総合商社の住友商事(8053)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。業績好調で株価が上昇していますが、高配当利回りです。
- 商社銘柄にありがちな割安さ、高い配当利回り
- 業績見通し上方修正で株価上昇
- さまざまな事が業績・株価に影響
住友商事の株価情報と業績推移
住友商事の株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:2,242円
予想PER:5.10倍
PBR:0.76倍
予想EPS:439.94円
時価総額:2兆8,060億円
2023年3月17日終値時点のデータ。
最新の株価参考:住友商事(株)【8053】:Yahoo!ファイナンス
商社銘柄にありがちな割安さです。
業績の推移
下記は住友商事の売上高・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期の最終赤字は1,530億円と厳しくなりましたが、2022年3月期は大きく上振れて最終利益は過去最高の4,636億円に。2023年3月期の最終利益は増益見通しとしています。
参考:財務ハイライト|住友商事
株価の推移
下記は住友商事の直近5年の週足株価チャートです。

株価は2018年からやや下落気味のレンジで推移し、2020年3月に大きく下落。
2021年からは上昇していましたが、2022年5月に減益・減配予定の発表で下落。2022年11月は業績上方修正・配当増額修正の影響で上昇しています。
住友商事の配当情報と株主優待
住友商事の配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:115円
予想年間配当利回り:5.13%
配当金の推移
下記は住友商事の配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:62円
2019年3月期:75円
2020年3月期:80円
2021年3月期:70円
2022年3月期:110円
2023年3月期:115円(予)
2022年3月期の年間配当は110円に大きく増配、2023年3月期も増配予定としています。
配当性向は2022年3月期が29.7%、2023年3月期の予想は約26%です。
配当方針の確認
2022年度以降の株主還元方針については、「DOE(株主資本配当率)3.5%~4.5%の範囲内で、連結配当性向30%を目安」としています。
参考:配当金情報|住友商事
株主優待について
株主優待制度は実施していないです。
住友商事の事業・決算内容と今後について
住友商事の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
住友商事(8053)とは
住友商事株式会社(すみともしょうじ、英: Sumitomo Corporation)は、住友グループの大手総合商社。五大商社の一つ。
住友商事は、戦後発足した商事会社であることから「遅れてきた商社」と呼ばれていた時代があった。
住友商事 – Wikipediaより一部抜粋
住友グループの総合商社で油井管・鋼管など金属取引に強みを持っています。
主要事業は「金属事業」、「輸送機・建機事業」、「インフラ事業」、「メディア・デジタル事業」、「生活・不動産事業」、「資源・化学品事業」、国内・海外に広く展開しています。
決算内容を時系列に確認
2022年3月期の連結最終利益は4,636億円と発表。2023年3月期の同利益は3,700億円見通し、年間配当は90円予定としています。(2022年5月10日の決算発表にて)
2023年3月期1Q決算
2023年3月期1Q(4-6月)の連結最終利益は1,552億円と発表、前年同期比44.7%増となりました。(2022年8月3日の決算発表にて)
2023年3月期2Q決算
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結最終利益は3,502億円と発表。また、通期の同利益を3,700億円予想から5,500億円予想に上方修正、年間配当を90円予定から115円予定に増額修正しています。(2022年11月4日の決算発表にて)
2023年3月期3Q決算
2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結最終利益は4,642億円と発表、前年同期比38.5%増となりました。(2023年2月6日の決算発表にて)
今後について
相場全体が大きく下落した時、商社銘柄は中長期保有することでインカムゲインとキャピタルゲインの両方から狙うことが出来ると言われています。リーマンショック時も多くの商社銘柄の株価が暴落しましたがその後復活し、配当も増えています。
総合商社のリスクについて
総合商社は多くの事業を展開しているため、世界経済に業績が左右されます。2022年5月に厳しめの業績予想を発表して急落しましたが、11月の上方修正で急上昇したように大きく動くケースもあります。
不透明感について
2022年3月期は期初では最終利益2,300億円見通し、年間配当は70円予定も大きく上振れて着地。2023年3月期も上方修正しており、良くも悪くも想定以上となるケースがあると言えます。