家電量販店チェーンのエディオン(2730)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- やや割安感あり、高い配当・優待利回り
- 株価は長期レンジ、短期で上昇
- 長期的な成長点を模索中
エディオンの株価情報と業績推移
エディオンの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:1,343円
予想PER:9.79倍
PBR:0.67倍
予想EPS:137.16円
時価総額:1,504億円
2023年3月24日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)エディオン【2730】:Yahoo!ファイナンス
PER・PBRともに割安感があります。
業績の推移
下記はエディオンの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2020年3月期は減益で着地。消費税増税後の消費冷えこみ、暖冬による季節商品の売上減などで厳しくなりました。2021年3月期は特需もあり大きく増益も、2022年3月期は反動減に。
2023年3月期は増収・増益見通しとしています。
株価の推移
下記はエディオン5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年3月に800円前後まで下落しましたが、すぐに反発して上昇。その後は需要落ち着き警戒などで下落する場面も。長期スパンで見ると比較的レンジで推移しています。
エディオンの配当情報と株主優待
エディオンの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:44円
予想年間配当利回り:3.28%
年間配当利回りは高めです。
配当金の推移
下記はエディオンの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:28円
2019年3月期:32円
2020年3月期:34円
2021年3月期:46円
2022年3月期:44円
2023年3月期:44円(予)
2021年3月期は普通配当41円、記念配当5円の年間46円です。普通配当でみると増配推移です。
配当性向は2022年3月期が35.1%、2023年3月期の予想が約31%です。
参考:株主還元|エディオン
株主優待について
株主優待制度は店舗で利用できる「エディオンギフトカード」、優待権利月は3月です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株~499株 | 3,000円分 |
500株~999株 | 10,000円分 |
1,000株~1,999株 | 15,000円分 |
2,000株~4,999株 | 20,000円分 |
5,000株~9,999株 | 25,000円分 |
10,000株以上 | 50,000円分 |
以前は利用制限のある割引券でしたが、電子ギフトに変更して利用しやすくなっています。
優待利回り
100株保有で3,000円相当とした場合の優待利回りは約2.2%と高めです。
エディオンの事業・決算内容と今後について
エディオンの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
エディオン(2730)とは
株式会社エディオン(英: EDION Corporation)は、家電量販店チェーン。かつては複数のチェーンブランドを展開する持株会社であった。
売上高はヤマダデンキ、ビックカメラグループ、ケーズホールディングス、ヨドバシカメラに次いで業界5位となっている。
エディオン – Wikipediaより抜粋
以前は「デオデオ」、「エイデン」、「ミドリ」などの店舗もありましたが現在は「エディオン」に統一しています。2022年4月に株式会社ニトリホールディングスと資本業務提携を発表。LIXILが保有していたエディオン株式を全て取得しています。
決算内容を時系列に確認
2022年3月期の連結経常利益は215億円と発表。2023年3月期の同利益は225億円見通し、年間配当は44円予定としています。(2022年5月10日の決算発表にて)
2023年3月期1Q決算
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は29.7億円と発表、前年同期比15.1%増となりました。(2022年8月3日の決算発表にて)
2023年3月期2Q決算
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は101億円と発表、前年同期比9.2%減となりました。(2022年11月4日の決算発表にて)
2023年3月期3Q決算
2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は140億円と発表、前年同期比6.2%減となりました。(2023年2月3日の決算発表にて)
今後について
2021年3月期は「巣ごもり需要」・「テレワーク需要」などで大きく増益も、その後は落ち着いています。
長期的な見通し
長期的な目線で考えると家電量販店は競争が激しく、多くの企業が新たな分野へ進出を試みています。エディオンは2019年12月に「夢見る株式会社」を子会社化、ロボットプログラミングの分野に進出。2022年4月にはニトリホールディングスと資本業務提携をしています。
この先の家電量販店は家電以外の部分がどこまで伸ばせるのかもカギとなりそうです。