大手電気機器メーカーのオムロン(6645)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当金の推移を見ていきます。期待値で上昇していた株価が警戒感で下落しています。
- やや割高感あり、配当利回りは低め
- 株価は警戒感から下落推移
- 優待廃止も配当は安定推移
オムロンの株価情報と事業内容
オムロンの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：7,198円
予想ＰＥＲ：22.79倍
ＰＢＲ：2.04倍
予想ＥＰＳ：315.88円
時価総額：1兆4,846億円
2022年7月27日終値時点のデータです。
最新の株価参考：オムロン(株)【6645】：Yahoo!ファイナンス
ＰＥＲ、ＰＢＲともに、やや割高感があります。
オムロン(6645)とは
オムロン株式会社（英: OMRON Corporation）は日本の大手電気機器メーカー。
制御機器・FAシステム事業、電子部品事業、車載電装部品事業、社会システム事業、健康医療機器・サービス事業の主要5事業を、一部分社化を含め、カンパニー制で展開している。
世界初の無接点近接スイッチを開発するなど産業用オートメーション機器に強みを持つが、一般消費者には健康医療機器で知られる。家庭用電子血圧計は世界トップシェアを誇る。
世界7極に地域統括本社を設置（日本、アメリカ、オランダ、中国、シンガポール、インド、ブラジル）。中国を中心とした海外へのビジネス展開に積極的で、既に連結での海外売上比率は5割を超えている。
オムロン – Wikipediaより一部抜粋
一般的にはヘルスケアで知られていますが稼ぎ頭は制御機器です。そのため、半導体市場の動きが業績に大きく影響します。
売上比率は日本が約40%、中華圏が約25%、それに続いて欧米、東南アジアです。
オムロンの業績推移と株価推移
オムロンの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と利益の推移
2020年3月期は下振れして減収・減益、2021年3月期は減収・増益となりました。
2022年3月期は大きく増収・増益、2023年3月期も増収・増益見通しとしています。
株価の推移
下記はオムロン5年分の週足株価チャートです。
2019年から相場全体の上昇・日経平均株価の採用候補に挙がり株価が上昇。2019年3月に実際に日経平均株価に採用されました。
2020年3月に一時下落しましたが、その後は大きく上昇し1万円を超えました。
しかし、2022年に入ると割高感・警戒感から大きく下落しています。
オムロンの配当情報と株主優待
オムロンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当：98円
予想年間配当利回り：1.36%
配当金の推移
下記はオムロンの配当推移です。
配当権利日は、9月（中間配当）と3月（期末配当）です。
2018年3月期：76円
2019年3月期：84円
2020年3月期：84円
2021年3月期：84円
2022年3月期：92円
2023年3月期：98円(予)
2023年3月期は増配予定としています。
配当性向は2022年3月期が30.1%。2023年3月期の予想が約31%です。
利益配分方針の確認
オムロンの配当方針は「株主資本配当率(DOE)3％程度を目安」、安定的、継続的な株主還元に努めるとしています。
参考：配当金について｜オムロン
株主優待制度について（廃止）
オムロンは株主優待で「自社商品」を実施していましたが、2020年3月末で廃止となりました。
優待廃止の理由として「配当や自己株式取得などの株主還元全般が充実してきたこと」としています。目的達成としているため、優待が復活する可能性は現状では低そうです。
オムロンの決算内容と今後について
オムロンの決算内容確認と今後について考えてみます。
決算内容を確認
2022年4月26日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は867億円と発表。
2023年3月期の同利益は890億円見込み、年間配当は98円予定としています。
2023年3月期1Q決算
2022年7月26日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は116億円と発表。
前年同期比56%減、通期計画の890億円に対する進捗率は13.1%となりました。
今後について
需要増・業績好調で株価が大きく上昇していましたが、2022年に入ると部材調達不足・コスト増、中長期視点での投資に対する警戒感から下落しています。
今後は業績と投資のバランスにより株価が動くことも想定されます。
確かな技術力
技術力があり、広い分野に事業を展開しています。
業績は大きく回復し、市場の成長期待度も高く、将来に向けてしっかり投資を行っています。
リスク要因
半導体不足・原材料価格高騰や輸送コスト増などがリスク要因として考えられます。
また、「中長期視点での価値創造に必要な投資を優先」するとしています。
成長には投資が欠かせないですし、実際、過去の投資の成果も出ています。しかし、成果が出るまでにどれだけ時間を要するかなど難しい部分もあります。