大手旅行業者エイチ・アイ・エス(HIS)(9603)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も確認していきます。
- 大きく赤字、配当は連続無配
- 株主優待は旅行好きには良い、高めの優待利回り
- 短期的にも長期的にもまだまだ不透明感がある
HISの株価情報と事業内容について
エイチ・アイ・エスの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価:2,233円
予想PER:—
PBR:4.1倍
時価総額:1,783億円
2022年3月18日終値時点のデータ
最新の株価参考サイト:(株)エイチ・アイ・エス【9603】:Yahoo!ファイナンス
PBRは割高です。
エイチ・アイ・エス(9603)とは
株式会社エイチ・アイ・エス(英: H.I.S. Co., Ltd.)は、旅行業法に基づく旅行業者である。
海外旅行および国内旅行の企画・販売・手配を行う総合旅行会社。
旅行業界のベンチャーとして、格安航空券をはじめ、オーストラリアでのホテル事業、また1996年には航空会社・スカイマークエアラインズの設立を発表するなど、新たなチャレンジを繰り返してきた。
日本国外への格安航空券の販売が主であるが、現社名に変更された1990年頃から自社企画の海外パッケージツアー商品も販売するようになり、グループのホテルなども持つようになる。
エイチ・アイ・エス – Wikipediaより抜粋
旅行だけでなく、テーマパークやホテル事業も行っていますが、売上・利益の柱は旅行事業です。
HISの業績推移と株価推移について
エイチ・アイ・エスの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と営業利益・経常利益の推移

2020年10月期は当初195億円の黒字予想でしたが、旅行業全体が大きな打撃を受けたこともあり312億円の赤字で着地。2021年12月期は更に大きく赤字となりました。
2022年10月期の業績見通しは未定としていますが、現状ではまだまだ厳しくなるのが想定されます。
参考:過去実績|HISグループ
株価の推移
下記はHIS5年分の週足株価チャートです。

株価は2,500-4,400円辺りの比較的広めのレンジで推移していました。しかし、2020年3月にレンジを抜けて大きく下落。
その後はやや持ち直す動きもありましたが、不正受給問題で再度下落するなど、不透明感が強い動きをしています。
HISの株主優待制度と配当情報について
エイチ・アイ・エスの株主優待制度と配当情報を見ていきます。
株主優待について
HISの株主優待は「株主優待券」と「入場割引券」です。
優待権利月は4月と10月の年2回です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 | HIS株主優待券 2,000円(1,000円券 2枚) ハウステンボス入場割引券 500円 ラグーナテンボス入場割引券 500円 |
500株以上 | HIS株主優待券 4,000円(1,000円券 4枚) ハウステンボス入場割引券 500円 ラグーナテンボス入場割引券 500円 |
1,000株以上 | HIS株主優待券 6,000円(1,000円券 6枚) ハウステンボス入場割引券 500円 ラグーナテンボス入場割引券 500円 |
優待券は1回の旅行につき12,000円以上で1枚、24,000円以上で2枚利用可。入場割引券は1枚で5人まで利用できます。
仮に年間6,000円相当とした場合の優待利回りは約2.7%ですが、あくまでも割引券で併用が出来ないため、評価は分かれそうです。
配当金の推移
下記はHISの配当金推移です。
期末(10月)の一括配当を実施しています。

2017年10月期:29円
2018年10月期:29円
2019年10月期:33円
2020年10月期:0円
2021年10月期:0円
2022年10月期:未定
2020年10月期は無配に転落。2021年10月期も連続無配となりました。
2022年10月期の配当は未定としていますが、現状では厳しくなる可能性が高いと考えられそうです。
HISの決算内容と今後について
エイチ・アイ・エスの決算内容確認と今後について考えていきます
決算内容について
2022年3月17日に決算発表。
2022年10月期1Q(11月-1月)の連結経常損益は124億円の赤字と発表。
まだまだ厳しさが続いています。
今後について
旅行需要が大きく低迷、子会社によるGoToトラベル不正受給問題の影響で決算発表を延期。
海外旅行は回復するにまだまだ時間がかかる可能性が高く、当面は国内旅行に注力するとしていますが、今後、再開されるGoToトラベルに対し、不正受給問題がどこまで影響するのか、厳しくなる可能性も想定されます。
長期的にみると
短期的な業績は厳しいですが、ある程度落ち着けば立て直すことも十分可能です。
しかし、赤字額が大きく、旅行需要が完全に戻るのはいつになるのか、立て直しにどれだけ時間がかかるか、不透明感は強いです。
また、日韓関係の悪化に代表されるような諸外国との関係も大きく業績に影響します。