DCMホールディングスの株価分析。業績と配当推移に加えて株主優待も確認【3050】

DCMホールディングス(3050)が2020年2月末から新しい株主優待制度を実施すると発表しました。今回はその変更内容の確認と、今後の株価と配当がどうなるか。業績推移と株価チャートを分析してみました。

DCMの事業内容と株価指標

はじめにDCMホールディングスの事業内容と株価指標を確認していきます。

DCMホールディングス(3050)とは

DCMホールディングス株式会社（ディーシーエムホールディングス）は、傘下にDCMカーマ、DCMダイキ、DCMホーマックなどを持つ持株会社。3社の前身であるカーマ、ダイキ、ホーマックの経営統合により設立された、DCMグループ（旧:DJグループ）の統括会社である。

社名は、3社と三井物産による共同物流会社として設立された、DCMジャパン（DCMJ、現在は吸収合併）に由来する。

wikipediaより抜粋

DCMホールディングスは業界最大手のホームセンターです。傘下には中部地区のカーマ、北海道・東北の地区のホーマック、四国のダイキがあります。2006年9月に3つのホームセンターが持ち株会社化されてできた企業で、これまで配当を減額したことがないです。また、ユニーグループ傘下のユーホームが撤退することで一部店舗を買収、同じくホームセンター業界のケーヨーと資本・業務提携もしています。

参考：経営方針｜DCMホールディングス株式会社

株価指標と配当利回り

下記はDCMホールディングスの2020年4月30日終値時点の株価指標と配当利回りです。

現在の株価：1,056円

予定年間配当金：28円

年間配当利回り：約2.7％

予想ＰＥＲ：11.1倍、ＰＢＲ：0.72倍

DCMの配当推移と株主優待制度

次にDCMホールディングスの配当金の推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記はDCMホールディングスの配当金推移です。年２回、中間配当(8月)と期末配当(2月)を実施しています。

配当は少額ではありますが増配推移しています。

中期経営計画で配当方針を「配当性向30％を目安に安定配当」としています、2020年2月期の配当性向は27.1%、2021年2月期の予想配当性向は約29%です。配当性向は問題はないため減配する可能性は低いと考えられます。

参考：配当状況｜DCMホールディングス株式会社

株主優待について

DCMホールディングス以前の株主優待は100株以上保有で「DCMブランド商品詰め合わせ」または「社会貢献活動団体」への寄付でした。例えば、「2019年の自社商品詰め合わせ」は下記です。(約2,000円相当)

この商品詰め合わせの優待が2020年2月から「買い物優待券」に変更になりました。

100株保有の場合は年間500円相当なので優待利回りは約0.5%です。商品詰め合わせよりも自分で商品を選ぶことが出来る買い物券なので使い勝手は良いです。100株の短期保有者は利回りで見ると悪くなっていますが、長期保有者や500株、1,000株保有している人には良い変更と見ることができます。

参考：株主優待制度変更のお知らせ｜DCMホールディングス株式会社

DCMの業績推移と株価チャート

次にDCMホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高と経常利益の推移

下記はDCMホールディングスの売上高と経常利益の推移です。

売上は横ばいで利益はやや右肩上がりです。この先も売り上げを大きく伸ばすことは難しそうなので、更に利益を伸ばすには効率化しどこまで利益率を上げることができるかがカギとなりそうです。

参考：業績ハイライト｜DCMホールディングス株式会社

株価チャートの推移

下記はDCMホールディングス5年分の週足株価チャートです。

ここ数年の株価は比較的レンジで推移しています。

過去には株価が厳しい推移をしていたときもありましたが、現在はやや落ち着いています。長期チャートで見ると緩やかに推移していますが、大きく上昇した後に下落するという傾向も何か所かで見られます。

DCMの決算内容と今後について

最後にDCMホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容を確認

2020年4月10日の決算にて2020年2月期の連結経常利益は201億円と発表、通期計画の226億円には届きませんでしたが、増益ラインとなる199億円は達成できました。2021年2月期は202億円の見込みでで3期連続で過去最高益を更新する見通しとしています。

今後について

DCMホールディングスは売上があまり変わらない中、利益を伸ばしています。今後も売上を大きく伸ばすのではなく業務の効率化などで利益率の向上を目指しています。「衣・食・住」の住にかかわる生活用品を扱っているのでいきなり需要が無くなるのも考えにくいです。

しかし、株価とは将来の期待値を示しているものです。多くのホームセンター銘柄が割安というのは投資家から大きな成長を期待されていないということでもあります。