ヤマダHD(ヤマダデンキ)の株価が下落から急上昇も不安定な推移【9831】

家電量販店最大手のヤマダホールディングス(9831)。

今後の株価と配当がどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。

ヤマダホールディングスの株価POINT
  • 割安感あり、高めの優待利回り
  • 株価は下落から抜けて大きく上昇も不安定な推移
  • 伸びしろと共にリスクを抱えている
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ヤマダの株価情報と業績推移

ヤマダホールディングスの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価:424.6円
予想PER:9.43倍
PBR:0.5倍
予想EPS:45.04円
時価総額:4,105億円

2023年7月5日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)ヤマダホールディングス【9831】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安です。

業績の推移

下記はヤマダホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は需要が増えたことで大きく増益、2022年3月期は反動減で落ち着き。

2023年3月期も減益となりましたが、2024年3月期は増益見通しとしています。

参考:各種データ – YAMADA HOLDINGS

株価のチャート

下記はヤマダホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年4月から警戒感もあり大きく下落。

しかし、2022年5月に2億株または1,000億円を上限とする自社株買い実施発表の影響で大きく株価が上昇しています。

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ヤマダの配当情報と株主優待

ヤマダホールディングスの配当情報と株主優待制度を確認していきます。

配当金の情報

2024年3月期の予定年間配当:未定
予想年間配当利回り:—

配当金の推移について

下記はヤマダホールディングスの配当金推移です。期末の一括配当(3月)を実施しています。

2020年3月期は減配していますが、2021年3月期は大きく増配。

配当性向は2022年3月期が29.5%、2023年3月期が29.8%です。

配当方針の確認

配当方針は「連結配当性向30%以上を目標」としています。

2024年3月期の配当は未定としていますが、仮に年間12円とした場合の配当利回りは約2.8%です。

株主優待について

株主優待制度は「買い物割引優待券」、2021年3月末から内容を変更しています

保有株式数優待内容
100株以上<3月末>1枚 <9月末>2枚 年間合計1,500円分
500株以上<3月末>4枚 <9月末>6枚 年間合計5,000円分
1,000株以上<3月末>10枚 <9月末>10枚 年間合計10,000円分
10,000株以上<3月末>50枚 <9月末>50枚 年間合計50,000円分

2015年3月に「100株保有で540円券1枚」から約6倍の年間3,000円分に変更。しかし、2021年3月から100株保有で年間1,500円分に改悪しています。

また、1,000円ごとに1枚(500円)の優待券が利用できるため、あくまで「最大50%引きになる買い物割引券」です。

優待利回り

100株保有で1,500円相当とした場合、優待利回りは約3.5%です。

参考:株主優待制度|YAMADA HOLDINGS

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ヤマダの事業内容と今後について

ヤマダホールディングスの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

ヤマダホールディングス(9831)の概要

株式会社ヤマダホールディングス(英: YAMADA HOLDINGS CO., LTD.)は、家電量販店を経営するヤマダデンキを中心とするヤマダグループの持株会社である。

上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

ヤマダホールディングス – Wikipediaより一部抜粋

2017年に家電販売店チェーンの「ベスト電器」を完全子会社化。

2019年12月に「大塚家具」、2020年10月に「ヒノキヤグループ」を子会社化するなど規模の拡大を積極的に行っています。

3カ月決算の実績

下記はヤマダホールディングスの各決算期における連結経常利益の推移と前期との比較グラフです。

2024年3月期の連結経常利益は551億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記はヤマダホールディングスのキャッシュ・フローの推移です。

参考:ヤマダホールディングス|Google Finance

ヤマダHDの今後について

2021年3月期は需要が増えて業績好調となり増配当。しかし、2021年2月に株主優待改悪を発表、2022年3月期は反動減もあり想定より厳しくなりました。

今後も原材料価格やエネルギー価格高騰などの不透明感があります。

リスク要因

消費者マインドの低下、ネット通販を含めた競争激化に加え子会社化した大塚家具などの問題もあります。

他分野との業務提携や買収で新しい収益モデルの確保を急いでいますが、この先の家電量販業界はどこが生き残るのか不透明感は強いです。

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