イタリアンレストランを展開するサイゼリヤ(7581)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移の分析に加えて、株主優待制度も確認していきます。
- 業績大きく回復見通し、配当・優待利回りは低め
- 配当金は据え置き推移
- 最悪期は抜けたものの、不透明感はまだある
サイゼリヤの株価情報と事業内容について
サイゼリヤの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価:2,316円
予想PER:14.68倍
PBR:1.28倍
時価総額:1,211億円
2022年4月15日終値時点のデータです
最新の株価参考サイト:(株)サイゼリヤ【7581】:Yahoo!ファイナンス
目立った割高感・割安感はないです。
サイゼリヤ(7581)とは
株式会社サイゼリヤ(英語: Saizeriya Co., Ltd.)は、イタリアンファミリーレストラン「サイゼリヤ」を運営する日本の企業。「サイゼリア」と間違われることもあるが、正しくは「サイゼリヤ」である。
1970年代の日本のファミリーレストラン草創期にチェーン展開を開始した企業である。徹底したコストダウンを通じて低価格メニューを充実させ、近年苦戦が続く外食産業の中でも注目を集める。
サイゼリヤ – Wikipediaより抜粋
サイゼリヤは国内で1,000店舗以上、海外を合わせると1,500店舗を展開しており、すべてが直営店です。
国内の店舗数は飽和状態で、近年は海外(主に中国)への出店を加速させています。
サイゼリヤの業績推移と株価推移について
サイゼリヤの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と営業利益・経常利益の推移

自粛要請などにより外食産業全体が厳しく、2020年8月期は大きく業績が落ち込み赤字で着地。
2021年8月期も厳しくなりましたが経常利益は黒字を確保。
2022年8月期は協力金の計上もあり、経常利益は大きく増益見通しとしています。
株価の推移
下記はサイゼリヤ5年分の週足株価チャートです。

2018年は利益伸び悩み・業績下方修正などの影響で株価が大きく下落。2019年は持ち直したことでやや上昇も、2020年に取り巻く環境の悪化で大きく下落。
2021年からは回復期待で上昇していましたが、不透明感から下落することもあり、不安定な推移です。
サイゼリヤの配当情報と株主優待制度について
サイゼリヤの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年8月期の予定年間配当:18円
予想年間配当利回り:0.78%
配当金の推移
下記はサイゼリヤの配当金推移です。
期末(8月)の一括配当を実施しています。

2017年8月期:18円
2018年8月期:18円
2019年8月期:18円
2020年8月期:18円
2021年8月期:18円
2022年8月期:18円(予)
年間配当金は18円の据え置き推移です。
配当性向は2021年8月期が49.5%、2022年8月期の予想が約11%です。
利益配分の方針
サイゼリヤの利益配分の基本方針は「安定した配当を基本」、「業績に応じて株主還元を積極的に行う」方針としています。
株主優待制度について
サイゼリヤの株主優待は「店舗で利用できる優待券」です。
優待権利月は8月で、継続保有が条件です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 500株未満 | 2,000円分 (500円券×4枚) |
500株以上 1,000株未満 | 10,000円分 (500円券×20枚) |
1,000株以上 | 20,000円分 (500円券×40枚) |
<2021年8月末日の株主優待条件>
2021年8月末日に加えて、2020年8月末日~2021年8月末日までの任意の日で株式保有状況を確認
簡単に言うと1年以上継続保有です。
100株保有で2,000円相当なので優待利回りに換算すると約0.9%です。
株主優待変更・廃止の可能性について
過去にはコストなどの関係から株主優待制度を変更したことがあるため、今後も様々な状況により見直しが入る可能性も考えられます。
サイゼリヤの決算内容と今後について
サイゼリヤの決算内容確認と今後について考えてみます。
決算内容を確認
2022年4月13日に決算発表。
2022年8月期2Q累計(9月-2月)の連結営業損益は0.4億円の赤字、連結経常利益は76.6億円の黒字と発表。
また、通期の連結営業利益を70億円予想から36億円予想に下方修正しています。
今後について
外食産業に対する不安は、以前ほどではないですがまだあります。しかし、新たな経済対策などの期待もあります。
最悪期は抜けたものの、業績を下方修正しており、まだ厳しさも見えます。
期待と不安
2021年8月期の想定以上の回復は協力金計上が影響しており、営業損益は赤字です。2022年8月期上期でも営業損益赤字と、協力金計上が大きなウエイトを占めています。
政府の経済対策は過去を見ると過度な期待はできないですが、企業はテイクアウトの充実などさまざまな対策を行い、しっかりと対応しています。
原材料・エネルギーなどのコスト上昇警戒感がありますが、月次情報では売り上げが回復しつつあり最悪期は抜けたとも見えます。
参考:月次情報|サイゼリヤ