ビール類で国内トップ、傘下には「アサヒビール」、「アサヒ飲料」、「カルピス」、「ニッカ」などを持つアサヒグループホールディングス(2502)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また株主優待制度も確認していきます。
- 目立った割安感、割高感は無い
- 連続増配当予定でやや高めの利回り
- 株価は下落していないが、伸び切れていない
アサヒの株価情報と事業内容について
アサヒグループホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：4,670円
予想ＰＥＲ：16.15倍
ＰＢＲ：1.35倍
時価総額：2兆3,677億円
2022年2月25日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト：アサヒグループホールディングス(株)【2502】：Yahoo!ファイナンス
目立った割安感、割高感はないです。
アサヒグループホールディングス(2502)とは
アサヒグループホールディングス株式会社（英: Asahi Group Holdings,Ltd.）はアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に持つ持株会社である。
創業が大阪な事と一時期住友銀行（三井住友銀行）から経営再建のため経営陣を送り込まれた関係上、住友グループの企業として扱われる事が多い。
アサヒグループホールディングス – Wikipidiaより抜粋
アサヒグループホールディングスの事業子会社
ビールなどの酒類の「アサヒビール株式会社」、清涼飲料水の「アサヒ飲料」と「エルビー」、食品・健康食品・医薬品の「アサヒグループ食品」、機能性食品や飼料の「アサヒカルピスウェルネス」などです。
売上比率は酒類、飲料が高いです。中国をはじめ豪州・北米・欧州など海外にも事業を展開しています。
アサヒの業績推移と株価推移について
アサヒグループホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高・経常利益の推移
2019年12月期はやや減益に、2020年12月期は更に大きく減益となりました。
2021年12月期は回復し、2022年12月期は増益見通しとしています。
株価の推移
下記はアサヒグループホールディングス5年分の週足株価チャートです。
2020年3月に株価が急落しましたが、2020年11月から上昇し急落前の水準まで上昇。
2021年11月からは業績下方修正の影響もあり下落も2022年からは上昇気配も出ています。
アサヒの配当情報と株主優待について
アサヒグループホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年12月期の予定年間配当：111円
予想年間配当利回り：2.38%
配当金の推移
下記はアサヒグループホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。
2017年12月期：75円
2018年12月期：99円
2019年12月期：100円
2020年12月期：106円
2021年12月期：109円
2022年12月期：111円(予)
配当は毎年増配しています。
配当性向は2020年12月期が53.9%、2021年12月期が36%、2022年12月期の予想が約38%です。
配当方針(政策)の確認
株主還元方針は「配当性向35％程度を目途とした安定的な増配を目指す方針」としています。
株主優待の内容と利回り
アサヒグループホールディングスの株主優待は「グループ会社の商品など」です。
優待権利月は12月です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 500株未満 | 自社グループ製品 (1,000円相当) |
| 500株以上 1,000株未満 | 自社グループ製品 (2,000円相当) |
| 1,000株以上 | 自社グループ製品 (3,000円相当) |
「限定ビール」、「飲料セット」、「飲料・食品セット」など複数の商品から選択することが出来ます。100株保有で年間1,000円相当なので優待利回りは約0.2%です。
アサヒの決算内容と今後について
アサヒグループホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2022年2月15日に決算発表。
2021年12月期の連結税引前利益は1,998億円と発表。
2022年12月期の同利益は2,055億円見通し、年間配当は111円予定としています。
今後について
アサヒグループホールディングスは酒類以外も展開していますが、酒類が売上・利益の約4割を占めており、酒類の動向が業績に大きな影響を与えます。
短期的な動き
2020年12月期は飲食店向けの需要が大きく減少したことで業績悪化。2021年12月期も引き続き厳しかったですが、国際事業は新規連結効果もあり成長しています。
今後も飲食店向けがまだ不透明なのに加え、原材料価格・輸送費などのコスト上昇、競争環境などのリスクもあります。
長期的な動き
国内で見ると人口減少や若年層を中心としたアルコール離れは進んでおり、今後も国内アルコール市場は縮小に進む可能性が高いです。
そのため、海外や酒類以外の事業がどこまで伸ばせるかが業績を伸ばすカギとなりそうです。