西松屋チェーンの株価が短期で上昇推移・業績好調見通し【7545】

ベビー・子供用品専門店を展開する西松屋チェーン(7545)。

今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートや配当推移を確認してみました。また、株主優待も確認していきます。

西松屋チェーンの株価POINT
  • 目立った割高感・割安感は無し
  • 株価は業績回復で上昇、警戒感から下落の推移
  • 短期・長期ともにやや不安材料もある
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西松屋の株価情報と業績推移

西松屋チェーンの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価:1,679円
予想PER:10.88倍
PBR:1.31倍
予想EPS:154.39円
時価総額:1,168億円

2023年4月7日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)西松屋チェーン【7545】:Yahoo!ファイナンス

目立った割安感・割高感は無いです。

業績の推移

下記は西松屋チェーンの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2017年2月期-2020年2月期は減益が続いていました。しかし、2021年2月期は上方修正を何度も行い、大きく増益に。

2023年2月期は減益となりましたが、2024年2月期は増益見通しとしています。

参考:財務・業績ハイライト|西松屋

株価チャート

下記は西松屋チェーン5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年4月頃より業績好調見通しで大きく上昇。

2021年以降は月次売上が好調で上昇材料出尽くし感・警戒感から下落というレンジで推移しています。

2023年以降の短期では上昇しています。

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西松屋の配当情報と株主優待

西松屋チェーンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2024年2月期の予定年間配当:26円
予想年間配当利回り:1.55%

配当金の推移について

下記は西松屋チェーンの配当金推移です。配当権利日は8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

西松屋チェーンの年間配当金推移

2019年2月期:21円
2020年2月期:21円
2021年2月期:23円
2022年2月期:25円
2023年2月期:26円
2024年2月期:26円(予)

配当金は増配傾向で推移しています。

配当性向は2023年2月期が20.6%、2024年2月期の予想は約17%です。

株主優待について

株主優待制度は「買い物カード」、優待権利月は2月と8月の年2回です。

保有株式数優待内容
100株以上1,000円相当/回
500株以上3,000円相当/回
1,000株以上5,000円相当/回

長期保有の場合、2月優待に金額が追加されます。

優待利回り

100株保有で年間2,000円とした場合、優待利回りは約1.2%です。

参考:株主情報|西松屋

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西松屋の事業内容と今後について

西松屋チェーンの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

西松屋チェーン(7545)の概要

西松屋(にしまつや)は、株式会社西松屋チェーン(英: Nishimatsuya Chain Co., Ltd.)が運営する乳幼児用品、小児用雑貨専門店である。

1990年代に入ってから現在のように急成長を遂げ、1996年2月期より23期連続増収を果たしている。

西松屋 – Wikipediaより一部抜粋

西松屋は無理な繁盛店舗を目指さない「ガラガラ経営」を方針としています。

従業員の数を減らし、接客をほとんど行わず、店舗が混雑し始めると近隣に新規出店を行うスタンスを取っています。

3カ月決算の実績

下記は西松屋チェーンの各決算期における連結経常利益の推移と前期との比較グラフです。

2024年2月期の連結経常利益は140億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記は西松屋チェーンのキャッシュ・フローの推移です。

2021年2月期は営業CFが大きく伸びています。

参考:西松屋チェーン|Google Finance

西松屋チェーンの今後について

店内の広いスペース、プライベートブランドで低価格、接客をあまり行わないスタイルなどが功を奏し、2021年2月期は大きく増益で着地。

2022年2月期も好調を維持しましたが、2023年2月期は急速な円安進行や仕入原価の高騰などで減益となりました。

連続増収の伸びしろ

出店が続いており、売上高は毎年伸びています。

プライベートブランドも好調で、2021年11月には自社運営のオンラインストアをオープンしておりまだまだ伸びしろもあります。

国内人口減少の厳しさも

為替の影響や燃料などのコスト上昇・インターネット販売を含んだ競争の激化が想定されます。

また、長期的に考えた場合、日本国内は少子高齢化が進み、商品を必要とする層が減少するのも考えられます。

どの小売業にも言えますが、積極的な出店は国内だけでは厳しくなる可能性も想定されます。

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