auブランドを展開するKDDI(9433)。
今後の株価・配当がどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。
- 配当・優待の合計利回りは高め
- 業績は好調推移、連続増配中
- 株価上昇が落ち着き、調整的な動き
KDDIの株価情報と業績推移
KDDIの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:4,137円
予想PER:13.18倍
PBR:1.79倍
予想EPS:313.92円
時価総額:9兆5,263億円
2023年4月25日終値時点のデータ
最新の株価参考:KDDI(株)【9433】:Yahoo!ファイナンス
目立った割安感・割高感は無いです。
業績の推移
下記はKDDIの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに緩やかに右肩上がりで推移。
2023年3月期も過去最高売上・利益を更新する見通しとしています。
株価のチャート
下記はKDDI5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年から上昇し高値を更新。
2022年6月以降で見ると調整的に下落していましたが、2023年以降で見ると緩やかに上昇しています。
KDDIの配当情報と株主優待
KDDIの配当情報と株主優待を確認していきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:135円
予想年間配当利回り:3.26%
高めの配当利回りです。
配当金の推移について
下記はKDDIの配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:90円
2019年3月期:105円
2020年3月期:115円
2021年3月期:120円
2022年3月期:125円
2023年3月期:135円(予)
配当は連続で増配推移、2023年3月期も増配予定としています。
配当性向は2022年3月期が41.7%、2023年3月期の予想が約42%です。
配当方針の確認
配当方針は「配当性向40%超」、「利益成長に伴うEPS成長の相乗効果により持続的な増配を目指す」としています。
株主優待について
株主優待制度は「カタログギフト」、優待権利確定基準月は3月です。
所有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 5年未満 | カタログギフト(3,000円相当) |
100株以上 5年以上 | カタログギフト(5,000円相当) |
1,000株以上 5年未満 | カタログギフト(5,000円相当) |
1,000株以上 5年以上 | カタログギフト(10,000円相当) |
カタログギフトは人気優待の一つです。
優待利回り
100株保有で3,000円相当とした場合、優待利回りは約0.7%です。
KDDIの事業内容と今後について
KDDIの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
KDDI(9433)の概要
KDDI株式会社(ケイディーディーアイ、英: KDDI CORPORATION)は、「au(エーユー)」ブランドを中心とした携帯電話事業などを手掛ける日本の大手電気通信事業者。
2000年に第二電電 (DDI)、ケイディディ (KDD)、日本移動通信 (IDO) が合併し、「株式会社ディーディーアイ」(通称及びロゴマークはKDDI)として発足する。
2001年4月に合併時より通称として使用していた「KDDI」を社名とし「ケイディーディーアイ株式会社」に社名変更し、2002年11月に現社名の「KDDI株式会社」に変更。
KDDI – Wikipediaより抜粋
「au」ブランドの携帯電話事業が主力、「auスマートパス/auスマートパスプレミアム」、「au Wowma!」のような非通信分野での成長も模索しています。
3カ月決算の実績
下記はKDDIの連結最終利益の推移と前期との比較です。

2023年3月期の連結最終利益は6,880億円見通しとしています。
キャッシュフロー
下記はKDDIのキャッシュ・フローの推移です。

問題のないCFです。
KDDIの今後について
業績は右肩上がりで好調に推移、目立った割高感はないです。
配当は連続増配中、優待と合わせた利回りも高めです。
伸びしろ
スマートフォン・光回線などの通信サービスだけでなく、auPAYやauスマートパスをはじめとした金融・エネルギーなどの非通信分野も強化しています。
中期経営戦略(-2025年3月期)ではDX、金融、エネルギーなどの注力事業で1,000億円以上の高い利益成長を目指しています。
リスク要因について
非通信事業・新しい事業では伸びしろもありますが、それに伴う投資がどこまで膨らむのか、当然ですがリスクもあります。
また、携帯電話業界は同業他社との料金競争激化、行政指導など今後の環境の不透明感は強いです。
他にも、2022年7月に大規模通信障害が発生するなど高度な技術を必要とする分野であるため、不測の事態が発生する可能性もあります。もちろん、多くのIT関連企業に言えることです。