調味料で有名な味の素(2802)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- 割高感あり、配当・優待利回りは高くは無い
- 業績好調で大きく株価が上昇推移
- 伸びしろがあるが当然リスク要因もある
味の素の株価情報と業績推移
味の素の株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価：5,094円
予想ＰＥＲ：28.38倍
ＰＢＲ：3.51倍
予想ＥＰＳ：179.48円
時価総額：2兆6,988億円
2023年5月15日終値時点のデータ
最新の株価参考：味の素(株)【2802】：Yahoo!ファイナンス
ＰＥＲ、ＰＢＲともに割高感があります。
業績の推移
下記は味の素の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。
2019年3月期、2020年3月期は連続減益で厳しい推移でしたが、2021年3月期に大きく回復。
2022年3月期、2023年3月期は連続増益で好調となりました。
2024年3月期は増収・増益見通しとしています。
株価のチャート
下記は味の素5年分の週足株価チャートです。
株価は緩やかに推移していましたが、2020年8月から業績復活したこともあり大きく上昇。
2021年9月以降は3,600円あたりを上限に推移していましたが、2022年8月から更に上昇。短期で見ても好調な推移です。
味の素の配当情報と株主優待
味の素の配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2024年3月期の予定年間配当：74円
予想年間配当利回り：1.45%
配当金の推移について
下記は味の素の配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2019年3月期：32円
2020年3月期：32円
2021年3月期：42円
2022年3月期：52円
2023年3月期：68円
2024年3月期：74円(予)
2024年3月期は増配予定としています。
配当性向は2023年3月期が38.6%、2024年3月期の予想が約41%です。
株主還元方針の確認
株主還元は「2020-2025中期経営計画」にて「配当性向40％を目途、総還元性向50％以上」としています。
また、「中期ASV経営 2030」において「累進配当政策（減配せず、増配又は配当維持）」としています。
株主優待について
株主優待制度は「自社製品の詰め合わせ」、優待権利月は3月で半年以上継続保有が条件です。
| 保有株式数 | 優待品内容 |
|---|---|
| 100株以上 500株未満 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （1,500円相当） |
| 500株以上 1,000株未満 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （3,000円相当） |
| 1,000株以上 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （4,000円相当） |
| 1,000株以上 継続3年以上 | 味の素グループ製品または寄付 （7,000円相当） |
優待利回り
100株保有で年間1,500円相当とした場合、優待利回りは約0.3%です。
参考：株主優待｜味の素グループ
味の素の事業内容と今後について
味の素の事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
味の素(2802)の概要
味の素株式会社（あじのもと、英語: Ajinomoto Co., Inc.）は、日本の食品企業。
「味の素」は、同社が製造販売するL-グルタミン酸ナトリウムを主成分とするうま味調味料で、同社の登録商標。
食品会社として広く認知されており、日本国内だけでなく世界各地にグループ企業や工場を持つ。化粧品ブランド「Jino」などアミノ酸生産技術を活用したケミカル事業、医薬事業も行っている。
味の素 – Wikipediaより一部抜粋
味の素は「調味料・食品」、「冷凍食品」、「ヘルスケア等」のセグメントがあります。
調味料・食品事業がメイン事業で、今後はさらに海外の割合が増えていく可能性が高いです。
3カ月決算の実績
下記は味の素の連結最終利益の推移と前期との比較です。
2024年3月期の連結最終利益は950億円見込みとしています。
キャッシュフロー
下記は味の素のキャッシュ・フロー推移です。
味の素の今後について
マレーシアに新工場設立、米国の液体調味料会社の株式取得など、海外を中心に積極的に動いています。また、食品事業以外にも積極的に展開しています。
業績好調と期待感
2023年3月期は為替の円安進行、ヘルスケア等が好調で過去最高売上・利益を更新。株価も上昇。
2024年3月期は更に増収・増益見通しとしています。
リスクについて
この先、海外売上・利益比率が上がればそれだけ為替変動リスクを受けます。また、積極的に展開したもの全てがうまくいく保障は当然ありません。
国内でのシェアやブランド力が強いですが、海外比率が高く内需銘柄とは言えません。積極的な海外展開は国内だけよりも将来性・伸びしろがありますが、当然リスクも伴います。
また、原材料価格などのコスト面での不安材料もあります。