高島屋の株価が業績悪化で急落!今後の株価がどうなるか分析【8233】

大手老舗百貨店の高島屋(8233)の株価が急落して推移しています。果たして今後の株価と配当がどうなるのか。株価下落の理由をはじめ、業績推移や株価チャート・配当推移を分析してみました。

高島屋の株価POINT
  • 株価指標には割安感が強く、配当利回りは平均より高め
  • 配当は安定して推移、業績未定だが配当予想は出している
  • 利益は減少推移しており2021年2月期はかなり厳しい可能性あり
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高島屋の事業内容と株価指標

はじめに高島屋の事業内容と株価指標を確認していきます。

高島屋(8233)とは

株式会社 高島屋(たかしまや、英: Takashimaya Company, Limited)は、百貨店である。なお、大阪店は同社の登記上の本店である。日本百貨店協会に加盟しており、ハイランドグループを主宰している。ロゴでは「高」の字にいわゆる「はしご高(髙)」の字体を用いている。

大手百貨店グループの中では三越伊勢丹HD (1兆2,872億円)、J.フロントリテイリング(1兆1,635億円)に次ぐ日本3位の売上げを誇り、独立系百貨店としては最大である。

髙島屋 – Wikipediaより抜粋

高島屋は有名なので改めて説明するまでもないですが老舗の百貨店です。日本全国だけでなくシンガポール・中国など海外(アジア)にも展開しています。

参考:グループ総合戦略|高島屋

株価指標と配当利回り

株価:794円
予定年間配当:24円
年間配当利回り:3.02%
予想PER:—
PBR:0.32倍

2020年7月22日終値時点のデータ

業績見通し非開示のためPERは算出不可、PBRはかなり割安です。年間の配当利回りは平均より高いです。

高島屋の業績推移と株価チャート

次に高島屋の業績推移と株価チャートの推移を確認していきます。

売上高と経常利益の推移

下記は高島屋の売上高と経常利益の推移です。

比較的好調に推移していた利益ですが2019年2月期に減益、2020年2月期も業績下方修正を行い大きく減益となりました。2021年2月期の業績は未定としていますが、コンセンサス予想(専門家の予想)では赤字です。

参考:主な財務情報|高島屋

株価チャートの推移

下記は高島屋5年分の週足株価チャートの推移です。

株価は2018年に入ってから下落して推移しています。決算にて経常利益が前年同期比でマイナスが続くたび株価が下落しています。最近の決算でも赤字により株価が下落しています。

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高島屋の配当推移と株主優待

次に高島屋の配当金の推移と株主優待制度について確認していきます。

配当金の推移

下記は高島屋の配当金の推移です。年2回、中間配当(8月末)と期末配当(2月末)を実施しています。

高島屋の年間配当金推移

2016年2月期:24円
2017年2月期:24円
2018年2月期:24円
2019年2月期:24円
2020年2月期:24円
2021年2月期:24円(予)

配当金は年間24円で据え置きしています。

利益が減少しているので配当性向がやや上昇しています。それでも2020年2月期の配当性向は25.7%です。2021年2月期は業績見通し非開示ですが、大きく減益となる可能性が高く配当性向はかなり上昇する可能性が高いです。

株主優待制度について

高島屋の株主優待は「10%割引の株主優待カード」です。権利日は2月末と8月末の年二回です。保有株式数により、10%割引が適用される上限金額が変わります。

保有株式数利用限度額
100株以上
500株未満
30万円
500株以上上限なし

一部ブランド・タバコ、商品券等は割引対象外ですが、高島屋オンラインでも利用できます。普段から高島屋を利用する人にはお得な優待です。

参考:株主優待制度のご案内|高島屋

高島屋の決算内容と今後の見通し

最後に高島屋の決算内容の確認と今後について考えてみます。

決算内容を確認

2020年7月6日の決算にて2021年2月期1Qの連結最終損益は205億円の赤字となりました。厳しくなるのは想定されていましたが、前年同期が105億円の黒字な事を考えると、かなり厳しいです。

今後の見通しについて

これまでインバウンド需要に支えられていたのもあり、2020年2月期4Q(2019年12月-2020年2月)の決算にて経常利益が前年同期比で54.6%減とかなり厳しい数値となりました。今回の2021年2月期1Qの決算もかなり厳しいです。インバウンドが復活するのにはまだまだ時間がかかりそうなため、短期的な業績はかなり厳しいです。

高島屋は不動産・金融業も行っていますがメインは百貨店事業です。今後、百貨店事業は不採算店舗の閉鎖や組織のスリム化を行い収益の改善を行いながら、成長事業の金融・海外事業を拡大していく予定としています。株価指標にかなり割安感がありますが、厳しい条件が揃っているため株価は下落して推移しています。

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