アシックスの株価分析!業績好調で上昇推移・連続増配当【7936】

競技用シューズ最大手のアシックス(7936)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

アシックスの株価POINT
  • 割高感あり、増配予定も低めの利回り
  • 業績好調で株価上昇
  • 伸びしろもあるが、当然リスク要因もある
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アシックスの株価情報と業績推移

ASICSの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:3,490円
予想PER:31.96倍
PBR:3.75倍
予想EPS:109.19円
時価総額:6,626億円

2023年3月28日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)アシックス【7936】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割高感があります。

業績の推移

下記はアシックスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2020年12月期は最終損益が161億円の赤字となりましたが2021年12月期に大きく回復。2022年12月期は増収・増益。2023年12月期も増収・増益見通しとしています。

参考:財務・業績ハイライト|株式会社アシックス

株価の推移

下記はアシックス5年分の週足株価チャートです。

株価は厳しめの推移でしたが、2021年5月に想定以上の収益回復の速さから急上昇。2022年11月にも業績上方修正の影響からマドを開けて大きく上昇しています。

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アシックスの配当情報と株主優待

ASICSの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年12月期の予定年間配当:44円
予想年間配当利回り:1.26%

配当金の推移

下記はアシックスの配当金推移です。配当権利月は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

アシックスの年間配当金推移

2018年12月期:24円
2019年12月期:30円
2020年12月期:24円
2021年12月期:24円
2022年12月期:40円
2023年12月期:44円(予)

2019年12月期は普通配当24円、創立70周年記念の配当が6円です。2023年12月期は増配予定としています。

配当性向は2022年12月期が36.8%、2023年12月期の予想が約40%です。

配当方針の確認

配当方針は中期経営計画にて「安定的な配当に加え、50%以上の総還元性向になる事を目処」としています。

参考:株主還元|株式会社アシックス

株主優待について

株主優待制度は「自社製品割引券」、優待権利月は6月と12月の年2回です。

保有株式数1年未満
100株以上 300株未満自社直営店 20%割引券10枚(1年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(3年以上)
300株以上自社直営店 30%割引券10枚(1年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満)
自社直営店 40%割引券10枚(3年以上)
100株以上オンラインストア 25%割引(1年未満)
オンラインストア 30%割引(1年以上~3年未満)
オンラインストア 30%割引(3年以上)

普段からアシックスの製品を利用している人には良い優待ですが割引券というのもあり、人気優待とは言いにくいです。

参考:株主優待|株式会社アシックス

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アシックスの事業・決算内容と今後について

ASICSの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

アシックス(7936)とは

株式会社アシックスは、競技用シューズやスニーカー、アスレチックウェアなどを製造、販売する日本の多国籍企業。

スポーツシューズに強みを持ち、とりわけマラソン競技、バレーボールなどでは高いブランド力を持つ。海外売上は年々拡大しており、2015年には海外売上比率76%を達成する等、グローバル企業として高い知名度を誇る。

アシックス – Wikipediaより一部抜粋

北米・欧州をはじめ新興国へも拡大し、海外売上比率は約8割です。

決算内容を確認

2022年12月期の連結経常利益は309億円と発表。2023年12月期の同利益は320億円見通し、年間配当は44円予定としています。(2023年2月10日の決算発表にて)

今後について

中期経営計画2023にて、経営基盤の強化・収益事業の拡大を進めています。

厳しい業績から回復

2020年12月期はマラソンを含めたスポーツイベント延期や中止などもあり厳しい業績となりました。しかし、2021年12月期は主に欧州・中華圏が想定以上に好調で大きく回復。

好調継続とリスク

2022年12月期は物流コスト上昇などの警戒もありますが、欧州・中華圏が引き続き好調、国内も大きく回復しています。今後はオセアニアやアジアなどでも伸びる可能性を秘めています。

しかし、海外売上比率が高いので為替影響や諸外国での環境・経済状況などがリスクとなる可能性もあります。

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