ホンダ(本田技研工業)の株価分析!業績悪化で減配当!株価下落推移【7267】

二輪で世界首位、四輪でも世界有数のホンダ(7267)が業績悪化により減配当予定としています。果たして今後の株価と配当はどうなるか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度についても確認していきます。

ホンダの株価POINT
  • 大幅減配当で配当利回りがかなり悪化
  • 売上・利益ともに減少推移で長期の株価も下落
  • 不透明感が強く業績見通しも厳しい
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ホンダの事業内容と株価指標

はじめにホンダ(本田技研工業)の事業内容と株価指標を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:2,696円
予定年間配当:44円
年間配当利回り:1.63%
予想PER:28.2倍
PBR:0.59倍

2020年9月3日終値時点のデータ

PERはやや割高、PBRは割安です。大幅減配当見通しで配当利回りはやや低めです。

ホンダ(7267)とは

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、日本の輸送機器及び機械工業メーカーであり、四輪車では、2015年度販売台数世界第7位、二輪車では、販売台数、売上規模とも世界首位で、船外機は販売台数世界第4位である。

TOPIX Core30の構成銘柄の1つ。

本田技研工業 – Wikipediaより抜粋

ホンダの事業セグメントは「四輪」が約66%、「二輪」が約13%、「金融」が約17%、パワープロダクツ他となっています。二輪では世界首位ですが、売上・利益の多くは四輪事業です。地域別でみるとは北米・アジアが収益の多くを占めています。

参考:Honda|会社概要

ホンダの業績推移と株価チャート

次にホンダの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

売上・利益ともに右肩下がりで減少推移です。2020年3月期は前年に引き続き減益、2021年3月期も減益予想と厳しい利益推移です。

参考:主要財務データ|Honda

株価チャートの推移

下記はホンダ5年分の週足株価チャートの推移です。

株価は長期で見ると下落推移しています。

現在の株価は底値からは抜けていますが、まだまだ過去の株価と比較すると安値圏です。しかし、業績見通しが厳しいため、株価を伸ばすには上昇するための大きな材料が必要と考えられます。

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ホンダの配当推移と株主優待制度

次にホンダの配当推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はホンダの配当の推移です。年4回、各決算期で配当を実施しています。

ホンダの年間配当金推移

2016年3月期:88円
2017年3月期:92円
2018年3月期:100円
2019年3月期:111円
2020年3月期:112円
2021年3月期:44円(予)

配当は2021年3月期に大幅減配当予定です。

ホンダは決算毎に配当を実施しているため、年4回に分けて配当金が入ります。日本の多くの銘柄は期末の一括配当、もしくは中間・期末の年2回の配当が主流なので珍しいです。

株主還元の方針として「配当性向30%を目途」としています。2020年3月期の配当性向は43.1%、2021年3月期の予想配当性向は約46%と高い配当性向です。

参考:株主還元|Honda

株主優待制度について

ホンダの株主優待制度は下記となっています。

  • 3月末時点で100株以上保有で遊園地(鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎ)の優待券
  • 6月末時点で100株以上保有で事務所視察・レース招待・カレンダー(応募制)
  • 12月末時点で100株以上保有でイベント(EnjoyHonda)へ招待(応募性)

抽選になるのもあるため、内容をみても優待より配当に力を入れていると感じられます。

参考:株主優待について|Honda

ホンダの決算内容と今後について

最後にホンダの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2020年8月5日の決算にて2021年3月期1Q(4-6月)の連結経常損益は734億円の赤字と発表、あわせて通期の業績予想は連結経常利益が3,650億円見通し、年間配当は44円に減配予定としています。

今後の見通しについて

2019年10月、傘下の部品メーカーであるケーヒン(7251)、ショーワ(7274)、日信工業(7230)が日立オートモティブシステムズと合併すると発表。自動車業界は変革時代に突入しており、その中で競争力のある技術・ソリューションを確立する為に統合します。

ホンダに限らず自動車メーカーの多くは海外の売り上げ比率が高いです。そのため、為替の影響・各国の景気影響を大きく受けます。競争も激しく、製造コストや米中貿易摩擦などさまざまなリスク要因もあります。

参考:経営統合に関するお知らせ|Honda

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