ホンダ(本田技研工業)の株価分析!業績回復・警戒感が和らぎ株価は上昇【7267】

二輪で世界首位、四輪で世界有数のホンダ(7267)。株価は警戒感が和らいだ事で上昇しています。果たして、今後の株価と配当はどうなるか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ホンダの株価POINT
  • 割安で高めの配当利回り
  • 売上・利益ともに回復推移
  • 警戒感が和らいで株価は上昇
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ホンダの株価指標と事業内容

はじめに、本田技研工業の株価指標と事業内容を見ていきます。

株価指標と配当利回り

株価:3,431円
予定年間配当:110円
年間配当利回り:3.21%
予想PER:8.9倍
PBR:0.64倍

2021年9月10日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒ホンダ【7267】:Yahoo!ファイナンス

指標は割安、配当利回りは高いです。

ホンダ(7267)とは

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、日本の輸送機器及び機械工業メーカーであり、四輪車では、2015年度販売台数世界第7位、二輪車では、販売台数、売上規模とも世界首位である。

TOPIX Core30の構成銘柄の1つ。

本田技研工業 – Wikipediaより抜粋

売上比率は「四輪」が約65%、「二輪」が約17%、「金融」が約19%、パワープロダクツ他です。二輪は世界首位ですが、売上・利益の多くは四輪事業です。地域別でみるとは北米・アジアが収益の多くを占めています。

ホンダの業績推移と株価チャート

次に、本田技研工業の業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

売上・利益ともにやや厳しめでしたが回復しています。2021年3月期は減益予想でしたが増益で着地、2022年3月期も減益予想から増益予想に上方修正しています。

参考:主要財務データ|Honda

株価チャートの推移

下記はホンダ5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2020年9月以降は上昇しています。相場全体の好調さも上昇要因と考えられ、ここから更に株価を伸ばすには、大きな材料が必要と考えられます。

株価のメドについて

上昇した場合のメドは4,000円、下落した場合のメドは2,800円辺りと見ることが出来そうです。

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ホンダの配当推移と株主優待制度

次に、本田技研工業の配当推移と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移

下記はホンダの配当金推移です。年4回から年2回に変更しています。

ホンダの年間配当金推移

2017年3月期:92円
2018年3月期:100円
2019年3月期:111円
2020年3月期:112円
2021年3月期:110円
2022年3月期:110円(予)

2022年3月期は据え置き予定です。配当性向は2020年3月期が43.1%、2021年3月期が28.9%、2022年3月期の予想が約28%です。

配当政策の確認

これまで年4回の配当を実施していましたが、中間と期末の年2回に変更。「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に行う」としています。

参考:株主還元|Honda

株主優待制度について

ホンダの株主優待制度は下記です。一部、中止しているのもあります。

  • 3月末時点で100株以上保有で遊園地(鈴鹿サーキットとツインリンクもてぎ)の優待券
  • 6月末時点で100株以上保有で事務所視察・レース招待・カレンダー(応募)
  • 12月末時点で100株以上保有でイベント(EnjoyHonda)へ招待(応募)

抽選優待もあるので、配当に力を入れていると感じられます。

参考:株主優待について|Honda

ホンダの決算内容と今後について

最後に、本田技研工業の決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年8月4日の決算にて、2022年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は3,113億円と発表。あわせて通期の同利益を8,700億円予想から1兆円予想に上方修正しています。

今後について

減益続きから株価が下落していましたが、持ち直したことで株価が上昇。2022年3月期も上方修正しており、警戒感はかなり小さくなっています。

リスク要因

ホンダに限らず国内自動車メーカーは海外売上比率が高いです。そのため、為替の影響・各国の景気影響を大きく受けます。競争も激しく、自動運転などの最新技術、製造コストや米中貿易摩擦などさまざまなリスク要因もあります。

この先の動き

2019年10月に傘下の部品メーカーである「ケーヒン(7251)」、「ショーワ(7274)」、「日信工業(7230)」が「日立オートモティブシステムズ」と合併、また、2021年9月には電気自動車でゼネラル・モーターズ(GM)と共通化に動くと報じられ、これまで以上に関係を強化すると考えられます。他の自動車メーカーも再編・設備投資に大きく動いており、自動車業界は変革時代に突入しています。

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