競技用シューズ最大手のアシックス(7936)が業績悪化の影響もあり、長期で株価が下落していました。しかし、2020年4月頃に底打ちして上昇しています。果たしてこの先の株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認します。
- 株価指標に割安感はなく短期的な業績は厳しい
- 配当はいつ大きく減配してもおかしくない状況
- 株価は下落していたが今後の回復期待から上昇
アシックスの事業内容と株価指標
はじめにアシックスの事業内容と株価指標を確認していきます。
株価指標と配当利回り
株価：1,772円
予想年間配当：24円
年間配当利回り：1.35%
予想ＰＥＲ：—
ＰＢＲ：2.31倍
2020年11月20日終値時点のデータ
赤字見通しなのでＰＥＲは算出不可、年間の配当利回りは平均より低いです。
アシックス(7936)とは
アシックスとはアシックス（ASICS）のブランドで競技用シューズやスニーカー、アスレチックウェアなどを製造、販売する。
スポーツシューズに強みを持ち、とりわけマラソン競技、バレーボールなどでは高いブランド力を持つ。現在では国内の同業界内で、売上高一位を誇り、業界屈指の総合スポーツ用品企業の座に君臨する。
海外売上は年々拡大しており、2015年には海外売上比率76％を達成する等、グローバル企業として高い知名度を誇る。
アシックス – Wikipediaより一部抜粋
現在のアシックスは国内だけでなく、北米・欧州をはじめ新興国へも拡大しています。北米はやや苦戦している状況です。
アシックスの配当推移と株主優待制度
次にアシックスの配当推移と株主優待制度を確認していきます。
配当金の推移
下記はアシックスの配当推移です。通常は年2回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。
2015年12月期：23.5円
2016年12月期：23.5円
2017年12月期：23.5円
2018年12月期：24円
2019年12月期：30円
2020年12月期：24円(予)
2019年12月期は普通配当24円、創立70周年記念の配当が6円です。2020年12月期は30円の予定でしたが未定に変更し、現在は24円予定です。
記念方針として「2017年度から2020年度までの4ヵ年は、50％の総還元性向になることを目処」としています。2018年12月期は赤字、2019年12月期の配当性向は79%、2020年12月期も赤字予想なので厳しい数値です。
株主優待制度について
アシックスの株主優待は「自社製品割引券」です。権利日は6月末と12月末です。
| 保有株式数 | 1年未満 |
|---|---|
| 100株以上 300株未満 | 自社直営店 20%割引券10枚(1年未満) 自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満) 自社直営店 30%割引券10枚(3年以上) |
| 300株以上 | 自社直営店 30%割引券10枚(1年未満) 自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満) 自社直営店 40%割引券10枚(3年以上) |
| 100株以上 | オンラインストア 25%割引(1年未満) オンラインストア 30%割引(1年以上~3年未満) オンラインストア 30%割引(3年以上) |
普段からアシックスの製品を利用している人には良い優待かもしれませんが割引券というのもあり、人気優待ではないです。
アシックスの業績推移と株価チャート
次にアシックスの業績推移と株価チャートを確認していきます。
売上高・経常利益の推移
売上・利益ともにここ数年は苦戦しています。2020年12月期も最終赤字予想で見通しは厳しいです。
株価チャートの推移
下記はアシックス5年分の週足株価チャートの推移です。
株価は長期で下落推移していますが、2020年4月に底を打ち上昇しています。ここから更に上昇する可能性もありますが、止まりやすいポイントが何か所かあり、業績上方修正しましたが赤字予想です。
アシックスの決算内容と今後の株価について
最後にアシックスの決算内容の確認と今後の株価について考えてみます。
決算内容について
2020年11月6日の決算にて2020年12月期3Q累計(1-9月)の連結経常利益は2.5億円と発表、あわせて通期の同損益を170億円の赤字から90億円の赤字に上方修正しています。
今後について
アシックスは2018年に中期経営計画を見直し、抜本的な経営改革をスタート。今後は東京オリンピック需要などの追い風もあり、業績は回復するだろうとの見方がある反面、しばらくはマラソンを含めたスポーツイベント延期・中止の動きは続くと考えられます。もちろん、東京オリンピックも本当に開催できるのか、何とも言えない状況です。
また、赤字幅縮小の上方修正には中華圏をはじめ外国での販売好調があります。今後も海外での売上が伸びる可能性はありますが、為替の影響などのリスクもあります。