カシオ計算機(CASIO)の株価分析!業績回復も警戒感から厳しい推移・安定配当【6952】

腕時計・電子辞書で高シェアのカシオ計算機(6952)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

カシオ計算機の株価POINT
  • 業績回復も株価は厳しい推移
  • 安定配当推移だが、高い配当性向水準
  • 業績回復が進むが、警戒感もあり
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カシオの株価情報と業績推移

カシオ計算機の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,358円
予想PER:18.58倍
PBR:1.43倍
予想EPS:73.09円
時価総額:3,382億円

2022年11月25日終値時点のデータ。
最新の株価参考:カシオ計算機(株)【6952】:Yahoo!ファイナンス

目立った割安感・割高感はないです。

売上高と利益の推移

下記はカシオ計算機の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は大きく減益、2022年3月期は回復しましたが想定より下振れ。

2023年3月期は増収・増益見通しで業績は回復傾向です。

参考:業績|CASIO

株価の推移

下記はカシオ計算機5年分の週足株価チャートです。

株価は2019年8月頃から急上昇も、2020年3月には環境の悪化もあり急落して上昇前の水準に。

その後は上下しながら上昇していましたが、2021年3月以降は想定より厳しめの業績・警戒感などから下落。2022年5月に下落が止まりましたが、上昇は出来ていないです。

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カシオの配当情報と株主優待

カシオ計算機の配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の年間配当:未定
予想年間配当利回り:—

配当金の推移

下記はカシオ計算機の配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

カシオの年間配当金推移

2018年3月期:50円
2019年3月期:45円
2020年3月期:45円
2021年3月期:45円
2022年3月期:45円
2023年3月期:未定

2018年3月期の配当は普通配当が40円、創立60周年の記念配当が10円です。2023年3月期の年間配当は未定としています。

配当性向は2021年3月期が90.9%、2022年3月期が68.7%です。

株主還元方針の確認

株主還元方針は「業績連動かつ安定配当を重視」とし、中期経営計画(2019年度-2021年度)では「配当性向40%、DOE5%を水準」としています。

参考:配当金推移|CASIO

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

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カシオの事業・決算内容と今後について

カシオ計算機の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

カシオ計算機(6952)とは

カシオ計算機株式会社(カシオけいさんき、英: CASIO COMPUTER CO., LTD.)は電卓、電子辞書、電子楽器、時計などを扱う日本の電機メーカー。通称カシオ(CASIO)。

「カシオ計算機」の社名が象徴するように、創業時は機械式計算機などを生産、後に電子式卓上計算機(電卓)を発売する。

現在の主な事業分野は電卓、電子文具、時計などの個人向け情報機器や、システム機器、電子デバイスなどの製造と販売。

近年は電波時計や電子辞書、TFT液晶などを主力商品として積極的に展開している。

カシオ計算機 – Wikipediaより抜粋

主要セグメントはウオッチ・クロックなどの「時計事業」、電子辞書、電卓などの「コンシューマ」事業です。国内だけでなくアジア、北米、欧州にも広く展開しています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は221億円と発表。2023年3月期の同利益は250億円見通し、年間配当は未定としています。(2022年5月12日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は56.9億円と発表、前年同期比6.5%減となりました。(2022年8月3日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は115億円と発表、前年同期比5.8減となりました。(2022年11月9日の決算発表にて)

今後の見通しについて

カシオ計算機のメイン事業はG-SHOCKを中心とした時計事業です。

一時期、腕時計ジャンルは携帯電話・スマートフォンの普及によりニーズが減少するとみられていましたが、近年は高性能・ブランド力のある「やや高価格帯」の商品ニーズが高まっているとの観測があります。

業績・株価について

2022年3月期は売上・利益ともに回復、2023年3月期も更に回復見通しで業績の回復が進んでいます。しかし、警戒感からか株価は厳しめに推移しています。

リスク要因

扱っている商品の性質上、各国の経済や個人消費に大きく影響されます。発売した商品が人気となれば大きく売上を伸ばすことができますが、他社が類似商品で人気を獲得した場合は売上が減少する可能性があります。

また、半導体不足や原材料・エネルギーなどのコスト上昇が利益を圧迫する可能性も想定されます。

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