エディオン(EDION)【2730】株価分析!高めの配当と優待利回り・長期株価はレンジ推移

家電量販店チェーンのエディオン(2730)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

エディオンの株価POINT
  • やや割安感あり、高い配当・優待利回り
  • 株価は長期レンジ、普通配当は増配推移
  • 長期的な成長点を模索中
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エディオンの株価情報と事業内容

エディオンの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,208円
予想PER:8.83倍
PBR:0.62倍
予想EPS:136.86円
時価総額:1,353億円

2022年8月8日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)エディオン【2730】:Yahoo!ファイナンス

PER・PBRともに、やや割安感があります。

エディオン(2730)とは

株式会社エディオン(英: EDION Corporation)は、家電量販店チェーン。かつては複数のチェーンブランドを展開する持株会社であった。

売上高はヤマダデンキ、ビックカメラグループ、ケーズホールディングスに次いで業界4位となっている。

エディオン – Wikipediaより抜粋

以前は「デオデオ」、「エイデン」、「ミドリ」などの店舗もありましたが現在は「エディオン」に統一しています。

2022年4月に株式会社ニトリホールディングスと資本業務提携を発表。LIXILが保有していたエディオン株式を全て取得しています。

エディオンの業績推移と株価推移

エディオンの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

2020年3月期は増益見通しでしたが減益で着地。消費税増税後の消費冷えこみ、暖冬による季節商品の売上減などで厳しくなりました。

2021年3月期は特需もあり大きく増益も、2022年3月期は反動減に。

2023年3月期は増収・増益見通しとしています。

参考:財務ハイライト|エディオン

株価の推移

下記はエディオン5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年3月に800円前後まで下落しましたが、すぐに反発して上昇。

2021年3月末から配当・優待権利落ち、需要落ち着き想定で下落していましたが、2022年から上昇。

長期スパンで見ると比較的レンジで推移しています。

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エディオンの配当情報と株主優待

エディオンの配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:44円
予想年間配当利回り:3.64%

年間配当利回りは高いです。

配当金の推移

下記はエディオンの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

エディオンの年間配当金推移

2018年3月期:28円
2019年3月期:32円
2020年3月期:34円
2021年3月期:46円
2022年3月期:44円
2023年3月期:44円(予)

2021年3月期は普通配当41円、記念配当5円の年間46円です。普通配当でみると増配推移です。

配当性向は2022年3月期が35.1%、2023年3月期の予想が約32%です。

参考:株主還元|エディオン

株主優待制度について

エディオンの株主優待は店舗で利用できる「エディオンギフトカード」です。
優待権利月は3月です。

保有株式数優待内容
100株~499株3,000円分
500株~999株10,000円分
1,000株~1,999株15,000円分
2,000株~4,999株20,000円分
5,000株~9,999株25,000円分
10,000株以上50,000円分

以前は利用制限のある割引券でしたが、電子ギフトに変更して利用しやすくなっています。

100株保有で3,000円相当なので優待利回りは約2.5%と高めです。

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エディオンの決算内容と今後について

エディオンの決算内容確認と今後について考えてみます。

決算内容を時系列に確認

2022年5月10日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は215億円と発表。

2023年3月期の同利益は225億円見通し、年間配当は44円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月3日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は29.7億円と発表。

前年同期比15.1%増、通期計画の225億円に対する進捗率は13.2%となりました。

今後について

2021年3月期は「巣ごもり需要」・「テレワーク需要」などで大きく増益も、その後は落ち着いています。

長期的な見通し

長期的な目線で考えると家電量販店は競争が激しく、多くの企業が新たな分野へ進出を試みています

エディオンは2019年12月に「夢見る株式会社」を子会社化、ロボットプログラミングの分野に進出。2022年4月にはニトリホールディングスと資本業務提携をしています。

この先の家電量販店は家電以外の部分がどこまで伸ばせるのかもカギとなりそうです。

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