JFE【5411】株価分析!上昇が落ち着き・緩やかに下落推移

鉄鋼事業を中心にエンジニアリング、商社事業も展開するJFEホールディングズ(5411)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

JFEホールディングスの株価POINT
  • 配当金は業績により大きく変化
  • 株価上昇が落ち着き緩やかに下落推移
  • 更なる成長を目指すが、不透明感あり
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JFEの株価情報と事業内容

ジェイエフイーホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,414円
予想PER:5.82倍
PBR:0.4倍
予想EPS:243.12円
時価総額:8,688億円

2022年8月4日終値時点のデータです。
最新の株価参考:JFEホールディングス(株)【5411】:Yahoo!ファイナンス

同業種と比較すると、目立った割安さはないです。

JFEホールディングス(5411)とは

JFEホールディングス株式会社(ジェイエフイーホールディングス、英: JFE Holdings, Inc.)は、大手鉄鋼メーカーのJFEスチール、JFE商事、JFEエンジニアリング、ジャパン マリンユナイテッドを傘下に持つ持株会社である。

JFEによれば、社名の JFE は日本 (Japan)、鉄鋼(鉄の元素記号Fe)、エンジニアリング (Engineering) を組み合わせたものであり、また日本を代表する未来志向の企業グループ (Japan Future Enterprise) を意味する。

JFEホールディングス – Wikipediaより抜粋

「鉄鋼事業」のJFEスチール株式会社、「エンジニアリング事業」のJFEエンジニアリング株式会社、「商社事業」のJFE商事株式会社の3つの事業を中心としています。

JFEの業績推移と株価推移

ジェイエフイーホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

2020年3月期は最終損益1,977億円の赤字、2021年3月期も連続最終赤字で厳しくなりました。

2022年3月期は大きく回復、2023年3月期は増収・減益見通しとしています。

参考:財務ハイライト|JFEホールディングス

株価の推移

下記はJFEホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが2020年11月頃から上昇。

2021年9月以降は出来高が増えていますが、やや落ち着いた株価推移です。

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JFEの配当情報と株主優待

ジェイエフイーホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:未定
予想年間配当利回り:—

配当金の推移

下記はJFEホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

JFEホールディングスの年間配当金推移

2018年3月期:80円
2019年3月期:95円
2020年3月期:20円
2021年3月期:10円
2022年3月期:140円
2023年3月期:未定

2022年3月期は年間140円に大きく増配したことで高配当利回りに。2023年3月期は中間配当が40円、年間配当は未定としています。

株主還元方針の確認

配当方針として「配当性向(連結ベース)を30%程度とすることを基本」としています。

参考:配当の推移|JFEホールディングス株式会社

株主優待制度について

JFEホールディングスの株主優待は「工場見学会」です。2020年度、2021年度は見送っています。

現状の株主優待が、株価に与える影響はなさそうです。

参考:株主優待|JFEホールディングス株式会社

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JFEの決算内容と今後について

JFEホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年5月6日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は3,885億円と発表。

2023年3月期の業績見通しは非開示、年間配当は未定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月3日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は1,134億円と発表。

また、通期の同利益を2,200億円見通し、中間配当を40円予定(年間配当は未定)としています。

今後について

2020年3月期、2021年3月期は世界経済の落ち込みにより鉄鋼事業が大幅に減少。しかし、2022年3月期は想定以上の回復に。

2023年3月期は、急激な円安進行、棚卸資産評価差等を減益要因としています。

中長期目標とリスク要因

中期経営計画にて事業拡大、M&A・業務提携を活用し、2030年度には売上収益1兆円規模を目指すとしています。当然、多くの投資が必要となります。

また、コスト削減、販売価格の見直しなどの収益改善を更に進めるとしています。

エンジニアリング事業や商社事業も展開していますが、中心事業は鉄鋼事業です。そのため、鉄鉱石などの原材料価格や為替の影響を受けます。

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