ホンダ(HONDA)【7267】の株価分析!上昇落ち着きレンジ推移・高めの配当利回り

二輪で世界首位、四輪で世界有数のホンダ(HONDA)(7267)。今後の株価と配当はどうなるか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ホンダの株価POINT
  • 割安感あり、高めの配当利回り
  • 業績回復で株価上昇後はレンジ推移
  • 警戒感するポイントもあり
スポンサーリンク

ホンダの株価情報と事業内容

本田技研工業(HONDA)の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:3,598円
予想PER:8.67倍
PBR:0.55倍
予想EPS:415.05円
時価総額:6兆5,175億円

2022年9月14日終値時点のデータです。
最新の株価参考:ホンダ【7267】:Yahoo!ファイナンス

PBRは割安感が強いです。

ホンダ(7267)とは

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、日本の大手輸送機器メーカーである。

通称「Honda」、「ホンダ」。オートバイの販売台数、売上高は世界首位。

自動車の販売台数は世界第7位(2015年度)、国内2位。小型ジェット機の出荷数、芝刈機のシェアは世界首位。発電機、除雪機、小型耕うん機のシェアは国内首位。

本田技研工業 – Wikipediaより抜粋

二輪で世界首位ですが、売上・利益の多くが四輪事業です。

地域別でみると、北米・アジアが収益の多くを占めています

ホンダの業績推移と株価推移

本田技研工業(HONDA)の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

下記は本田技研工業の業績推移です。

2019年3月期、2020年3月期と連続減益で厳しくなりました。

しかし、2021年3月期は減益予想から増益で着地、2022年3月期も増益で回復。

参考:主要財務データ|Honda

株価の推移

下記はホンダ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年9月以降は上昇推移。

2021年中旬からはレンジで推移しており、ここから更に株価を伸ばすには大きな材料が必要と見ることも出来そうです。

スポンサーリンク

ホンダの配当情報と株主優待

本田技研工業(HONDA)の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当金情報

2023年3月期の予定年間配当:120円
予想年間配当利回り:3.34%

高めの配当利回りです。

配当金の推移

下記はホンダの配当金推移です。
以前は年4回でしたが、年2回(中間配当・期末配当)に変更しています。

ホンダの年間配当金推移

2018年3月期:100円
2019年3月期:111円
2020年3月期:112円
2021年3月期:110円
2021年3月期:120円
2022年3月期:120円(予)

2023年3月期は据え置き予定としています。

配当性向は2022年3月期が29.2%、2023年3月期の予想が約29%です。

配当政策の確認

「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に行う」としています。

参考:株主還元|Honda

株主優待制度について

ホンダの株主優待制度は下記です。

  • 3月末時点で100株以上保有、遊園地(鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎ)の優待券
  • 3月末時点で100株以上保有、レース招待(抽選)・カレンダー(希望者)
  • 9月末時点で100株以上保有、イベント(EnjoyHonda)へ招待(抽選)

抽選の優待もあり、配当に力を入れていると考えられます。

参考:株主優待について|Honda

ホンダの決算内容と今後について

本田技研工業(HONDA)の決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容を時系列に確認

2022年5月13日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は1兆701億円と発表。

2023年3月期の同利益は1兆350億円見通し、年間配当は120円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月10日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は2,374億円と発表。

前年同期比23.8減、通期計画の1兆350億円に対する進捗率は22.8%となりました。

今後について

減益続きから株価が下落していましたが、持ち直したことで株価も上昇。

2023年3月期はやや弱気の見通しですが、株価の推移は悪くないです。

リスク要因

ホンダに限らず国内自動車メーカーは海外売上比率が高いです。短期的には円安進行が追い風となっていますが、為替も含め各国の景気影響を大きく受けます。

競争も激しく、電気自動車、自動運転などの最新技術、製造コストや半導体などの部品供給不足、原材料価格などの高騰が業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

この先の動き

2022年3月にはソニーグループとEV事業で提携すると発表。2025年に両社で開発したEV発売予定としています。他にも、2022年8月には韓国LGとEV用バッテリー生産合弁会社設立の合意をしています。

他の自動車メーカーも再編・設備投資に大きく動いており、自動車業界は変革時代に突入しています。

タイトルとURLをコピーしました