即席麵の先駆者である日清食品ホールディングス(2897)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。
- 割高感あり、売上は好調な推移
- 株価は上昇推移も下落場面あり
- 配当・優待の利回りは低め
日清食品の株価情報と業績推移
日清食品ホールディングスの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:12,360円
予想PER:29.47倍
PBR:2.91倍
予想EPS:419-439円
時価総額:1兆2,714億円
2023年5月12日終値時点のデータ
最新の株価参考:日清食品ホールディングス(株)【2897】:Yahoo!ファイナンス
PER、PBRともに割高感があります。
業績の推移
下記は日清食品の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は巣ごもり需要などもあり大きく増益、2022年3月期はその反動により減益となりましたが、2023年3月期は過去最高売上・利益を更新。
2024年3月期は営業利益が575-605億円、最終利益が425-445億円予想としています。
株価のチャート
下記は日清食品ホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年4月以降は巣ごもり需要などにより上昇。2020年9月以降は割高感・材料出尽くし感などで下落。
2022年7月以降で見ると上昇していましたが、2023年5月には大きく下落する場面も出ています。
日清食品の配当情報と株主優待
日清食品ホールディングスの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2024年3月期の予定年間配当:160円
予想年間配当利回り:1.29%
配当金の推移について
下記は日清食品ホールディングスの配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2019年3月期:110円
2020年3月期:110円
2021年3月期:120円
2022年3月期:130円
2023年3月期:140円
2024年3月期:160円(予)
配当は増配傾向で推移しており、20年近く減配をしていません。
配当性向は2023年3月期が31.8%、2024年3月期の予想が約36-38%です。
配当方針の確認
配当方針は「連結配当性向約40%を目安」としています。
株主優待について
株主優待制度は「自社製品詰め合わせ」です。
所有株式数 | 優待品 |
---|---|
100株~300株 | 3,000円相当の自社商品詰め合わせ (3月末) |
300株~1,000株 | 3,500円相当の自社商品詰め合わせ +1,500円相当ひよこちゃんグッズ (3月末と9月末の年2回) |
1,000株~3,000株 | 4,500円相当の自社商品詰め合わせ +1,500円相当ひよこちゃんグッズ (3月末と9月末の年2回) |
3,000株以上 | 5,500円相当の自社商品詰め合わせ +1,500円相当ひよこちゃんグッズ (3月末と9月末の年2回) |
優待利回り
100株保有で3,000円相当とした場合、優待利回りは約0.2%です。
日清食品の事業内容と今後について
日清食品ホールディングスの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
日清食品ホールディングス(2897)の概要
日清食品ホールディングス株式会社(にっしんしょくひんホールディングス、Nissin Foods Holdings Co., Ltd.)は、即席麺を生産する日清食品を中心とする食品グループの持株会社である。
即席麺を中心としたインスタント食品、冷凍食品、菓子、シリアル食品、乳酸菌飲料を製造・販売している。
子会社として日清食品、明星食品、日清シスコ、湖池屋がある。主要取引先は三菱商事、伊藤忠商事。
日清食品ホールディングス – Wikipediaより抜粋
日清食品はインスタントラーメンの先駆者で、カップ麺の国内シェアは明星食品を子会社化したことで5割を超えます。
チルド製麺や米国・中国へも広く展開。2020年11月にはスナック菓子メーカーの湖池屋を連結子会社化しています。
3カ月決算の実績
下記は日清食品の連結最終利益の推移と前期との比較です。

2024年3月期の連結最終利益は425億円から445億円見通しとしています。
キャッシュフロー
下記は日清食品のキャッシュ・フロー推移です。

日清食品の今後について
日本国内ではブランド力が強く、商品値上げ発表時には収益改善期待から株価が上昇することもあります。
また、新規事業へも積極的に投資を行っています。
国外へ規模拡大
さらなる成長を求めアメリカ・中国で販売エリアを拡大し、ブランド力強化などを行っています。
海外の市場規模は大きいので上手くいけば業績をさらに大きく伸ばすことができますが、当然、不透明感もあります。
短期的な動きと将来性
原材料価格・物流費の上昇などのコスト上昇のリスク要因もありますが、リスクと成長要因の両方を見ていく必要がありそうです。