ティアの株価分析!株主優待廃止で配当重視に・株価は下落推移【2485】

名古屋地盤に葬祭会館をドミナント展開するティア(2485)ですが、2019年9月末をもって株主優待制度を廃止しました。優待を廃止し利益還元を「配当重視」としたことで今後の株価・配当はどうなるのか。廃止となった優待内容の確認と合わせて業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ティアの株価POINT
  • 株価指標に目立った割安感、割高感は無く配当利回りは高め
  • 配当重視とするため株主優待を廃止、優待が復活する可能性は低い
  • 利益は大きく減益、回復できないと減配する可能性も
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ティアの事業内容と株価指標

はじめにティアの事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:457円
予定年間配当:20円
年間配当利回り:4.38%
予想PER:26.2倍
PBR:1.14倍

2020年8月14日終値時点のデータ

PERはやや割高、PBRはやや割安です。年間配当利回りは大幅増配、株価下落により高くなっています。

ティア(2485)とは

株式会社ティア(英: Tear Corporation)は、葬儀会館ティアを展開および葬儀施行を行う葬祭業の企業である。

ティア – Wikipediaより抜粋

2019年9月末現在で直営・フランチャイズ合計で116店を展開しています。中長期目標では200店舗体制を目指しています。時価総額は100億円程度で大企業ではないです。

参考:中長期経営計画|株式会社ティア

ティアの株主優待制度と配当推移

次に廃止となったティアの株主優待制度と配当推移を確認していきます。

廃止した株主優待制度について

ティアの株主優待は「お米」で毎年9月末が権利日、2019年9月末で廃止となりました。

保有株式数優待内容
100 株以上お米 3kg
1,000株以上お米 5kg
3,000株以上お米 10kg

利回りに換算しにくいですが、3kgを2,500円相当と考えると利回りが高く割と人気の優待でした。株主優待廃止の理由ですが「公平な利益還元のあり方という観点から、配当により積極的に利益還元」とのことです。このことから優待が復活する可能性は低そうです。

参考:株主優待制度廃止に関するお知らせ|株式会社ティア

配当金の推移

下記はティアの配当推移です。年2回、中間配当(3月)と期末配当(9月)を実施しています。

ティアの年間配当金推移

2015年9月期:6円
2016年9月期:6円
2017年9月期:8円
2018年9月期:10円
2019年9月期:11円
2020年9月期:20円 (予)

2020年9月期は株主還元を配当重視に切り替えたことで大幅増配となっています。

配当性向はこれまで20%~30%程度で推移していましたが、2020年9月期の予想配当性向は114%とかなり上昇する見込みです。

参考:配当情報|株式会社ティア

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ティアの業績推移と株価チャート

次にティアの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

売上は毎年増収で好調ですが利益は2019年9月期に減益となりました。2020年9月期は増益予想から大きく下方修正し大きく減益予想とかなり苦戦している印象です。

株価チャートの推移

下記はティア5年分の週足株価チャートの推移です。

株価は下落推移し低迷しています。

下落要因としては割高にあった株価に加えて利益の伸び悩み、2018年11月の新株発行の影響が考えられます。優待を廃止した影響は株価にはあまりありませんが、上値はやや重そうです。

上昇した時のメドは600円ですが、ここから更に下落すると350円以下の過去最安値水準が見えてきます。

ティアの決算内容と今後について

最後にティアの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2020年8月6日の決算にて2020年9月期3Q累計(2019年10月-2020年6月)の連結経常利益は6.2億円と発表、前年同期比45.2%減となりました。あわせて通期の同利益を従来予想の12.1億円から6.5億円に下方修正しています。

今後の見通しについて

比較的人気の優待を廃止しましたが配当による還元重視の考えとなり、株価へはあまり影響していません。この先、業績が安定すれば高配当利回り銘柄になりますが、短期的には厳しいのが想定されます。さらに減益となれば減配する可能性は高いです。

事業で行っている葬儀に関する需要は今後、増加すると考えられますが、その反面、儀式の簡素化・葬儀の小規模化がこれからさらに進行すると考えられます。今後は単価下落を件数で補う展開が想定されます。ティアは家族葬専用の葬儀会館を軸に積極展開するとしています。新たなニーズに対してどこまで利益を伸ばすことができるかがカギとなります。

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