米国需要の強い自動車メーカーのSUBARU(スバル)(7270)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。
- やや割安感あり、業績回復見通し
- 株価下落が落ち着きも、安値圏で推移
- 期待感も不透明感もあり
SUBARUの株価情報と事業内容
スバルの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：2,379円
予想ＰＥＲ：13.03倍
ＰＢＲ：0.92倍
予想ＥＰＳ：182.55円
時価総額：1兆8,299億円
2022年8月5日終値時点のデータです。
最新の株価参考：(株)SUBARU【7270】：Yahoo!ファイナンス
ＰＢＲはやや割安感があります。
SUBARU(7270)とは
株式会社SUBARU（スバル、英語: Subaru Corporation）は、日本の自動車などを製造する重工業の会社である。
かつての商号は、「富士重工業株式会社」(富士重工)であったが、2017年4月1日に自動車のブランド名として広く浸透していた「SUBARU（スバル）」に由来する「株式会社SUBARU」に商号を変更した。
2019年にはトヨタが出資比率を20.00%に増加させて持分法適用会社（＝関連会社）となり、同時にスバルもトヨタの株を持ち合って連携を強化した。
SUBARU – Wikipediaより抜粋
「富士重工業株式会社」から自動車のブランド名である「SUBARU」に商号変更。
航空宇宙事業も展開していますが、売上・利益の中心は自動車部門で、米国での売上台数が突出しています。
SUBARUの業績推移と株価推移
スバルの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と利益の推移
ここ数年の利益は不祥事・リコール問題、競争の激化などから減少。
2022年3月期も下方修正を行い想定より厳しくなりました。
2023年3月期は大きく回復見通しとしています。
株価の推移
下記はスバル5年分の週足株価チャートです。
株価は長期で見ると下落していますが、2020年7月以降は安値圏でレンジ推移しています。
2022年に入ると再び下落しましたが、短期的にはやや落ち着いています。
SUBARUの配当情報と決算内容
スバルの配当情報と決算内容を確認していきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当：56円
予想年間配当利回り：2.35%
配当金の推移
下記はSUBARUの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2018年3月期：144円
2019年3月期：144円
2020年3月期：100円
2021年3月期：56円
2022年3月期：56円
2023年3月期：56円(予)
年間144円で推移していた配当ですが、2020年3月期に減額修正、2021年3月期は減配しています。
配当性向は2022年3月期が61.3%、2023年3月期の予想が約31%です。
株主還元方針の確認
配当方針は「継続的かつ安定的な配当を基本としつつ、業績連動の考え方を取り入れる」としています。
以前は「2019年3月期から2021年3月期は、年間配当144円をベース」としていましたが、業績悪化・先行き不透明感から2020年3月期は年間100円、2021年3月期は年間56円となりました。
決算内容について
2022年5月12日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は1,069億円と発表。
2023年3月期の同利益は2,000億円見通し、年間配当は56円予定としています。
2023年3月期1Q決算
2022年8月3日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は384億円と発表。
前年同期比12.1%増、通期計画の2,000億円に対する進捗率は19.2%となりました。
スバルの今後について
スバルの今後について考えていきます。
今後について
リコール問題が落ち着き、収益改善という時に需要減少・半導体などの部品供給不足で厳しくなりました。
2023年3月期は大きく回復を見込みますが、2022年3月期も期初では大きく回復を見込んでいた為、不透明感はあります。
伸びしろ
トヨタ自動車との連携を強化し、今後は電気自動車（EV）関連を加速させていくと考えられます。
自動車メーカーのEV販売台数目標の高さや、世界的な流れを見ても電気自動車市場が今後数年で更に大きく成長する可能性があります。
リスクについて
米国での販売比率が高いため、円高進行や日米関税問題が起きれば業績に大きく影響します。
2023年3月期は為替レート1米ドル120円想定としているため、現状では円安進行による増益が見込めます。
また、半導体供給不足の懸念、リコール問題が再度出る可能性もないとは言い切れません（自動車メーカー全般に言えることです）
配当金について
配当金は中期経営計画の予定を変更して減配しました。
想定以上に利益が減少したため「早めの決断」とも言えますが「計画を早くに大きく変更した」という見方もできます。
大きく業績回復となれば配当も回復する可能性も考えられますが、まだまだ不透明感は強いため、株価が厳しめの推移とも言えます。