国内製薬会社大手の大塚ホールディングス(4578)。業績が大きく回復していますが、果たして今後の大塚ホールディングスの株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度の内容も確認していきます。
- 株価指標に割高感はなし、配当利回りは平均よりやや高め
- 業績は回復、配当は安定推移
- 医薬品を扱っているため、一つのニュースで大きく株価が上昇・下落
大塚HDの事業内容と株価指標
はじめに大塚ホールディングスの事業内容と株価指標を確認していきます。
株価指標と配当利回り
株価:4,403円
予定年間配当:100円
年間配当利回り:2.27%
予想PER:15.9倍
PBR:1.31倍
2020年11月25日終値時点のデータ
株価に目立った割高感はないです。年間の配当利回りは平均より若干高いです。
大塚ホールディングス(4578)とは
大塚ホールディングス株式会社(おおつかホールディングス、Otsuka Holdings Co.,Ltd.)は、大塚製薬をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。
2012年時点での日本の医薬品企業(製薬メーカー)での売上高は4位、世界の医薬品企業の売上高順位では20位である。武田薬品工業(世界14位)・アステラス製薬(同18位)・第一三共(同19位)・エーザイ(同25位)と共に国内5大医薬品メーカーのひとつである。
大塚ホールディングス – Wikipediaより抜粋
ポカリスエット、カロリーメイトなどの機能性食品を拡大しており、海外へも展開しています。世界中に工場があり、国内と海外の売上比率はおおよそ半々です。傘下には大塚製薬、大鵬薬品、大塚化学などがあります。

大塚HDの業績推移と株価チャート
次に大塚ホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。
売上高と経常利益の推移

業績は伸びているというよりは復活しているという印象です。2019年12月期は大きく復活し、2020年12月期も増収・増益見通しです。2020年12月期は若干の下方修正が入りましたが、過去最高売上・利益に迫る勢いです。
株価チャートの推移
下記は大塚ホールディングス5年分の週足株価チャートの推移です。

株価の動きは非常につかみにくいです。2019年7月には一旦底を打ち上昇していましたが、2019年9月27日にアルツハイマー型認知症の治療薬の試験結果が思わしくないことが開示されると、株価は大きく下落。その後の株価も大きく下落・上昇しています。
大塚HDの配当推移と株主優待
次に大塚ホールディングスの配当推移と株主優待を確認していきます。
配当金の推移
下記は大塚ホールディングスの配当推移です。年2回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。

2015年12月期:100円
2016年12月期:100円
2017年12月期:100円
2018年12月期:100円
2019年12月期:100円
2020年12月期:100円(予)
配当は年間100円で据え置きです。
2019年12月期の配当性向は42.6%、2020年12月期の予想配当性向は約36%の見通しです。配当性向と過去の配当実績を考えると減配する可能性は低いですが、増配する可能性も低いです。
株主優待制度について
大塚ホールディングスの株主優待は「自社製品の詰め合わせ」です。12月末が権利日です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 | 自社グループ製品詰め合わせ 3,000円相当 |

100株保有で年間3,000円分なので優待利回りは約0.68%、高くはないです。
大塚HDの決算内容と今後について
最後に大塚ホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2020年11月13日の決算にて2020年12月期3Q累計(1-9月)の連結経常利益は1,649億円と発表、あわせて通期の同利益を2,000億円から1,950億円に下方修正しています。
前回2Q決算にて1,950億円から2,000億円に上方修正していたため、戻した形です。
今後について
売上収益は、医療関連事業のグローバル4製品(「エビリファイメンテナ」、「レキサルティ」、「サムスカ/ジンアーク」、「ロンサーフ」)が好調です。
中でも「ロンサーフ」は2019年9月に大腸がん治療薬として中国当局から承認を取得し、2020年7月から発売しています。業績は一時の落ち込みから大きく回復し好調、株価も上昇する気配を見せています。
過去の株価を見てもわかるように、医薬品を扱っているため新薬の臨床結果が思わしくない場合や、新たな副作用が発見されることがあれば大きく株価が下落することがあります。反対に、好調な試験結果や新たに承認された場合、大きく株価が上昇することがあります。
また、リスクとして研究開発費、訴訟や和解などの医薬品メーカー特有も当然、抱えています。