大塚ホールディングス(大塚製薬)の株価分析!業績は大きく復活、安定配当【4578】

国内製薬会社大手の大塚ホールディングス(4578)の業績が大きく復活しています。果たして今後の大塚ホールディングスの株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度の内容も確認していきます。

大塚ホールディングスの株価POINT
  • 株価指標に割高感はなし、配当利回りは平均水準
  • 業績は復活、配当は安定推移で据え置きが本線
  • 医薬品を扱っているため、一つのニュースで大きく株価が上昇・下落
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大塚HDの事業内容と株価指標

はじめに大塚ホールディングスの事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:4,660円
予定年間配当:100円
年間配当利回り:2.15%
予想PER:16.8倍
PBR:1.4倍

2020年8月26日終値時点のデータ

株価に目立った割高感はないです。年間の配当利回りは平均的です。

大塚ホールディングス(4578)とは

大塚ホールディングス株式会社(おおつかホールディングス、Otsuka Holdings Co.,Ltd.)は、大塚製薬をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。

2012年時点での日本の医薬品企業(製薬メーカー)での売上高は4位、世界の医薬品企業の売上高順位では20位である。武田薬品工業(世界14位)・アステラス製薬(同18位)・第一三共(同19位)・エーザイ(同25位)と共に国内5大医薬品メーカーのひとつである。

大塚ホールディングス – Wikipediaより抜粋

ポカリスエット、カロリーメイトなどの機能性食品を拡大しており、海外へも展開しています。世界中に工場があり、国内と海外の売上比率はおおよそ半々です。

参考:財務ハイライト|大塚ホールディングス株式会社

大塚HDの業績推移と株価チャート

次に大塚ホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

業績は伸びているというよりは復活しているという印象です。2019年12月期は大きく復活し、2020年12月期も増収・増益見通しです。2020年12月期は過去最高売上・利益に迫る勢いです。

株価チャートの推移

下記は大塚ホールディングス5年分の週足株価チャートの推移です。

2019年に入ると業績落ち込みの影響で株価が下落。2019年7月には一旦底を打ち上昇していましたが、2019年9月27日にアルツハイマー型認知症の治療薬の試験結果が思わしくないことが開示されると、株価が大きく下落しました。最近の株価も大きく下落・上昇しています。

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大塚HDの配当推移と株主優待

次に大塚ホールディングスの配当推移と株主優待を確認していきます。

配当金の推移

下記は大塚ホールディングスの配当推移です。年2回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。

大塚ホールディングスの年間配当金推移

2015年12月期:100円
2016年12月期:100円
2017年12月期:100円
2018年12月期:100円
2019年12月期:100円
2020年12月期:100円(予)

配当は年間100円で据え置き推移です。

2019年12月期の配当性向は42.6%、2020年12月期の予想配当性向は約36%の見通しです。配当推移、過去の配当実績を考えると減配する可能性は低いですが、増配する可能性も低いです。

参考:利益還元方針|大塚ホールディングス株式会社

株主優待制度について

大塚ホールディングスの株主優待は「自社製品の詰め合わせ」です。12月末が権利日です。

保有株式数優待内容
100株以上自社グループ製品詰め合わせ
3,000円相当

100株保有で年間3,000円分なので優待利回りは約0.6%です。優待利回りは高くはないです。

大塚HDの決算内容と今後について

最後に大塚ホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2020年8月7日の決算にて2020年12月期2Q累計(1-6月)の連結経常利益は1,138億円と発表、あわせて同利益の通期予想を1,950億円から2,000億円に上方修正しています。前年同期比21.9%増と好調です。

今後について

売上収益は、医療関連事業のグローバル4製品(「エビリファイメンテナ」、「レキサルティ」、「サムスカ/ジンアーク」、「ロンサーフ」)が好調です。

中でも「ロンサーフ」は2019年9月に大腸がん治療薬として中国当局から承認を取得し、2020年中に発売する報道もあります。業績は一時の落ち込みから大きく回復し好調、株価も上昇する気配を見せています。

しかし、過去の株価を見てもわかるように、医薬品を扱っている以上、新薬の臨床結果が思わしくない場合や、新たな副作用が発見されることがあれば大きく株価が下落する可能性が高いです。他にも研究開発費、訴訟や和解などの医薬品メーカー特有のリスクを抱えています。

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