傘下に「アサヒビール」、「アサヒ飲料」、「カルピス」、「ニッカ」などを持つアサヒグループホールディングス(2502)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また株主優待制度も確認していきます。
- 目立った割安感、割高感は無い
- 業績は回復、連続増配当推移
- 株価は期待感から上昇推移
アサヒの株価情報と業績推移
アサヒグループホールディングスの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価：5,736円
予想ＰＥＲ：18.05倍
ＰＢＲ：1.22倍
予想ＥＰＳ：317.75円
時価総額：2兆9,082億円
2023年9月27日終値時点のデータ。
最新の株価参考：アサヒグループホールディングス(株)【2502】：Yahoo!ファイナンス
目立った割安感、割高感はないです。
業績の推移
下記はアサヒグループホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。
2020年12月期は大きく減益となりましたが、2021年12月期は回復。
2022年12月期は増収・増益、2023年12月期も増収・増益見通しとしています。
株価のチャート
下記はアサヒグループホールディングス5年分の週足株価チャートです。
株価は2020年3月に急落しましたが、2020年11月から上昇し下落前の水準まで戻りました。
2021年11月からは業績下方修正の影響もあり下落推移、2023年以降で見ると上昇しています。
アサヒの配当情報と株主優待
アサヒグループホールディングスの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2023年12月期の予定年間配当：115円
予想年間配当利回り：2.00%
配当金の推移について
下記はアサヒグループホールディングスの配当金推移です。配当権利日は6月(中間配当)と12月(期末配当)です。
2018年12月期：99円
2019年12月期：100円
2020年12月期：106円
2021年12月期：109円
2022年12月期：113円
2023年12月期：115円(予)
配当は毎年増配しています。
配当性向は2022年12月期が37.8%、2023年12月期の予想が約36%です。
配当方針(政策)の確認
株主還元方針は「配当性向35％程度を目途とした安定的な増配（配当性向は2025年までに40%を目指す）」としています。
株主優待について
株主優待制度は「グループ会社の商品など」、優待権利月は12月です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 500株未満 | 自社グループ製品(1,000円相当) |
| 500株以上 1,000株未満 | 自社グループ製品(2,000円相当) |
| 1,000株以上 | 自社グループ製品(3,000円相当) |
「限定ビール」、「飲料セット」、「飲料・食品セット」など複数の商品から選択することが出来ます。
優待利回り
100株保有で年間1,000円相当とした場合、優待利回りは約0.2%です。
アサヒの事業内容と今後について
アサヒグループホールディングスの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
アサヒグループホールディングス(2502)の概要
アサヒグループホールディングス株式会社（英: Asahi Group Holdings,Ltd.）はアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に持つ持株会社である。
創業が大阪な事と一時期住友銀行（三井住友銀行）から経営再建のため経営陣を送り込まれた関係上、住友グループの企業として扱われる事が多い。
アサヒグループホールディングス – Wikipidiaより抜粋
事業子会社はビールなどの酒類の「アサヒビール株式会社」、清涼飲料水の「アサヒ飲料」と「エルビー」、食品・健康食品・医薬品の「アサヒグループ食品」、機能性食品や飼料の「アサヒカルピスウェルネス」などです。
売上比率は酒類、飲料が高いです。中国をはじめ豪州・北米・欧州など海外にも事業を展開しています。
3カ月決算の実績
下記はアサヒの連結最終利益の推移と前期との比較です。
2023年12月期の連結最終利益は1,610億円見込みとしています。
キャッシュフロー
下記はアサヒのキャッシュ・フロー推移です。
今後について
酒類が売上・利益の約4割を占めており、酒類の動向が業績に大きな影響を与えます。
2022年12月期はビール需要が回復したことで売り上げが増加、2023年12月期も好調な見通しです。
短期的な動き
原材料価格・輸送費などのコスト高騰、競争環境などのリスクもあります。
多くの商品で値上げを実施しコスト上昇に対応していますが見えにくい部分もあります。
長期的な動き
国内で見ると人口減少や若年層を中心としたアルコール離れは進んでおり、今後も国内アルコール市場は縮小に進む可能性が高いです。
海外や酒類以外の事業がどこまで伸ばせるかが業績を伸ばすカギとなりそうです。