名古屋地盤に葬儀会館をドミナント展開するティア(2485)。今後の株価・配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。株主優待を廃止し「配当重視」としています。
- 割安感・割高感は無し、高配当利回り
- 配当重視で株主優待を廃止
- 業績回復傾向も厳しい株価推移
ティアの株価情報と事業内容
ティアの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：435円
予想ＰＥＲ：16.24倍
ＰＢＲ：1.27倍
予想ＥＰＳ：26.78円
時価総額：97.5億円
2022年9月21日終値時点のデータです。
最新の株価参考：(株)ティア【2485】：Yahoo!ファイナンス
目立った割安感・割高感は無いです。
ティア(2485)とは
株式会社ティア（英: Tear Corporation）は、葬儀会館ティアを展開および葬儀施行を行う葬祭業の企業である。
名古屋市を中心にドミナント方式で葬儀会館を展開をしている。
ティア – Wikipediaより抜粋
2021年9月末時点で直営・相談サロン・フランチャイズ合計で132店舗を展開。時価総額は100億円程度なので大企業ではないです。
ティアの業績推移と株価推移
ティアの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と利益の推移
下記はティアの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。
2020年9月期は増益予想から大きく下方修正し減益で着地。
2021年9月期はやや回復、2022年9月期は更に回復見通しとしています。
株価の推移
下記はティア5年分の週足株価チャートです。
株価は2018年に大きく下落、その後も安値で推移しています。業績は回復しつつありますが株価は低迷しています。
株価低迷の要因として、新株発行や今後の業績不安などの不透明感・警戒感と考えられます。
ティアの配当情報と株主優待
ティアの配当情報と廃止した株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年9月期の予定年間配当：20円
予想年間配当利回り：4.6%
年間配当利回りは高いです。
配当金の推移
下記はティアの配当金推移です。
配当権利日は、3月(中間配当)と9月(期末配当)です。
2017年9月期：8円
2018年9月期：10円
2019年9月期：11円
2020年9月期：20円
2021年9月期：20円
2022年9月期：20円(予)
2020年9月期に株主還元を配当重視に切り替えたことで大幅増配しています。
配当性向は20-30%程度で推移していましたが、2021年9月期は82.6%、2022年9月期の予想は約75%です。
参考：配当情報｜株式会社ティア
株主優待制度について(廃止)
ティアは株主優待で「お米」を実施していましたが、2019年9月末で廃止となりました。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100 株以上 | お米 3kg |
| 1,000株以上 | お米 5kg |
| 3,000株以上 | お米 10kg |
比較的人気の株主優待でしたが廃止しています。
廃止理由として「公平な利益還元のあり方という観点から、配当により積極的に利益還元」としています。
廃止後は大きく配当金が増えており、優待が復活する可能性は現状では低そうです。
ティアの決算内容と今後について
ティアの決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2021年11月12日に決算発表。
2021年9月期の連結経常利益は8.7億円と発表。
2022年9月期の同利益は7.2億見通し、年間配当は20円予定としています。
2022年9月期1Q決算
2022年2月8日に決算発表。
2022年9月期1Q(10-12月)の連結経常利益は3.6億円と発表、前年同期比9.3%減となりました。
業績修正
2022年4月26日に業績修正発表。
2022年9月期の連結経常利益を7.2億円予想から9.6億円予想に上方修正しています。
2022年9月期2Q決算
2022年5月12日に決算発表。
2022年9月期2Q累計(10月-3月)の連結経常利益は8.7億円と発表。
前年同期比21.3%増、通期計画の9.6億円に対する進捗率は91.4%となりました。
2022年9月期3Q決算
2022年8月9日に決算発表。
2022年9月期3Q累計(10月-6月)の連結経常利益は11億円と発表。
前年同期比24.3%増、通期計画の9.6億円に対する進捗率が115.5%となりました。
今後について
2022年9月期から新たな中期経営計画を策定。
今後も計画的な出店を進め、2024年9月期には167店舗、経常利益10億円計画としています。
葬儀単価の減少傾向が続いていますが、件数が増えたことで2022年9月期は想定以上の回復を見せています。
優待と配当について
比較的人気の優待を廃止。配当重視となりましたが、株価へあまり影響していません。
高配当利回り銘柄ですが、配当性向の高さを考えると利益が更に回復しないと減配する可能性も想定されます。
事業について
葬儀需要は今後、増加すると考えられています。しかし、環境の変化もあり、簡素化・小規模化はさらに進行する可能性も想定されます。
新たなニーズに対してどこまで対応できるかがカギとなりそうです。