ホンダ(本田技研工業)の株価分析!業績悪化推移も短期の株価は上昇【7267】

二輪で世界首位、四輪でも世界有数のホンダ(7267)。短期の株価は最悪期は抜け出したとの見方から上昇しています。果たして今後の株価と配当はどうなるか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度についても確認していきます。

ホンダの株価POINT
  • 減配当で配当利回りが下がったものの高い水準
  • 売上・利益ともに減少推移
  • 業績推移は厳しいが短期の株価は上昇
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ホンダの事業内容と株価指標

はじめにホンダ(本田技研工業)の事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:3,246円
予定年間配当:82円
年間配当利回り:2.53%
予想PER:12.1倍
PBR:0.67倍

2021年3月24日終値時点のデータ

株価指標は割安です。配当利回りは平均より高めです。

ホンダ(7267)とは

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、日本の輸送機器及び機械工業メーカーであり、四輪車では、2015年度販売台数世界第7位、二輪車では、販売台数、売上規模とも世界首位で、船外機は販売台数世界第4位である。

TOPIX Core30の構成銘柄の1つ。

本田技研工業 – Wikipediaより抜粋

ホンダの事業セグメントは「四輪」が約66%、「二輪」が約13%、「金融」が約17%、パワープロダクツ他となっています。二輪では世界首位ですが、売上・利益の多くは四輪事業です。地域別でみるとは北米・アジアが収益の多くを占めています。

参考:Honda|会社概要

ホンダの業績推移と株価チャート

次にホンダの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

売上・利益ともに右肩下がりで減少推移です。2020年3月期は前年に引き続き減益、2021年3月期は上方修正しましたが減益予想と厳しいです。

参考:主要財務データ|Honda

株価チャートの推移

下記はホンダ5年分の週足株価チャート推移です。

株価は下落していましたが、短期では上昇しています。

利益予想を上方修正、配当を増額修正に加えて相場全体の好調さなどが上昇要因と考えられます。ここから更に株価を伸ばすには、大きな材料が必要と考えられます。

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ホンダの配当推移と株主優待制度

次にホンダの配当推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はホンダの配当の推移です。年4回、各決算期で配当を実施しています。

ホンダの年間配当金推移

2016年3月期:88円
2017年3月期:92円
2018年3月期:100円
2019年3月期:111円
2020年3月期:112円
2021年3月期:82円(予)

配当は2021年3月期に減配予定です。

ホンダは決算毎に配当を実施しているため、年4回に分けて配当金が入ります。日本の多くの銘柄は期末の一括配当、もしくは中間・期末の年2回の配当が主流なので珍しいです。

株主還元の方針は「配当性向30%を目途」です。2020年3月期の配当性向は43.1%、2021年3月期の予想配当性向は約30%です。

参考:株主還元|Honda

株主優待制度について

ホンダの株主優待制度は下記となっています。一部は中止としているのもあります。

  • 3月末時点で100株以上保有で遊園地(鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎ)の優待券
  • 6月末時点で100株以上保有で事務所視察・レース招待・カレンダー(応募)
  • 12月末時点で100株以上保有でイベント(EnjoyHonda)へ招待(応募)

抽選もあるため、内容をみても優待より配当に力を入れていると感じられます。

参考:株主優待について|Honda

ホンダの決算内容と今後について

最後にホンダの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年2月9日の決算にて2021年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は6,587億円と発表。あわせて通期の同利益を6,600億円から7,450億円予想に上方修正。年間配当を68円から82円予定に増額修正しています。

期初の配当予定は年間44円でしたが、68円に増額、82円に増額と想定以上に業績が回復しています。

今後の見通しについて

短期的にはかなり厳しくなるとみられ、大きく株価が下落していました。しかし、想定よりは悪化しない予想で業績上方修正・あわせて配当を増額修正しています。それに合わせ株価も上昇していますが、長期で見ると連続減益で推移しておりまだ不透明感があります。

2019年10月には傘下の部品メーカーであるケーヒン(7251)、ショーワ(7274)、日信工業(7230)が日立オートモティブシステムズと合併すると発表。自動車業界は変革時代に突入しており、その中で競争力のある技術・ソリューションを確立する為に統合します。

ホンダに限らず国内自動車メーカーは海外の売り上げ比率が高いです。そのため、為替の影響・各国の景気影響を大きく受けます。競争も激しく、自動運転などの最新技術、製造コストや米中貿易摩擦などさまざまなリスク要因もあります。

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