サッポロホールディングスの株価分析!長期の株価下落も短期で上昇・安定配当の優待実施銘柄【2501】

ビール類で国内シェア4位のサッポロホールディングス(2501)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。株主優待も確認していきます。

サッポロホールディングスの株価POINT
  • 指標にやや割安感あり
  • 配当は安定推移、利回りは平均水準
  • 強気の業績予想も不透明感あり
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サッポロの株価指標と事業内容

はじめに、サッポロホールディングスの株価指標と事業内容を見ていきます。

株価指標と配当利回り

株価:2,473円
予定年間配当:42円
年間配当利回り:1.7%
予想PER:16.1倍
PBR:1.2倍
時価総額:1,949億円

2021年9月3日終値時点のデータです
最新の株価はコチラ⇒サッポロホールディングス(株)【2501】:Yahoo!ファイナンス

指標はやや割安。年間配当利回りは平均水準です。

サッポロホールディングス(2501)とは

サッポロホールディングス株式会社(英語: Sapporo Holdings Limited)は、ビールメーカーのサッポロビールや清涼飲料水メーカーのポッカサッポロフード&ビバレッジなどを傘下に持つ純粋持株会社である。

2003年7月1日に、サッポロビール株式会社から商号変更した。

サッポロホールディングス – Wikipediaより抜粋

主要セグメントは「国内酒類」、「食品・飲料」事業です。売上比率は小さいですが、利益の多くを生み出しているのは「不動産」事業です。ベトナム・北米など海外にも展開しています。

サッポロの業績推移と株価チャート

次に、サッポロホールディングスの業績推移と株価チャートを見ていきます。

売上高・最終利益の推移

売上は右肩下がり、利益も減少し2020年12月期の最終損益は160億円の赤字となりました。2021年12月期は大きく復活予定で、最終利益は過去最高を更新する見通しを出しています。

株価チャートの推移

下記はサッポロホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年以降に業績悪化を受けて下落。その後やや立て直す気配もありましたが、2020年に入り再度大きく下落。2021年以降で見ると上昇していますが、業績見通しを考えると、完全に上昇とは言えない状況です。

株価メドについて

上昇した場合のメドは2,800円、下落した場合のメドは2,000円辺りと見ることが出来そうです。

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サッポロの配当推移と株主優待

次に、サッポロホールディングスの配当推移と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移について

下記はサッポロホールディングスの配当金推移です。期末(12月)の一括配当を実施しています。

ここ数年の配当は年間42円で据え置き推移です。配当性向は2019年12月期が75.1%、2020年12月期が最終赤字、2021年12月期の予想が約27%です。

配当方針の確認

配当方針は「配当性向やDOEを勘案、特殊要因にかかる特別損益等により親会社の所有者に帰属する当期利益が大きく変動する場合には、その影響を考慮して配当金額を決定」です。

参考:配当金に関する情報|サッポロホールディングス

株主優待制度の内容と利回り

サッポロホールディングスの株主優待は「自社製品詰め合わせ」です。毎年12月が権利日です。

保有株式数優待内容
100株以上
200株未満
ビール詰め合わせ or 食品・飲料詰め合わせ
(1,000円相当)
200株以上
1,000株未満
ビール詰め合わせ or 食品・飲料詰め合わせ
(2,000円相当)
1,000株以上ビール詰め合わせ or 食品・飲料詰め合わせ
(3,000円相当)

3年以上保有している場合、長期保有として優待内容が5割増しになります。また、200株以上保有しているとサッポロライオンチェーンなどで利用できる20%割引券5枚が付いてきます。

100株保有で1,000円相当なので優待利回りは約0.4%です。

参考:株主優待|サッポロホールディングス

サッポロの決算内容と今後について

最後に、サッポロホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年8月6日の決算にて、2021年12月期2Q累計(1-6月)の連結経常利益は190億円、連結最終利益は123億円と発表。

今後について

2020年12月期の業績悪化要因は主に業務用・自販機向けの売上減少です。これらの需要はもどりつつありますが、まだ不透明感はあります。

事業について

サッポロホールディングスはグループのコア事業として「酒」、「食」、「飲」の3分野を位置付けています。海外へは東南アジアをはじめ北米・オセアニアに展開しておりビール消費量も多いため伸びしろがありますが、国内では酒類全体の消費量が減少しています。

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