西松屋チェーンの株価分析!業績回復で上昇も警戒感から下落【7545】

ベビー・子供用品専門店を展開する西松屋チェーン(7545)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

西松屋チェーンの株価POINT
  • 目立った割高感・割安感は無し
  • 株価は業績回復で上昇、警戒感から下落の動き
  • 短期・長期ともにやや不安材料もある
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西松屋の株価情報と業績推移

西松屋チェーンの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,550円
予想PER:12.06倍
PBR:1.22倍
予想EPS:128.49円
時価総額:1,079億円

2022年12月30日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)西松屋チェーン【7545】:Yahoo!ファイナンス

目立った割安感・割高感は無いです。

売上高と利益の推移

下記は西松屋チェーンの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2017年2月期-2020年2月期は下方修正・減益が続いていました。しかし、2021年2月期は上方修正を何度も行い、大きく増益、2022年2月期も好調となりました。

2023年2月期は下方修正を行い、減益見通しとしています。

参考:財務・業績ハイライト|西松屋

株価の推移

下記は西松屋チェーン5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年中旬から下落、2019年はレンジ推移していましたが、2020年4月頃より業績好調見通しで大きく上昇。

2021年以降は月次売上が好調で上昇材料出尽くし感・警戒感から下落というレンジで推移しています。

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西松屋の配当情報と株主優待

西松屋チェーンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年2月期の予定年間配当:26円
予想年間配当利回り:1.68%

配当金の推移

下記は西松屋チェーンの配当金推移です。配当権利日は、8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

西松屋チェーンの年間配当金推移

2018年2月期:21円
2019年2月期:21円
2020年2月期:21円
2021年2月期:23円
2022年2月期:25円
2023年2月期:26円(予)

配当金は年間21円で推移していましたが、ここ数年は増配傾向です。

配当性向は2022年2月期が18%、2023年2月期の予想は約20%です。

株主優待制度について

西松屋チェーンの株主優待は「買い物カード」です。優待権利月は2月と8月の年2回です。

保有株式数優待内容
100株以上1,000円相当/回
500株以上3,000円相当/回
1,000株以上5,000円相当/回

長期保有の場合、2月優待に金額が追加されます。

優待利回り

100株保有で年間2,000円とした場合、優待利回りは約1.3%です。

参考:株主情報|西松屋

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西松屋の事業・決算内容と今後について

西松屋チェーンの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

西松屋チェーン(7545)とは

西松屋(にしまつや)は、株式会社西松屋チェーン(英: Nishimatsuya Chain Co., Ltd.)が運営する乳幼児用品、小児用雑貨専門店である。

1990年代に入ってから現在のように急成長を遂げ、1996年2月期より23期連続増収を果たしている。

西松屋 – Wikipediaより一部抜粋

西松屋は無理な繁盛店舗を目指さない「ガラガラ経営」を方針としています。従業員の数を減らし、接客をほとんど行わず、店舗が混雑し始めると近隣に新規出店を行うスタンスを取っています。

決算内容を時系列に確認

2022年2月期の経常利益は128億円と発表。2023年2月期の同利益は140億円見込み、年間配当は25円予定としています。(2022年3月30日の決算発表にて)

2023年2月期1Q決算

2023年2月期1Q(3-5月)の経常利益は51.9億円と発表、前年同期比8.6%増となりました。(2022年6月16日の決算発表にて)

2023年2月期2Q決算

2023年2月期2Q累計(3-8月)の経常利益は72億円と発表。また、通期の同利益を140億円予想から120億円予想に下方修正、年間配当は25円予定から26円予定に増額修正しています。(2022年9月28日の決算発表にて)

2023年2月期3Q決算

2023年2月期3Q累計(3-11月)の経常利益は108億円と発表、前年同期比3%減となりました。(2022年12月16日の決算発表にて)

今後について

店内の高い天井、広いスペース、プライベートブランドで低価格、接客をあまり行わないスタイルなどが功を奏し、2021年2月期の経常利益は当初50億円予想でしたが123億円で大きく増益で着地。

2022年2月期も好調を維持しましたが、2023年2月期は急速な円安進行や仕入原価の高騰などで下方修正を行い、減益見通しとしています。

伸びしろ

出店が続いており、売上高は毎年伸びています。プライベートブランドも好調で、2021年11月には自社運営のオンラインストアをオープンしておりまだまだ伸びしろもあります。

厳しさも

為替の影響や燃料などのコスト上昇・インターネット販売を含んだ競争の激化が想定されます。

また、長期的に考えた場合、日本国内は少子高齢化が進み、商品を必要とする層が減少するのも考えられます。どの小売業にも言えますが、積極的な出店は国内だけでは厳しくなる可能性も想定されます。

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