ファンケルの株価分析!やや厳しい業績見通しも株価はあまり下落せず【4921】

無添加化粧品や健康食品を展開するファンケル(4921)。業績下方修正を行い増益見通しから減益見通しになりやや厳しいですが、株価は比較的好調です。果たして今後の株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

ファンケルの株価POINT
  • 株価指標はかなり割高、配当・優待利回りは低め
  • 業績は増益見通しから減益見通しに下方修正
  • 株価はレンジ推移していたが抜けて上昇
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ファンケルの株価情報と事業内容

はじめにファンケルの株価指標と事業内容を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:3,985円
予想年間配当:34円
年間配当利回り:0.85%
予想PER:60.1倍
PBR:7.01倍

2021年2月10日終値時点のデータ

株価指標はかなり割高、年間の配当利回りは低いです。

ファンケル(4921)とは

株式会社ファンケル(英: FANCL Corporation)は、粧品・健康食品のメーカーである。

社名の「ファンケル」の由来は「ファイン・ケミカル」(日本語で『混じりけのない化学製品』)を簡略したもの。また「不安を蹴る=ファンケル」という説もある。関連会社として、同じく化粧品、健康商品等を扱うアテニアがある。

ファンケル – Wikipediaより抜粋

ファンケルは化粧品関連事業、栄養補助食品関連事業を中心に展開しています。売上の多くが国内です。

参考:事業展開|ファンケル

ファンケルの配当推移と株主優待

次にファンケルの配当金の推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はファンケルの配当金推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。

ファンケルの年間配当金推移

2016年3月期:17円
2017年3月期:29円
2018年3月期:29円
2019年3月期:30円
2020年3月期:34円
2021年3月期:34円(予)

配当金は増配傾向です。

配当方針は「連結配当性向40%程度およびDOE(純資産配当率)5%程度を目途に配当金額を決定」です。2020年3月期の配当性向は40.9%、2021年3月期の予想配当性向は約51%です。

参考:株式情報|ファンケル

ファンケルの株主優待制度

ファンケルの株主優待は「自社製品」もしくは「店舗利用券」です。3月末が権利日で6カ月以上継続保有が対象です。

保有株式数優待内容
100株以上 200株未満3,000円相当自社製品または
ファンケル 銀座スクエア利用券
200株以上6,000円相当自社製品または
ファンケル 銀座スクエア利用券

100株保有で年間3,000円相当と考えると優待利回りは約0.8%です。

参考:株主優待|ファンケル

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ファンケルの業績と株価チャート推移

次にファンケルの売上高・経常利益の推移と株価チャートを確認していきます。

ファンケルの売上高・経常利益

売上・経常利益ともに好調に上昇していましたが、2021年3月期は下方修正を行い、減収・減益見通しです。当初は過去最高益を更新する見通しでしたのでやや厳しい状況です。

株価チャートの推移

下記はファンケル5年分の週足株価チャートの推移です。

株価は2018年中旬から約2年ほどレンジ推移していましたが、レンジを抜けて最高値を更新。業績見通しを下方修正しましたが株価はまだまだ強いです。

業績見通し・株価指標を考えると株価が高く、期待値が含まれている状態です。当然、期待値が高い銘柄は注目される事もあり、更に割高まで上昇するケースもあれば、想定より伸び悩み下落するケースもあります。

ファンケルの決算内容と今後について

最後にファンケルの決算内容と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年1月28日の決算にて2021年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は88.4億円と発表。あわせて通期の同利益を132億円から117億円に下方修正しています。

前回、2Qにて146億円から132億円に下方修正しており、再度の下方修正です。

今後について

ファンケルの事業の中心は会社設立のきっかけとなった「無添加化粧品」と「栄養補助食品」です。

これまで、化粧品関連は主力製品が好調で栄養補助食品関連は、時代の流れもあり、機能性表示食品が好調でした。また、2019年にキリンホールディングスが株式の約30%を取得し業務提携をしています。「脳機能」や「腸内環境」、「認知症予防」などの研究プロジェクトを共同で進め、この先をしっかり見据えています。

しかし、短期的には自粛要請やロックダウン、インバウンド需要低下により業績下方修正を行っており、いつまで影響があるか見えにくいです。また、消費者マインド低下による化粧品の低価格指向が高まる懸念もあります。「無添加」や「機能性表示」などの扱う商品性質上のリスクもあります。

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