ハードオフの株価分析!業績好調で大きく上昇推移【2674】

リサイクル店を全国に展開するハードオフコーポレーション(2674)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ハードオフコーポレーションの株価POINT
  • 割安感・割高感は無し
  • 業績好調で株価が大きく上昇
  • 好調見通しだが不透明感も
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ハードオフの株価情報と業績推移

ハードオフコーポレーションの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,394円
予想PER:13.82倍
PBR:1.36倍
予想EPS:100.86円
時価総額:195億円

2022年12月16日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)ハードオフコーポレーション【2674】:Yahoo!ファイナンス

目立った割安感・割高感は無いです。

売上高と利益の推移

下記はハードオフコーポレーションの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

利益は右肩下がりで推移していましたが、2022年3月期は大きく回復。

2023年3月期も大きく増益見通しとしています。

参考:業績・財務ハイライト|ハードオフグループ

株価の推移

下記はハードオフコーポレーション5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年から下落していましたが、2022年に入ると業績好調もあり急激に上昇。

2022年10月以降で見ると大きく上下しています。

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ハードオフの配当情報と株主優待

ハードオフコーポレーションの配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:3.59%

配当金の推移

下記はハードオフコーポレーションの配当金推移です。期末(3月)の一括配当を実施しています。

2021年3月期は5円減配、2022年3月期は回復(記念配当込み)、2023年3月期は増配予定としています。

配当性向は2022年3月期が53.3%、2023年3月期の予想は約50%です。

配当方針の確認

利益配分に関する基本方針は「配当性向50%程度を目安として、安定的な配当を実施」としています。以前は100%を超える高い配当性向で推移していましたが、落ち着いてきています。

参考:株式・配当|ハードオフグループ

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

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ハードオフの事業・決算内容と今後について

ハードオフコーポレーションの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

ハードオフコーポレーション(2674)とは

株式会社ハードオフコーポレーション(英: HARD OFF CORPORATION Co., Ltd. )は、中古品リユース販売業を直営店またフランチャイズ方式で全国に展開する企業。

ハードオフの業態がブックオフのリユース販売に着想を得て生まれた関係から、ロゴマークや店内環境(照明やデザイン等)も共通しており、ブックオフ系列の店舗が同じ建物内や隣接地に出店している場合も多い。

ハードオフコーポレーション – Wikipediaより抜粋

2022年9月末時点で全国に917店舗(直営397店舗、FC520店舗)展開しています。今後の成長戦略としてはリアル店舗と共にインターネット通販、スマートフォンアプリを始めとするオムニチャネルの構築推進、海外への出店強化をあげています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は16.6億円と発表。2023年3月期の同利益は17.5億円見通し、年間配当は40円予定としています。(2022年5月11日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は7.6億円と発表。また、通期の同利益を17.5億円予想から20億円予想に上方修正しています。(2022年8月4日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は11.4億円と発表。また、通期の同利益を20億円予想から23億円予想に上方修正、配当を40円予定から50円予定に増額修正しています。(2022年11月8日の決算発表にて)

今後について

連続増収で推移していましたが、利益率の改善が進まず厳しい状況が続いていました。しかし、2022年3月期からインターネットの売上好調もあり利益が回復、株価が大きく上昇しています。

回復と不透明感

2022年3月期は業績が回復し、想定より上振れて着地。2023年3月期も上方修正しています。しかし、それ以前では見通しより下振れて着地することが多く、不透明感はあります。

追い風の可能性

巣ごもりが長期化したことで家の中を整理する機会が増え、フリマアプリをはじめとしたリユース市場が拡大、海外も好調で伸びる可能性をまだ秘めています。

「2025年1,000店舗体制」を掲げ、インターネット売上高が伸びていますが、IT投資や人件費などのコスト面の見えにくさもあります。

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