大塚ホールディングス(大塚製薬)【4578】株価分析!やや下落気味に推移

国内製薬会社大手の大塚ホールディングス(4578)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

大塚ホールディングスの株価POINT
  • 割高感はなし、配当利回りはやや高め
  • 業績は回復、配当は安定推移
  • 医薬品を扱っているため、ニュースで株価が上昇・下落
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大塚製薬の株価情報と事業内容について

大塚ホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:4,053円
予想PER:15.06倍
PBR:1.09倍
時価総額:2兆2,609億円

2022年2月18日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:大塚ホールディングス(株)【4578】:Yahoo!ファイナンス

指標に目立った割高感、割安感はないです。

大塚ホールディングス(4578)とは

大塚ホールディングス株式会社(おおつかホールディングス、Otsuka Holdings Co.,Ltd.)は、大塚製薬、大塚製薬工場、大鵬薬品工業をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。

武田薬品工業・アステラス製薬・第一三共・エーザイと共に国内5大医薬品メーカーのひとつである。

大塚ホールディングス – Wikipediaより抜粋

一般には「ポカリスエット」、「カロリーメイト」などの「ニュートラシューティカルズ関連事業」が知られています。

売上・収益の柱は「医療関連事業」で世界中に工場があり、国内と国外の売上比率はおおよそ半々です。傘下には大塚製薬、大鵬薬品、大塚化学などがあります。

大塚製薬の業績推移と株価推移について

大塚ホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と最終利益の推移

業績は伸びているというより、復活しているという印象です。2021年12月期は過去最高益を更新する見通しでしたが先行投資などの影響で下方修正を行い減益で着地。

2022年12月期は増収・増益見通しとしています。

株価の推移

下記は大塚ホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価の動きは非常につかみにくいです。

2019年9月27日にアルツハイマー型認知症の治療薬の試験結果が思わしくないことが開示されると、株価はまどをあけて大きく下落。

業績を考えるとやや弱めの株価推移です。また、業績以外の様々なニュースで株価は大きく上昇、大きく下落する事があります。

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大塚製薬の配当情報と株主優待制度について

大塚ホールディングスの配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2022年12月期の予定年間配当:100円
予想年間配当利回り:2.47%

配当金の推移

下記は大塚ホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

大塚ホールディングスの年間配当金推移

2017年12月期:100円
2018年12月期:100円
2019年12月期:100円
2020年12月期:100円
2021年12月期:100円
2022年12月期:100円(予)

配当は年間100円で据え置き推移です。

配当性向は2020年12月期が36.6%、2021年12月期が43.2%、2022年12月期の予想が約37%です。

利益還元方針の確認

利益還元方針は「必要な内部留保資金を確保しつつ、利益の成長に応じた株主の利益還元を継続的に行う」としています。

過去の配当実績や配当性向を考えると減配する可能性は低いですが、増配する可能性も低いと見えます。

参考:利益還元方針|大塚ホールディングス株式会社

株主優待制度について

大塚ホールディングスの株主優待は「自社製品の詰め合わせ」です。
優待権利月は、12月です。

保有株式数優待内容
100株以上自社グループ製品詰め合わせ 3,000円相当

100株保有で年間3,000円相当なので優待利回りは約0.7%です。

参考:株主優待|大塚ホールディングス

大塚製薬の決算内容と今後について

大塚ホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年2月10日に決算発表。
2021年12月期の連結最終利益は1,254億円と発表。

2022年12月期の同利益は1,460億円見通しとしています。

今後について

業績は一時落ち込みましたが、大きく回復しています。

過去の株価を見てもわかるように医薬品を扱っているため、新薬の臨床結果が思わしくない場合や、新たな副作用が発見されることがあれば大きく株価が下落することがあります。

反対に、好調な試験結果や新たに承認された場合、大きく株価が上昇することがあります。

リスクについて

医薬品メーカーという特性上、研究開発費などの投資、訴訟や和解などのリスクも当然抱えています。

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