西松屋チェーン【7545】株価分析!好業績で上昇も出尽くし感から落ち着いて推移

ベビー・子供用品専門店を展開する西松屋チェーン(7545)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

西松屋チェーンの株価POINT
  • 目立った割高感・割安感は無し
  • 業績大きく回復で株価上昇も落ち着き
  • 短期・長期ともにやや不安材料もある
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西松屋の株価情報と事業内容について

西松屋チェーンの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,382円
予想PER:9.21倍
PBR:1.13倍
予想EPS:149.61円
時価総額:962億円

2022年6月20日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)西松屋チェーン【7545】:Yahoo!ファイナンス

目立った割安感・割高感は無いです。

西松屋チェーン(7545)とは

西松屋(にしまつや)は、株式会社西松屋チェーン(英: Nishimatsuya Chain Co., Ltd.)が運営する乳幼児用品、小児用雑貨専門店である。

1990年代に入ってから現在のように急成長を遂げ、1996年2月期より連続増収を果たしている。

西松屋 – Wikipediaより一部抜粋

西松屋は無理な繁盛店舗を目指さない「ガラガラ経営」を方針としています。

従業員の数を減らし、接客をほとんど行わず、店舗が混雑し始めると近隣に新規出店を行うスタンスを取っています。

西松屋の業績推移と株価推移について

西松屋チェーンの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

2017年2月期-2020年2月期は下方修正・減益が続いていました。しかし、2021年2月期は上方修正を何度も行い、大きく増益に、2022年2月期も好調となりました。

2023年2月期もさらに伸びる予想で、過去最高益を更新する見通しとしています。

参考:財務・業績ハイライト|西松屋

株価の推移

下記は西松屋チェーン5年分の週足株価チャートです。

株価は減益により2018年以降、下落気味に推移していましたが、2020年4月頃から業績好調見通しで大きく上昇。

2021年以降は月次売上が好調で上昇材料出尽くし感・警戒感で下落というやや落ち着いた動きをしています。

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西松屋の配当情報と株主優待制度について

西松屋チェーンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年2月期の予定年間配当:25円
予想年間配当利回り:1.81%

配当金の推移

下記は西松屋チェーンの配当金推移です。
配当権利日は、8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

西松屋チェーンの年間配当金推移

2018年2月期:21円
2019年2月期:21円
2020年2月期:21円
2021年2月期:23円
2022年2月期:25円
2023年2月期:25円(予)

配当金は年間21円で推移していましたが、ここ数年は増配傾向です。

配当性向は2022年2月期が18%、2023年2月期の予想は約17%です。

株主優待制度について

西松屋チェーンの株主優待は「買い物カード」です。
優待権利月は2月と8月の年2回です。

保有株式数優待内容
100株以上1,000円相当/回
500株以上3,000円相当/回
1,000株以上5,000円相当/回

長期保有の場合、2月優待に金額が追加されます。

100株保有で年間2,000円相当なので優待利回りは約1.4%です。

参考:株主情報|西松屋

西松屋の決算内容と今後について

西松屋チェーンの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容の確認

2022年6月16日に決算発表。
2023年2月期1Q(3-5月)の経常利益は51.9億円と発表。

前年同期比8.6%増、通期計画の140億円に対する進捗率は37.1%となりました。

今後について

店内の高い天井、広いスペース、プライベートブランドで低価格、接客をあまり行わないスタイルなどが功を奏し、2021年2月期の経常利益は当初50億円予想でしたが123億円の大きく増益で着地。

2022年2月期も好調を維持し、2023年2月期も増益見通しとしています。

伸びしろ

出店が続いており、売上高は毎年伸びています。

プライベートブランドも好調で、2021年11月には自社運営のオンラインストアをオープンしておりまだまだ伸びしろもあります。

厳しさも

好調な業績もあり株価が上昇する場面もありますが、割安感は無く、為替の影響や燃料などのコスト上昇・インターネット販売を含んだ競争の激化が想定されます。

また、長期的に考えた場合、日本国内は少子高齢化が進み、商品を必要とする層が減少するのも考えられます。

どの小売業にも言えますが、積極的な出店は国内だけでは厳しくなる可能性も想定されます。

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