ヤマダHD(ヤマダデンキ)の株価分析!下落推移から自社株買いで急上昇も落ち着き【9831】

家電量販店最大手のヤマダホールディングス(9831)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

ヤマダホールディングスの株価POINT
  • 割安感あり、高めの優待利回り
  • 株価は下落推移から自社株買いで大きく上昇も落ち着き
  • 伸びしろと共にリスクを抱えている
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ヤマダの株価情報と業績推移

ヤマダホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:479円
予想PER:9.17倍
PBR:0.6倍
予想EPS:52.21円
時価総額:4,631億円

2022年11月25日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)ヤマダホールディングス【9831】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安です。

売上高と利益の推移

下記はヤマダホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

やや厳しい利益推移でしたが、2021年3月期は需要が増えたことで大きく増益に。

2022年3月期は反動減もあり落ち着き、2023年3月期は増収・減益見通しとしています。

参考:各種データ – YAMADA HOLDINGS

株価の推移

下記はヤマダホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年4月から下落推移、警戒感から安値圏で推移していました。

しかし、2022年5月に2億株または1,000億円を上限とする自社株買い実施発表の影響で大きく株価が上昇。その後は緩やかにレンジ推移しています。

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ヤマダの配当情報と株主優待

ヤマダホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:未定
予想年間配当利回り:—

配当金の推移

下記はヤマダホールディングスの配当金推移です。期末の一括配当(3月)を実施しています。

2020年3月期は減配していますが、2021年3月期は大きく増配。

配当性向は2021年3月期が28.6%、2022年3月期が29.5%です。

配当方針の確認

配当方針は「連結配当性向30%以上を目標」としています。2023年3月期の配当は未定としていますが、仮に年間18円とした場合の配当利回りは約3.8%です。

株主優待制度について

ヤマダホールディングスの株主優待は「買い物割引優待券(500円券)」です。2021年3月末から内容を変更しています

保有株式数優待内容
100株以上<3月末>1枚 <9月末>2枚 年間合計1,500円分
500株以上<3月末>4枚 <9月末>6枚 年間合計5,000円分
1,000株以上<3月末>10枚 <9月末>10枚 年間合計10,000円分
10,000株以上<3月末>50枚 <9月末>50枚 年間合計50,000円分

2015年3月に「100株保有で540円券1枚」から約6倍の年間3,000円分に変更。しかし、2021年3月から100株保有で年間1,500円分に改悪。また、1,000円ごとに1枚(500円)の優待券が利用できるため、あくまで「最大50%引きになる買い物割引券」です。

優待利回り

100株保有で1,500円相当とした場合、優待利回りは約3.1%です。

参考:株主優待制度|YAMADA HOLDINGS

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ヤマダの事業・決算内容と今後について

ヤマダホールディングスの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

ヤマダホールディングス(9831)とは

株式会社ヤマダホールディングス(英: YAMADA HOLDINGS CO., LTD.)は、家電量販店を経営するヤマダデンキを中心とするヤマダグループの持株会社である。

上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

ヤマダホールディングス – Wikipediaより一部抜粋

2017年に家電販売店チェーンの「ベスト電器」を完全子会社化。2019年12月に「大塚家具」、2020年10月に「ヒノキヤグループ」を子会社化するなど規模の拡大を積極的に行っています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は741億円と発表。2023年3月期の同利益は800億円見通し、年間配当は未定としています。(2022年5月6日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は144億円と発表、前年同期比39.1%減となりました。(2022年8月4日の決算発表にて)

業績修正

2023年3月期の連結経常利益を800億円予想から675億円予想に下方修正しています。(2022年10月28日の業績修正発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は233億円と発表、前年同期比40.5%減となりました。(2022年11月4日の決算発表にて)

今後について

2021年3月期は需要が増えて業績好調となり配当も増配。しかし、2021年2月に株主優待改悪を発表、2022年3月期は反動減もあり想定より厳しくなりました。

2023年3月期は下方修正を行い、想定よりも苦戦しています。また、今後も原材料価格やエネルギー価格高騰、円安などの不透明感があります。

リスク要因

消費者マインドの低下、ネット通販を含めた競争激化に加え子会社化した大塚家具などの問題もあります。

他分野との業務提携や買収で新しい収益モデルの確保を急いでいますが、この先の家電量販業界はどこが生き残るのか不透明感は強いです。

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