ホンダ(本田技研工業)【7267】の株価分析!警戒感が薄れ株価上昇も下落場面あり

二輪で世界首位、四輪で世界有数のホンダ(7267)。今後の株価と配当はどうなるか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ホンダの株価POINT
  • 割安感あり、高めの配当利回り
  • 警戒感がやや薄れたことで株価上昇
  • 今後の不透明感は強め
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ホンダの株価情報と事業内容について

本田技研工業の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:3,112円
予想PER:8.00倍
PBR:0.54倍
時価総額:5兆6,372億円

2022年3月7日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:ホンダ【7267】:Yahoo!ファイナンス

PBRはかなり割安感があります。

ホンダ(7267)とは

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、東京都港区に本社を置く日本の大手輸送機器メーカーである。

通称「Honda」、「ホンダ」。オートバイの販売台数、売上高は世界首位。

自動車の販売台数は世界第7位(2015年度)、国内2位。小型ジェット機の出荷数、芝刈機のシェアは世界首位。発電機、除雪機、小型耕うん機のシェアは国内首位。

本田技研工業 – Wikipediaより抜粋

売上比率は「四輪」が約65%、「二輪」が約17%、「金融」が約19%、パワープロダクツ他となっています。

二輪で世界首位ですが、売上・利益の多くは四輪事業です。地域別でみるとは北米・アジアが収益の多くを占めています

ホンダの業績推移と株価推移について

本田技研工業の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

売上・利益ともにやや厳しめで推移しています。

しかし、2021年3月期は減益予想から増益で着地。

2022年3月期も増益見通しで、業績が回復しています。

参考:主要財務データ|Honda

株価の推移

下記はホンダ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年9月以降は上昇しています。

短期的には急落場面もあり、更に株価を伸ばすには大きな材料が必要と考えられます。

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ホンダの配当情報と株主優待制度について

本田技研工業の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当金情報

2022年3月期の予定年間配当:110円
予想年間配当利回り:3.53%

高めの配当利回りです。

配当金の推移

下記はホンダの配当金推移です。
以前は年4回でしたが、年2回(中間配当・期末配当)に変更しています。

ホンダの年間配当金推移

2017年3月期:92円
2018年3月期:100円
2019年3月期:111円
2020年3月期:112円
2021年3月期:110円
2022年3月期:110円(予)

2022年3月期は据え置き予定としています。

配当性向は2020年3月期が43.1%、2021年3月期が28.9%、2022年3月期の予想が約28%です。

配当政策の確認

「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に行う」としています。

参考:株主還元|Honda

株主優待制度について

ホンダの株主優待制度は下記です。

  • 3月末時点で100株以上保有、遊園地(鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎ)の優待券
  • 3月末時点で100株以上保有、レース招待(抽選)・カレンダー(応募)
  • 9月末時点で100株以上保有、イベント(EnjoyHonda)へ招待(抽選)

抽選優待もあり、配当に力を入れていると感じられます。

参考:株主優待について|Honda

ホンダの決算内容と今後について

本田技研工業の決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年2月9日に決算発表。
2022年3月期3Q累計(4-12月)の連結税引前利益は8,452億円と発表。

また、通期の同利益を8,600億円予想から1兆200億円に上方修正しています。

今後について

減益続きから株価が下落していましたが、持ち直したことで株価が上昇。警戒感は以前と比べると小さくなっています。

リスク要因

ホンダに限らず国内自動車メーカーは海外売上比率が高いです。そのため、為替の影響・各国の景気影響を大きく受けます。

競争も激しく、自動運転などの最新技術、製造コスト、半導体などの部品供給不足、原材料価格などの高騰が業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

この先の動き

2021年9月には電気自動車でゼネラル・モーターズ(GM)と共通化に動くと報じられ、これまで以上に関係を強化すると考えられます。

他の自動車メーカーも再編・設備投資に大きく動いており、自動車業界は変革時代に突入しています。

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