「ドトール・コーヒー」と「日本レストランシステム」を傘下に持つドトール・日レスホールディングス(3087)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。
- 目立った割安感・割高感は無し
- 株価は期待感から短期で大きく上昇
- 回復期待も、不透明感もある
ドトール・日レスの株価情報と業績推移
ドトール・日レスホールディングスの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:2,150円
予想PER:17.61倍
PBR:0.99倍
予想EPS:122.10円
時価総額:981億円
2023年4月20日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)ドトール・日レスホールディングス【3087】:Yahoo!ファイナンス
目立った割高感、割安感は無いです。
業績の推移
下記はドトール・日レスホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに比較的安定的に推移していましたが、2021年2月期は外食産業を取り巻く環境が悪化したことで大きく赤字に。
2023年2月期は黒字回復、2024年2月期は更に回復見通しとしています。
株価のチャート
下記はドトール・日レスホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年3月に業績悪化警戒で下落し厳しい推移でしたが、2022年5月以降は上昇。
2023年4月は想定以上の業績回復見通しで大きく上昇しています。
ドトール・日レスの配当情報と株主優待
ドトール・日レスホールディングスの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当情報
2024年2月期の予定年間配当:32円
予想年間配当利回り:1.49%
配当金の推移について
下記はドトール・日レスホールディングスの配当金推移です。配当権利日は8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

2019年2月期:32円
2020年2月期:34円
2021年2月期:24円
2022年2月期:26円
2023年2月期:30円
2024年2月期:32円(予)
2021年2月期に大きく減配し、その後は戻りつつあります。
配当性向は2023年2月期が38.7%、2024年2月期の予想が約26%です。
株主優待について
株主優待制度は「株主優待カード」、優待権利月は2月です。ドトールコーヒーショップなどで利用できます。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上300株未満 | 優待カード 1,000円分 |
300株以上500株未満 | 優待カード 3,000円分 |
500株以上 | 優待カード 5,000円分 |
優待利回り
100株保有で年間1,000円分とした場合、優待利回りは約0.5%です。
参考:株式会社ドトール・日レスホールディングス|株主優待制度
ドトール・日レスの事業内容と今後について
ドトール・日レスホールディングスの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
ドトール・日レスホールディングス(3087)の概要
株式会社ドトール・日レスホールディングス(ドトールにちレスホールディングス、DOUTOR•NICHIRES Holdings Co., Ltd.)は、株式会社ドトールコーヒーと日本レストランシステム株式会社を傘下にもつ外食産業の持株会社である。
ドトールコーヒーショップやエクセルシオールカフェなどを展開する株式会社ドトールコーヒーと、洋麺屋五右衛門などを展開する日本レストランシステム株式会社(NRS)が、2007年4月26日に経営統合することで基本合意。
2007年10月1日に持株会社・株式会社ドトール・日レスホールディングスが設立された。
ドトール・日レスホールディングス – Wikipediaより一部抜粋
「ドトールコーヒー」を展開する「株式会社ドトールコーヒー」、スパゲッティ屋の「洋麺屋五右衛門」を展開する「日本レストランシステム株式会社」などを傘下にもつ企業です。
売上比率はドトールコーヒーグループが約60%、日本レストランシステムグループが約35%です。
キャッシュフロー
下記はドトール・日レスホールディングスのキャッシュ・フローの推移です。

2021年2月期の営業CFはマイナスでしたが、その後プラスとなっています。
参考:ドトール・日レスホールディングス|Google Finance
ドトールの今後について
自粛要請や時短営業など取り巻く環境が厳しく、2021年2月期は赤字、2022年2月期も厳しくなりました。
しかし、2023年2月期は黒字回復、2024年2月期は更に回復見通しとしています。
伸びしろと不透明感
ドトール・日レスは新商品の開発を含めた商品力アップ、出店強化や新業態開発、テイクアウトの充実などによるブランド価値の再構築を進めています。
伸びしろもありますが、原材料価格の高騰や人件費・物流費などのコスト面での不安材料もあります。