ビール類シェアが国内２位、発泡酒で首位のキリンホールディングス(2503)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移に加えて株主優待制度も確認していきます。
- 配当・優待の合計利回りは高めの水準
- 安定配当だが配当性向は高い水準で推移
- 厳しい業績推移で長期株価が下落
キリンの株価情報と事業内容について
キリンホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：1,890.5円
予想ＰＥＲ：13.76倍
ＰＢＲ：1.76倍
時価総額：1兆7,279億円
2022年2月25日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト：キリンホールディングス(株)【2503】：Yahoo!ファイナンス
目立った割高感・割安感はないです。
キリンホールディングス(2503)とは
キリンホールディングス株式会社（英: Kirin Holdings Company, Limited）は、飲料事業会社の麒麟麦酒株式会社を中核とする、キリングループの持株会社（ホールディングカンパニー）である。
三菱グループの一員であり、三菱金曜会及び三菱広報委員会の会員企業である。
キリンホールディングス – Wikipediaより抜粋
主要事業セグメントは「国内ビール・スピリッツ事業」、「国内飲料事業」です。
近年はやや厳しく、「医薬事業」が成長しています。
キリンの業績推移と株価推移について
キリンホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高・経常利益の推移
2019年12月期の利益は消費税増税、協和発酵バイオ工場が行政処分を受けた影響などで大きく減益に。
2021年12月期は増益予定でしたが減益で着地。
2022年12月期は回復見通しとしています。
株価の推移
下記はキリンホールディングス5年分の週足株価チャートです。
株価は2018年6月頃から長期で下落しています。
2020年11月にオーストラリアの子会社を売却する方針が固まり、海外の低収益事業の整理完了による期待値からやや上昇しましたが、勢いは弱く長期的な下落の流れは変わっていないです。
キリンの配当情報と株主優待について
キリンホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年12月期の予定年間配当：65円
予想年間配当利回り：3.44%
株価が下落した事もあり、配当利回りは高めです。
配当金の推移
下記はキリンホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。
2017年12月期：46円
2018年12月期：51円
2019年12月期：64円
2020年12月期：65円
2021年12月期：65円
2022年12月期：65円(予)
配当は年間65円で据え置きで推移しています。
配当性向は2020年12月期が76%、2021年12月期が90.6%、2022年12月期の予想が約47%です。
配当方針の確認
配当方針は「2019年度より連結配当性向を30%以上から40%以上に引き上げる」としています。
配当方針を考えると高い配当性向で推移しています。
20期以上減配していませんが、このまま高い配当性向が続くと減配する可能性も考えられます。
株主優待制度の内容と利回り
キリンホールディングスの株主優待は「自社グループ会社商品等」です。
優待権利月は12月です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 1,000株未満 | 自社グループ製品 (1,000円相当) |
| 1,000株以上 | 自社グループ製品 (3,000円相当) |
「ビール」、「清涼飲料」など複数の商品から選択することが出来ます。
100株保有で1,000円相当なので優待利回りは約0.5%です。
キリンの決算内容と今後について
キリンホールディングスの決算内容確認と今後について考えてみます。
決算内容について
2022年2月14日に決算発表。
2021年12月期の連結税引前利益は996億円と発表。
2022年12月期の同利益は1,770億円見通し、年間配当は65円予定としています。
今後について
第3のビールで根強い人気の「のどごし」に加えて「本麒麟」も話題になりました。
しかし、日本のビール離れ・アルコール離れによる売上減少は深刻な問題で、他社との競争もあり近年では国内ビール・スピリッツ事業、国内飲料ともに売上・利益が減少傾向にあります。
短期的な不安材料
外食向け商品の売上減少が大きく、家庭用商品の売り上げも想定よりは伸びていない状況です。
2021年12月期はミャンマー事業の撤退による減損損失が大きく、今後もその影響が出る可能性があります。
また、配当は20期以上減配していませんが、配当方針より高い配当性向で推移しているのも気になる点です。
将来の期待値について
医薬事業は売上・利益ともに好調に成長しており、今後の期待値もあります。
原料・原材料費の上昇によるコスト増などの不安点がありますが、ミャンマー事業は撤退方針を決定しており、不透明感がやや払拭されています。