TOYOTIRE(トーヨータイヤ)の株価分析!下落し不安定な推移・減配予定【5105】

タイヤ大手メーカーのTOYOTIRE(トーヨータイヤ)(5105)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

TOYOTIREの株価POINT
  • 割安水準、高めの配当利回り
  • 株価は下落し不安定な推移、減配予定
  • 伸びしろはあるが、警戒ポイントもある
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TOYOTIREの株価情報と業績推移

トーヨータイヤの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,606円
予想PER:8.53倍
PBR:0.77倍
予想EPS:188.37円
時価総額:2,475億円

2023年2月24日終値時点のデータ。
最新の株価参考:TOYOTIRE(株)【5105】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安感があります。

業績の推移

下記はTOYOTIREの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

減収・減益が続き厳しい推移でしたが、2021年12月期は大きく回復。2022年12月期も比較的好調となりました。2023年12月期は営業増益見通しとしています。

参考:業績推移|TOYOTIRES(トーヨータイヤ)企業サイト

株価の推移

下記はTOYOTIRE5年分の週足株価チャートです。

株価は2017年末から業績悪化の影響もあり下落推移。2020年4月から上昇していましたが、2021年6月以降で見ると2022年5月に上昇しましたが、下落推移と見ることが出来そうです。

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TOYOTIREの配当情報と株主優待

トーヨータイヤの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年12月期の予定年間配当:55円
予想年間配当利回り:3.42%

高めの配当利回りです。

配当金の推移

下記はTOYOTIREの配当金推移です。配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

TOYOTIREの年間配当金推移

2018年12月期:45円
2019年12月期:45円
2020年12月期:45円
2021年12月期:76円
2022年12月期:80円
2023年12月期:55円(予)

配当は2021年12月期に大きく増配、2022年12月期も増配しましたが、2023年12月期は減配予定としています。

配当性向は2022年12月期が25.7%、2023年12月期の予想が約29%です。

利益配分の方針確認

配当方針は「長期的な視野に立ち安定収益構造に立脚した適正配当を行うことを基本」、中期経営計画の期間中(2021年~2025年)は「連結配当性向を30%以上の水準」としています。

参考:中期経営計画|TOYO TIRES(トーヨータイヤ)企業サイト

株主優待について(廃止)

TOYOTIREの株主優待制度は「クオ・カード」を実施していましたが、2021年12月末を最後に廃止しています。

参考:株主優待制度の廃止に関するお知らせ

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TOYOTIREの事業・決算内容と今後について

トーヨータイヤの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

TOYO TIRE(5105)とは

TOYO TIRE株式会社(トーヨータイヤ、英: Toyo Tire Corporation)は、タイヤ・自動車部品等のメーカーである。2019年1月1日、東洋ゴム工業株式会社から商号変更。

法人名は「TOYO TIRE」と単数形であるが、ブランド名としては「TOYO TIRES」と複数形。「専用タイヤ発想」をコンセプトに、それぞれの車種に合う自動車タイヤを製造しており、特に海外での評判は高い。

TOYO TIRE – Wikipediaより一部抜粋

2019年にグローバル業容拡大とブランドステータス強化による企業価値の向上をさらに加速させることを目的に、東洋ゴム工業株式会社からブランド名の「TOYO TIRE」に商号を変更。メイン事業はタイヤ事業で、売上の約6割が北米市場です。

決算内容を確認

2022年12月期の連結経常利益は510億円と発表。2023年12月期の同利益は430億円見通し、年間配当は55円予定としています。(2023年2月14日の決算発表にて)

TOYO TIREの株価上昇ポイント

2018年には三菱商事と資本業務提携、2019年には東洋ゴム工業株式会社からTOYO TIREに商号を変更。タイヤ(自動車関連)に集中し生産能力上昇、ブランド力向上を目指しています。

割安感もあり、配当利回りも高め、国内シェア第4位というポジションは見方を変えると伸びしろがあるとも言えます。

TOYO TIREの株価下落ポイント

自動車メーカーの生産調整、世界的な経済活動の鈍化などがあると業績に悪影響があります。また、売上の多くが北米のため為替影響や海外の動きに業績が大きく影響します。

高めの配当利回りですが、減配予定としており見えにくさもあります。

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