アサヒ(Asahi)の株価分析！連続増配当で株主優待を実施・業績は大きく回復見通し【2502】

ビール類で国内トップ、傘下には「アサヒビール」、「アサヒ飲料」、「カルピス」、「ニッカ」などを持つアサヒグループホールディングス(2502)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また株主優待制度も確認していきます。

アサヒの株価指標と事業内容

はじめに、アサヒグループホールディングスの株価指標と事業内容を見ていきます。

株価指標と配当利回り

株価：5,183円
予定年間配当：109円
年間配当利回り：2.1%
予想ＰＥＲ：16.8倍
ＰＢＲ：1.54倍
時価総額：2兆6,278億円

2021年8月24日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒アサヒグループホールディングス(株)【2502】：Yahoo!ファイナンス

アサヒグループホールディングス(2502)とは

アサヒグループホールディングス株式会社（英: Asahi Group Holdings,Ltd.）はアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に持つ持株会社である。

創業が大阪な事と一時期住友銀行（三井住友銀行）から経営再建のため経営陣を送り込まれた関係上、住友グループの企業として扱われる事が多い。

アサヒグループホールディングス – Wikipidiaより抜粋

アサヒグループホールディングスの事業子会社

ビールなどの酒類の「アサヒビール株式会社」、清涼飲料水の「アサヒ飲料」と「エルビー」、食品・健康食品・医薬品の「アサヒグループ食品」、機能性食品や飼料の「アサヒカルピスウェルネス」などです。

売上比率は酒類、飲料が高いです。中国をはじめ豪州・北米・欧州など海外にも事業を展開しています。

アサヒグループホールディングス

アサヒグループの原点は、「お客様の満足」です。お客様に「うまい！」をお届けするために、品質の追求や自然環境の保護について、様々な取組みをしております。社員ひとりひとりのモノづくりへの想いをお伝えしたい。

www.asahigroup-holdings.com

アサヒの業績推移と株価チャート

次に、アサヒグループホールディングスの業績推移と株価チャートを見ていきます。

売上高・経常利益の推移

順調に増加していた利益ですが、2019年12月期は減益、2020年12月期は更に大きく減益となりました。2021年12月期は大きく回復する見通しです。

参考：財務・業績情報｜アサヒグループホールディングス

株価チャートの推移

下記はアサヒグループホールディングス5年分の週足株価チャートです。

2020年に入り株価が急落しましたが、2020年11月以降に大きく上昇し急落前の水準まで上昇しています。

株価のメド

上昇した場合のメドは5,600円、下落した場合のメドは4,800円辺りと見ることが出来そうです。

アサヒの配当推移と株主優待

次に、アサヒグループホールディングスの配当金推移と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移

下記はアサヒグループホールディングスの配当金推移です。年2回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。

配当は毎年増配しています。配当性向は2019年12月期が32.2%、2020年12月期が53.9%、2021年12月期の予想が約35%です。

配当方針の確認

株主還元方針は「配当性向35％程度を目途とした安定的な増配を目指す方針」です。

参考：配当情報について｜アサヒグループホールディングス

株主優待内容と利回り

アサヒグループホールディングスの株主優待は「グループ会社の商品など」、権利日は12月です。

「限定ビール」、「飲料セット」、「飲料・食品セット」など複数の商品から選択することが出来ます。100株保有で年間1,000円相当なので優待利回りは約0.2%です。

参考：株主優待制度について｜アサヒグループホールディングス

アサヒの決算内容と今後について

最後に、アサヒグループホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年8月10日の決算にて、2021年12月期2Q累計(1-6月)の連結経常利益は1,039億円と発表。あわせて通期の同利益を2,030億円予想から2,090億円予想に上方修正しています。

今後について

アサヒグループホールディングスは酒類以外も展開していますが、売上・利益の約4割を占めており、酒類の動向が業績に大きな影響を与えます。

短期的な動き

2020年12月期は飲食店向けの需要が大きく減少したことで業績悪化。今後も節約志向の強まり、原材料価格の上昇、競争環境などのリスクは多いです。しかし、国内ではコスト削減が進み、海外事業はM&Aを中心に成長している点はプラスです。

長期的な動き

国内で見ると人口減少や若年層を中心としたアルコール離れは進んでおり、今後も国内アルコール市場は縮小傾向に進む可能性が高いです。そのため、今後は海外や国内酒類以外の事業がどこまで伸ばせるかが業績を伸ばすカギとなりそうです。