ニップン(日本製粉)【2001】株価分析!やや下落気味の株価推移

総合食品メーカーとして多角化を進めるニップン(日本製粉)(2001)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も見ていきます。

ニップンの株価POINT
  • やや割安感あり
  • 業績は比較的安定推移
  • 多角化で成長期待と不透明感
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ニップンの株価情報と事業内容

ニップン(日本製粉)の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,672円
予想PER:14.3倍
PBR:0.76倍
時価総額:1,318億円

2022年1月5日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:(株)ニップン【2802】:Yahoo!ファイナンス

PBRはやや割安感があります。

ニップン(2001)とは

株式会社ニップン(英: NIPPN CORPORATION)は、製粉業、食品業を営む会社。製粉分野では日清製粉に次いで日本国内シェア2位。

欧米式機械を利用した日本初の製粉会社である。2020年までの社名は日本製粉株式会社(英: NIPPON FLOUR MILLS CO., LTD.)。「ニップン」「オーマイ」「REGALO(レガーロ)」ブランドで知られる。

ニップン – Wikipediaより抜粋

製粉事業だけでなく、パスタ・冷凍食品などの食料品事業を強化、総合食品メーカーとして多角展開を進め、2021年1月に「日本製粉」から「ニップン」へ商号を変更しています。

ニップンの業績推移と株価推移

ニップンの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高・経常利益の推移

売上・利益は比較的安定的に推移しています。伸びてはいないですが、減少もしていないです。

2022年3月期は「収益認識に関する会計基準」等の適用もあり減収見通しとしています。

参考:財務ハイライト|株式会社ニップン

株価の推移

下記はニップン5年分の週足株価チャートです。

株価はやや下落気味のレンジで推移しています。

中々上昇できていないですが、大きく下落もしていないという見方もでき、業績と同じく比較的安定した動きです。

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ニップンの配当情報と株主優待

ニップンの配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2022年3月期の予定年間配当:36円
予想年間配当利回り:2.16%

配当金の推移

下記はニップンの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

ニップンの年間配当金推移

2017年3月期:30円
2018年3月期:30円
2019年3月期:32円
2020年3月期:34円
2021年3月期:36円
2022年3月期:36円(予)

2021年3月期は普通配当が34円、社名変更記念配当が2円です。2022年3月期の配当は記念配当込みの据え置き予定としています。

配当性向は2020年3月期が29.1%、2021年3月期が32.1%、2022年3月期の予想が約30%です。

株主優待制度(株主優待サービス)について

ニップンの株主優待は「優待価格販売」、「自社商品詰め合わせ」などです。

保有株式数優待品内容
全株主健康食品シリーズ・ワイン等の優待販売
100株以上『パンの花』1日体験レッスン&プレコースの無料受講及び入会金無料
500株以上自社商品詰め合わせ(3,000円相当)<3月>
自社商品詰め合わせ(1,500円相当)<9月・1年以上保有>

500株保有で3,000円分と換算すると優待利回りは約0.4%です。

参考:配当・株主優待|株式会社ニップン

ニップンの決算内容と今後について

ニップンの決算内容確認と今後について考えてみます。

決算内容について

2021年12月28日に決算発表。
2022年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は73.6億円と発表。

前年同期比43.1%増、上期計画の57億円を上回り、通期計画の127億円に対する進捗率は58%となりました。

今後について

多角的食品企業を目指し、海外事業を推進し拡大。業務提携やM&Aにも積極的に取り組むとしています。

伸びしろ・成長期待

食品事業の冷凍食品、コンビニ向け中心に順調です。

少子高齢化により国内は伸び悩んでいますが、海外事業拡大による成長期待はあります。

リスク要因

海外事業拡大は伸びしろと共にリスクもあります。設備投資を含むさまざまなコストが上昇する可能性もあります。

また、原材料価格上昇・人件費やエネルギー費などのコスト上昇により家庭用冷凍食品の価格を値上げするとしています。販売価格への転換は採算改善の期待と共に売上減少のリスクもあります。

2021年7月7日にサイバー攻撃によるシステム障害が発生し、決算発表を延期しました。今後は再発防止を徹底するためにシステム費用が上昇する可能性も想定されます。

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