EPS:139.54円
時価総額:1兆8,696億円

2023年3月3日終値時点のデータ。
最新の株価参考:キリンホールディングス(株)【2503】:Yahoo!ファイナンス

目立った割高感・割安感はないです。

業績の推移

下記はキリンホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2019年12月期の利益は消費税増税、協和発酵バイオ工場が行政処分を受けた影響などで大きく減益に、2021年12月期は増益予定でしたが減益で着地。

2022年12月期は回復、2023年12月期は増収・増益見通しとしています。

参考:連結損益計算書|キリンホールディングス

株価の推移

下記はキリンホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年6月頃から下落推移。2020年11月にオーストラリアの子会社を売却する方針が固まり、海外の低収益事業の整理完了による期待値からやや上昇も、その後下落。

短期では業績回復期待から上昇する場面もありますが、長期で見ると厳しい動きをしています。

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キリンの配当情報と株主優待

キリンホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年12月期の予定年間配当:69円
予想年間配当利回り:3.37%

配当金の推移

下記はキリンホールディングスの配当金推移です。配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

キリンホールディングスの年間配当金推移

2018年12月期:51円
2019年12月期:64円
2020年12月期:65円
2021年12月期:65円
2022年12月期:69円
2023年12月期:69円(予)

配当は増配傾向で推移しています。

配当性向は2022年12月期が51.1%、2023年12月期の予想が約50%です。

配当方針の確認

配当方針は「2019年度より連結配当性向を30%以上から40%以上に引き上げる」としています。

参考:配当金・自己株式取得|キリンホールディングス

株主優待について

キリンホールディングスの株主優待制度は「自社グループ会社商品等」、優待権利月は12月です。

保有株式数優待内容
100株以上 1,000株未満自社グループ製品 (1,000円相当)
1,000株以上自社グループ製品 (3,000円相当)

「ビール」、「清涼飲料」など複数の商品から選択することが出来ます。

優待利回り

100株保有で1,000円相当とした場合、優待利回りは約0.5%です。

参考:株主様ご優待|キリンホールディングス

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キリンの事業・決算内容と今後について

キリンホールディングスの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

キリンホールディングス(2503)とは

キリンホールディングス株式会社(英: Kirin Holdings Company, Limited)は、ビールメーカーのキリンビール、清涼飲料水メーカーのキリンビバレッジなどを傘下に持つ、キリングループの持株会社(ホールディングカンパニー)である。

三菱グループの一員であり、三菱金曜会及び三菱広報委員会の会員企業である。

キリンホールディングス – Wikipediaより抜粋

主要事業セグメントは「国内ビール・スピリッツ事業」、「国内飲料事業」です。近年は「医薬事業」が成長しています。

決算内容を確認

2022年12月期の連結税引前利益は1,913億円と発表。2023年12月期の同利益は1,960億円見通し、年間配当は69円予定としています。(2023年2月14日の決算発表にて)

今後について

第3のビールで根強い人気の「のどごし」に加えて「本麒麟」も話題に。しかし、日本のビール離れ・アルコール離れによる売上減少は深刻な問題で、他社との競争もあり近年は国内ビール・スピリッツ事業、国内飲料ともに売上・利益が減少傾向にあります。

将来の期待値について

厳しい業績が続いていましたが、2022年12月期は回復、2023年12月期は更に回復を見込んでいます。

医薬事業は売上・利益ともに好調に成長しており、今後の期待値もあります。また、ミャンマー事業は撤退方針を決定しており、長期的に見ると不安材料・不透明感がやや払拭されています。

リスク要因

原料・原材料費の上昇によるコスト増は懸念材料の一つです。また、為替の影響もリスクの一つとして見ることができます。

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