高島屋の株価分析!業績回復で上昇・安定配当推移【8233】

大手老舗百貨店の高島屋(8233)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移や株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

高島屋の株価POINT
  • PBRは割安、業績回復で株価上昇
  • 配当は据え置き推移
  • 業績回復も不透明感あり
スポンサーリンク

高島屋の株価情報と業績推移

高島屋の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,805円
予想PER:11.51倍
PBR:0.69倍
予想EPS:156.78円
時価総額:3,209億円

2023年1月5日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)高島屋【8233】:Yahoo!ファイナンス

PBRは割安感があります。

売上高と利益の推移

下記は高島屋の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年2月期は赤字で厳しかったですが、2022年2月期は黒字回復。

2023年2月期は更に大きく回復見通しとしています。(収益認識に関する会計基準を適用するため、売上高は大きく減少見通しとしています)

参考:事業業績・店舗網|高島屋

株価の推移

下記は高島屋5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から大きく下落。2020年10月には赤字見通しを発表しましたが、ある程度想定されていたので反応は小さめ。

2021年は底値から抜けやや上昇してレンジで推移。2022年以降は想定以上の業績回復見通しで上昇しています。

スポンサーリンク

高島屋の配当情報と株主優待

高島屋の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年2月期の予定年間配当:24円
予想年間配当利回り:1.33%

配当金の推移

下記は高島屋の配当金推移です。配当権利日は、8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

高島屋の年間配当金推移

2018年2月期:24円
2019年2月期:24円
2020年2月期:24円
2021年2月期:24円
2022年2月期:24円
2023年2月期:24円(予)

配当金は年間24円で据え置き推移です。

配当性向は2022年2月期が74.7%、2023年2月期の予想が約15%です。

株主優待制度について

高島屋の株主優待は「10%割引の株主優待カード」です。優待権利月は、2月と8月です。

保有株式数利用限度額
100株以上 500株未満30万円
500株以上上限なし

保有株式数により、適用される上限金額が変わります。一部ブランド・タバコ、商品券等は割引対象外ですが、高島屋オンラインでも利用できます。普段から高島屋を利用する人にはお得な優待です。

参考:株主優待制度のご案内|高島屋

スポンサーリンク

高島屋の事業・決算内容と今後について

高島屋の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

高島屋(8233)とは

株式会社 高島屋(たかしまや、英: Takashimaya Company, Limited)は、老舗の大手百貨店。

日本百貨店協会に加盟しており、ハイランドグループを主宰している。ロゴでは「高」の字にいわゆる「はしご高(髙)」の字体を用いている。大手百貨店グループの中では日本2位の売上げを誇り、独立系百貨店としては最大である。

髙島屋 – Wikipediaより抜粋

高島屋は老舗の百貨店で、日本全国だけでなくシンガポール・中国など海外(アジア)にも展開しています。独立系百貨店としては国内最大です。

決算内容を時系列に確認

2022年2月期の連結経常利益は69億円と発表。2023年2月期の同利益は160億円見通し、年間配当は24円予定としています。(2022年4月11日の決算発表にて)

2023年2月期1Q決算

2023年2月期1Q(3-5月)の連結経常利益は73億円と発表。(2022年6月30日の決算発表にて)

業績修正

2023年2月期の連結経常利益を160億円予想から255億円予想に上方修正しています。(2022年10月7日の業績修正発表にて)

2023年2月期2Q決算

2023年2月期2Q累計(3-8月)の連結経常利益は145億円と発表。(2022年10月11日の決算発表にて)

2023年2月期3Q決算

2023年2月期3Q累計(3-11月)の連結経常利益は244億円と発表。また、通期の同利益を255億円予想から280億円予想に上方修正しています。(2022年12月26日の決算発表にて)

今後について

これまでインバウンド需要に支えられていたのもあり、2021年2月期は大きく業績悪化し赤字となりましたが、2022年2月期は黒字回復。2023年2月期は更に回復見通しとしています。

短期的な動向

消費マインドが改善傾向、円安進行による海外グループ会社の円建てでの押し上げ効果もありますが、インバウンドも回復していますが、まだまだ不透明感はあります。

事業について

高島屋は不動産・金融業も行っていますがメインは百貨店事業です。

今後、百貨店事業は不採算店舗の閉鎖や組織のスリム化を行い収益の改善を行いながら、成長事業の金融・海外事業を拡大していく予定としています。業績が回復していますが、まだ不透明感はあります。

タイトルとURLをコピーしました