調味料で有名な味の素(2802)。今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標・業績推移・株価チャートを分析してみました。また、配当推移と株主優待も確認していきます。
- やや割高感あり
- 業績回復で大きく株価が上昇
- 伸びしろがあるが当然リスクもある
味の素の株価情報と事業内容について
味の素の株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：3,193円
予想ＰＥＲ：22.24倍
ＰＢＲ：2.49倍
予想ＥＰＳ：143.54円
時価総額：1兆7,146億円
2022年5月13日終値時点のデータです。
最新の株価参考：味の素(株)【2802】：Yahoo!ファイナンス
ＰＥＲ、ＰＢＲともにやや割高感がありますが、目立つ感じではないです。
味の素(2802)とは
味の素株式会社（あじのもと、英語: Ajinomoto Co., Inc.）は、日本の食品企業。
「味の素」は、同社が製造販売するL-グルタミン酸ナトリウムを主成分とするうま味調味料で、同社の登録商標。
味の素は食品会社として広く認知されており、日本国内だけでなく世界各地にグループ企業や工場を持つ。化粧品ブランド「Jino」などアミノ酸生産技術を活用したケミカル事業、医薬事業も行っている。
味の素 – Wikipediaより一部抜粋
味の素は「調味料・食品」、「冷凍食品」、「ヘルスケア等」のセグメントがあります。
調味料・食品事業がメイン事業。今後はさらに海外の割合が増えていく可能性が高いです。
味の素の業績推移と株価推移について
味の素の業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と経常利益・最終利益の推移
2019年3月期、2020年3月期と大きく連続減益で厳しい推移でした。
しかし、2021年3月期に大きく回復、2022年3月期も好調で過去最高益を更新。
2023年3月期は過去最高売上・最終利益見通しとしています。
株価の推移
下記は味の素5年分の週足株価チャートです。
株価は長期で緩やかに下落していましたが、2020年8月から上昇。
2021年3月期に大きく業績復活、2022年3月期も好調で大きく上昇していました。
2021年9月以降で見ると3,600円あたりを上限にやや下落推移しています。
味の素の配当情報と株主優待について
味の素の配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当：58円
予想年間配当利回り：1.82%
配当金の推移
下記は味の素の配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2018年3月期：32円
2019年3月期：32円
2020年3月期：32円
2021年3月期：42円
2022年3月期：48円
2023年3月期：58円(予)
2023年3月期は増配予定としています。
配当性向は2022年3月期が37.3%、2023年3月期の予想が約40%です。
株主還元方針の確認
株主還元は経営計画(2020年-2023年)にて「配当性向40%を目途に安定的な配当」としています。
株主優待制度について
味の素の株主優待は「自社製品の詰め合わせ」です
優待権利月は3月、半年以上継続保有が条件です。
| 保有株式数 | 優待品内容 |
|---|---|
| 100株以上 500株未満 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （1,500円相当） |
| 500株以上 1,000株未満 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （3,000円相当） |
| 1,000株以上 継続半年以上 | 味の素グループの詰め合わせ （4,000円相当） |
| 1,000株以上 継続3年以上 | 味の素グループ製品または寄付 （7,000円相当） |
100株保有で年間1,500円相当とすると優待利回りは約0.5%です。
参考：株主優待｜味の素グループ
味の素の決算内容と今後について
味の素の決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2022年5月11日に決算発表。
2022年3月期の連結最終利益は757億円と発表。
2023年3月期の同利益は770億円見込み、年間配当を58円予定としています。
今後について
マレーシアに新工場設立、米国の液体調味料会社の株式取得など、海外を中心に積極的に動いています。また、食品事業以外にも積極的に展開しています。
業績好調で株価上昇・期待感
2021年3月期は巣ごもり需要もあり、業績上方修正が続き期初の見通しより大きく上振れ。
2022年3月期もヘルスケアが好調で株価が大きく上昇しました。
短期で見ると株価上昇が落ち着いていますが、2023年3月期もヘルスケアが引き続き好調な見通しとしています。
リスクについて
この先、海外売上・利益比率が上がればそれだけ為替変動リスクを受けます。また、積極的に展開したもの全てがうまくいく保障は当然ありません。
国内でのシェアやブランド力が強いですが、海外比率が高く内需銘柄とは言えません。積極的な海外展開は国内だけよりも将来性・伸びしろがありますが、当然リスクも伴います。