丸紅【8002】株価分析!業績好調で上昇も警戒感から下落場面あり・高い配当利回り

総合商社の丸紅(8002)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当方針を分析してみました。業績好調で株価上昇も下落場面も出ています。

丸紅の株価POINT
  • 商社銘柄にありがちな高配当
  • 過去最大の赤字を記録も、大きく回復し好調
  • 株価は大きく上昇も、不透明感はある
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丸紅の株価情報と事業内容

丸紅の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,334.5円
予想PER:5.73倍
PBR:0.93倍
予想EPS:232.78円
時価総額:2兆2,930億円

2022年8月9日終値時点のデータです。
最新の株価参考:丸紅(株)【8002】:Yahoo!ファイナンス

PERは商社銘柄にありがちな割安さです。

丸紅(8002)とは

丸紅株式会社(まるべに、英文社名:Marubeni Corporation)は、芙蓉グループの大手総合商社。

伝統的に紙・パルプ部門、食料部門、電力部門に強みを持っている他、空前の資源高の恩恵、またはリスク・マネジメントの強化などもあって、2013年3月期は2期連続で過去最高益を更新し、売上高は七大商社中第3位となった。

丸紅 – Wikipediaより抜粋

穀物、発電で商社首位、プラントや輸送機・農業化学品にも強みがあります。

国内だけでなく、世界で様々な分野の事業を行っています。

丸紅の業績推移と株価推移

丸紅の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

2020年3月期の最終利益は当初2,400億円の黒字見込みでしたが1,974億円の赤字で着地。

2021年3月期は黒字回復、2022年3月期は大きく増収・増益となり過去最高益を更新。

2023年3月期の最終利益は減益予想としています。

参考:業績推移グラフ|丸紅株式会社

株価の推移

下記は丸紅5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年10月に1,000円を越えた後、調整的に下落、2020年3月には業績悪化の警戒感から大きく株価が下落。

しかし、その後は商社銘柄への注目・業績回復・好調さもあり株価が大きく上昇

短期的には警戒感から株価が下落する場面も出ています。

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丸紅の配当情報と決算内容

丸紅の配当と決算内容を見ていきます。

配当金について

2023年3月期の予定年間配当:60円
予想年間配当利回り:4.5%

年間配当利回りは高いです。

配当金の推移

下記は丸紅の配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

丸紅の年間配当金推移

2018年3月期:31円
2019年3月期:34円
2020年3月期:35円
2021年3月期:33円
2022年3月期:62円
2023年3月期:60円(予)

2021年3月期は微減配、2022年3月期は大きく増配しています。

配当性向は2022年3月期が25.5%、2023年3月期の予想が約26%です。

配当政策の確認

配当方針は中期経営戦略期間(2023年3月期~2025年3月期)において「連結配当性向25%以上、かつ各年度の期初に公表する予想配当金を下限」としています。

なお、2023年3月期の配当は年間60円を下限としています。

参考:株主還元・配当|丸紅株式会社

決算内容を時系列に確認

2022年5月6日に決算発表。
2022年3月期の連結最終利益は4,243億円と発表。

2023年3月期の同利益は4,000億円見通し、年間配当を60円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月5日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結最終利益は2,016億円と発表。

前年同期比79.8%増、通期計画の4,000億円に対する進捗率は50.4%となりました。

丸紅の今後について

丸紅の今後について考えてみました。

今後について

商社銘柄全体が注目されたことに加え、業績回復・好調見通しにより株価が大きく上昇。

大手総合商社は多くの事業を世界で手掛けるため、業績は各国の経済動向に大きく左右されます。

目線が重要

2020年8月に「バークシャー・ハサウェイ」が日本の総合商社5社の株式を「長期保有が目的」としてまんべんなく保有しました。

日本の総合商社の株価が長期目線で安いと判断しているが、どこの総合商社が業績を伸ばすか、いつまで伸ばすかまでは断定していないという見方もできます。

既に大きく上昇済み

バークシャーは「どれだけの期間保有するのか」も含め、その真意はわかりません。また、既に保有発表時の株価と比較し大きく上昇しています。

目指す方向

2023年3月期は減益見通しですが好調を維持。

中期経営計画では既存事業の強化・拡大、新事業の創出。成長投資・株主還元を強化するとしています。

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