携帯・固定通信会社のソフトバンク(9434)。
今後の株価と配当はどうなるのか、高配当利回りや株主優待の新設可能性について確認していきます。
- 高い配当性向方針で高配当利回り
- 優待新設の可能性もあるが確実とは言えない
- 将来的な伸びの期待もあるが、当然リスク要因もある
ソフトバンクの株価情報と業績推移
ソフトバンクの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:1,493円
予想PER:16.82倍
PBR:3.17倍
予想EPS:88.77円
時価総額:7兆1,488億円
2023年5月26日終値時点のデータ
最新の株価参考:ソフトバンク(株)【9434】:Yahoo!ファイナンス
PBRは割高感が強いです。
業績の推移
下記はソフトバンクの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに上昇推移、2023年3月期も増収・増益となり過去最高を更新。
2024年3月期は増収・減益見通しとしています。
参考:業績予想|ソフトバンク
株価のチャート
下記はソフトバンク上場以降の週足株価チャートです。

IPO時は大きく公募割れして厳しい推移でしたが、2019年8月にIPO価格1,500円を突破。
しかし、その後の株価は不安定で上昇できず、2020年8-9月には親会社のソフトバンクの売り出しの警戒から大きく下落。
1,500円の壁
2021年9月に、これまで何度も壁となっていた1,500円を突破し1,600円まで上昇しましたが、再度下落。チャートを見ると1,500円周辺が一つのポイントとなっています。
ソフトバンクの配当情報と株主優待
ソフトバンクの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2024年3月期の予定年間配当:86円
予想年間配当利回り:5.76%
高い配当利回りです。
配当金の推移について
ソフトバンクの配当は年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。

配当は据え置き推移です。
配当性向は2023年3月期が76.4%、2024年3月期の予想が約97%です。
IPO時より株主還元を重要な経営課題としており、総還元性向85%を目安としています。高配当利回りの理由の一つが、高い還元目安です。
ソフトバンクの株主優待はどうなるのか
ソフトバンク(9434)は株主優待制度を実施していません。
親会社のソフトバンクグループ(9984)が携帯料金が割引になる優待を実施していましたが、2019年3月末で株主優待制度を廃止しています。
高い配当性向と優待実施の期待
親会社のソフトバンクグループ(9984)が株主優待を廃止したことにより、ソフトバンク(9434)が株主優待制度を新設する可能性があります。しかし、高い配当性向を目安として株主還元をしているため、見えにくさもあります。
ソフトバンクの事業内容と今後について
ソフトバンクの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
ソフトバンク(9434)の概要
ソフトバンク株式会社(英: SoftBank Corp.)は、ソフトバンクグループ傘下の会社で、携帯電話などの無線通信サービス(移動体通信事業者)および長距離、国際通信を提供する日本の大手電気通信事業者。
2015年7月1日にソフトバンクモバイル株式会社から商号変更した。
ソフトバンク – Wikipediaより抜粋
ソフトバンクグループを親会社に持ち、スマートフォン、ブロードバンドサービスからIoTなど幅広い事業を展開しています。
売り上げのメインはコンシューマー事業で、「SoftBank」、「Y!mobile」、「LINEモバイル」の販売などです。
3カ月決算の実績
下記はソフトバンクの連結最終利益の推移と前期との比較です。

2024年3月期の連結最終利益は4,200億円見込みとしています。
キャッシュフロー
下記はソフトバンクのキャッシュ・フロー推移です。

ソフトバンクの今後について
携帯電話はこの先、競争激化や政府による料金引き下げ圧力に加えて、新たな技術に対応するコストなどがリスクとなるケースもあります。
コンシューマ事業がやや厳しくなるも、法人事業、ヤフー・LINE事業、金融事業の成長を見込んでいます。
高い配当性向の注意点
高い配当性向方針を打ち出し高配当利回りですが、あくまでも「2021年3月期から2023年3月期においては総還元性向85%程度を目安」としています。
今後も高い配当性向方針が続く可能性がありますが、確実とは言えないです。
一般的な話
配当性向は一般的に30%から40%台、欧米でも50%台と考えると85%目安という配当性向方針はかなり高いです。
ソフトバンクはソフトバンクグループおよびその投資先との協働により、「少ない資金で投資効率の高い事業展開を行えるため、高い株主還元と成長投資の両立が可能」としていますが、この先も続けることが出来るのかという不透明感は当然あります。