アシックス(asics)【7936】株価分析!業績回復で株価上昇からやや下落

競技用シューズ最大手のアシックス(7936)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

アシックス(asics)の株価POINT
  • 割高感あり
  • 業績回復で株価が大きく上昇
  • 伸びしろもあるが、当然リスクもある
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ASICSの株価情報と事業内容について

アシックスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,233円
予想PER:30.28倍
PBR:2.8倍
時価総額:4,240億円

2022年3月2日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:(株)アシックス【7936】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割高です。

アシックス(7936)とは

株式会社アシックスは、競技用シューズやスニーカー、アスレチックウェアなどを製造、販売する日本の多国籍企業。

スポーツシューズに強みを持ち、とりわけマラソン競技、バレーボールなどでは高いブランド力を持つ。

海外売上は年々拡大しており、2015年には海外売上比率76%を達成する等、グローバル企業として高い知名度を誇る。

アシックス – Wikipediaより一部抜粋

国内だけでなく、北米・欧州をはじめ新興国へも拡大し、海外売上比率は約70%あります。

ASICSの業績推移と株価推移について

アシックスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高・経常利益の推移

2020年12月期は最終損益が161億円の赤字で厳しくなりましたが、2021年12月期に大きく回復。

2022年12月期も好調見通しとしています。

参考:財務・業績ハイライト|株式会社アシックス

株価の推移

下記はアシックス5年分の週足株価チャートです。

株価は長期で下落していましたが、想定以上の収益回復の速さから急上昇。

2021年12月以降で見ると下落推移しています。

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ASICSの配当情報と株主優待制度について

アシックスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2022年12月期の予定年間配当:32円
予想年間配当利回り:1.43%

配当金の推移

下記はアシックスの配当金推移です。
配当権利月は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

アシックスの年間配当金推移

2017年12月期:23.5円
2018年12月期:24円
2019年12月期:30円
2020年12月期:24円
2021年12月期:24円
2022年12月期:32円(予)

2019年12月期は普通配当24円、創立70周年記念の配当が6円です。2022年12月期は増配予定としています。

配当性向は2021年12月期が46.7%、2022年12月期の予想が約43%です。

配当方針の確認

アシックスの配当方針は「企業価値および1株当たり当期純利益を高め、安定的な配当を実施」としています。

参考:株主還元|株式会社アシックス

株主優待制度について

アシックスの株主優待は「自社製品割引券」です。
優待権利月は6月と12月の年2回です。

保有株式数1年未満
100株以上 300株未満自社直営店 20%割引券10枚(1年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(3年以上)
300株以上自社直営店 30%割引券10枚(1年未満)
自社直営店 30%割引券10枚(1年以上~3年未満)
自社直営店 40%割引券10枚(3年以上)
100株以上オンラインストア 25%割引(1年未満)
オンラインストア 30%割引(1年以上~3年未満)
オンラインストア 30%割引(3年以上)

普段からアシックスの製品を利用している人には良い優待ですが割引券というのもあり、人気優待とは言いにくいです。

参考:株主優待|株式会社アシックス

ASICSの決算内容と今後について

アシックスの決算内容確認と今後について考えてみます。

決算内容について

2022年2月10日に決算発表。
2021年12月期の連結経常利益は221億円と発表。

2022年12月期の同利益は225億円見通し、年間配当は32円予定としています。

今後について

中期経営計画2023にて、経営基盤の強化・収益事業の拡大を進めています。

厳しい業績から回復

マラソンを含めたスポーツイベント延期や中止などもあり、2020年12月期は厳しい業績となりました。

しかし、2021年12月期は主に欧州・中華圏が想定以上に好調で大きく回復しました。

好調継続とリスク

2022年12月期は物流コスト上昇などの警戒もありますが、欧州・中華圏が引き続き好調見通しとしています。

また、オセアニアやアジアなどでも伸びる可能性を秘めています。しかし、為替影響・その国の環境・経済状況などのリスクもあります。

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