ファンケルの株価が下落後は厳しめの推移・業績回復見通し【4921】

無添加化粧品や健康食品を展開するファンケル(4921)。

今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

ファンケルの株価POINT
  • 割高感あり、業績回復見通し
  • 株価は下落後、厳しい推移
  • 先を見据えているが、不透明感もある
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ファンケルの株価情報と業績推移

ファンケルの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価:2,596.5円
予想PER:39.25倍
PBR:4.18倍
予想EPS:66.16円
時価総額:3,385億円

2023年8月23日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)ファンケル【4921】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割高感があります。

業績の推移

下記はファンケルの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2020年3月期までは売上・利益ともに好調に推移していましたが、2021年3月期は下方修正を行い減収・減益、2022年3月期は更に減収・減益となりました。

2024年3月期は増収・増益見通しとしています。

参考:財務・業績情報|FANCL ファンケル

株価のチャート

下記はファンケル5年分の週足株価チャートです。

株価は2018年中旬から約2年ほどレンジで推移していましたが、2020年中旬以降にレンジを抜けて最高値を更新。

しかし、その後は大きく下落。2022年5月以降は持ち直していますが不安定な推移です。

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ファンケルの配当情報と株主優待

ファンケルの配当情報と株主優待制度を確認していきます。

配当金の情報

2024年3月期の予定年間配当:34円
予想年間配当利回り:1.31%

配当金の推移について

下記はファンケルの配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

ファンケルの年間配当金推移

2019年3月期:30円
2020年3月期:34円
2021年3月期:34円
2022年3月期:34円
2023年3月期:34円
2024年3月期:34円(予)

配当金は年間34円で据え置き推移です。

配当性向は2023年3月期が82.9%、2024年3月期の予想が約51%です。

利益還元の方針確認

配当方針は「連結配当性向40%程度およびDOE(純資産配当率)5%程度を目途に配当金額を決定」としています。

参考:株式情報|ファンケル

株主優待について

株主優待制度は「自社製品」もしくは「店舗利用券」、優待権利月は3月です。6カ月以上の継続保有が条件です。

保有株式数優待内容
100株以上 200株未満3,000円相当自社製品または
ファンケル 銀座スクエア利用券
200株以上6,000円相当自社製品または
ファンケル 銀座スクエア利用券

優待利回り

100株保有で年間3,000円相当とした場合、優待利回りは約1.2%です。

参考:株主優待|ファンケル

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ファンケルの事業内容と今後について

ファンケルの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

ファンケル(4921)の概要

株式会社ファンケル(英: FANCL Corporation)は、化粧品・健康食品(サプリメント等)の製造・販売を行う日本の企業。2019年よりキリンホールディングスの持分法適用会社である。

社名の「ファンケル」の由来は「ファイン・ケミカル」(日本語で『混じりけのない化学製品』)を簡略したもの。また「不安を蹴る=ファンケル」という説もある。

ファンケル – Wikipediaより抜粋

ファンケルは「化粧品関連事業」、「栄養補助食品関連事業」を中心に展開、売上の多くが国内です。

大企業に対抗するべく研究開発に注力しており、特許を多く取得しています。

3カ月決算の実績

下記はファンケルの連結経常利益の推移と前期との比較です。

2024年3月期の連結経常利益は122億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記はファンケルのキャッシュ・フロー推移です。

営業CFは比較的安定した推移です。

参考:ファンケル|Google Finance

ファンケルの今後について

主力製品や機能性表示食品が好調も、自粛要請・インバウンド需要の落ち込みもあり厳しくなりましたが、2024年3月期は回復を見込んでいます。

先を見据えた研究

2019年にキリンホールディングスが株式の約30%を取得し業務提携、持分法適用会社となっています。

高い研究開発能力があり、「脳機能」や「腸内環境」、「認知症予防」などのプロジェクトを共同で進め、先をしっかり見据えています。

懸念材料

消費者マインド低下による化粧品の低価格指向が高まる懸念、「無添加」や「機能性表示」など扱う商品性質上のリスクもあります。

積極的な広告投資・研究開発投資を行っており、良くも悪くも想定以上となる可能性があります。

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