青山商事(洋服の青山)【8219】株価分析!下落落ち着きも安値で推移・配当復配

紳士服販売チェーンの「洋服の青山」を展開する青山商事(8219)。今後の株価・配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

青山商事の株価POINT
  • 株価は大きく下落、安値で推移
  • 業績回復で配当復配
  • 不透明感は強いが更に業績回復を見込む
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青山商事の株価情報と事業内容について

青山商事の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:790円
予想PER:16.4倍
PBR:0.24倍
予想EPS:48.17円
時価総額:398億円

2022年5月18日終値時点のデータです。
最新の株価参考:青山商事(株)【8219】:Yahoo!ファイナンス

PBRはかなり割安です。

青山商事(8219)とは

青山商事株式会社(あおやましょうじ、英: AOYAMA TRADING Co., Ltd.)は、紳士服の製造と、紳士服販売チェーン「洋服の青山(ようふくのあおやま)」の展開を行う企業。

業界で唯一、47都道府県全てに店舗を展開しており、業界最大手である。ギネスブックより「スーツ販売着数世界一」の認定を受けている。

青山商事 – Wikipediaより抜粋

主力事業は洋服の青山を中心とした「ビジネスウェア事業」で全体売上の約7割です。

青山商事の業績推移と株価推移について

青山商事の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

青山商事の連結最終損益推移

2018年3月期:115億円
2019年3月期:57億円
2020年3月期:-169億円
2021年3月期:-389億円
2022年3月期:13億円
2023年3月期:24億円(予)

2019年3月期の業績は猛暑・豪雨などの天候要因と災害による影響から下落、2020年3月期は更に下落し最終損益は赤字に。

2021年3月期も大きく減収・減益で最終損益は連続赤字となりました。急激な周辺環境の変化もあり、大きく業績が悪化しています。

2022年3月期は回復、2023年3月期も更に回復を見込みますがまだまだ弱く、不透明感も強いです。

参考:財務・業績ハイライト|青山商事

株価の推移

下記は青山商事5年分の週足株価チャートです。

業績悪化を受けて株価は大きく下落。

株価下落の背景には「業績悪化」や「配当減額修正(減配当)」などの理由がありますが、今後はスーツ離れがさらに加速する懸念も下落材料と考えられます。

2021年以降で見ると下落が落ち着いていますが、上昇する気配は無くまだまだ弱い動きです。

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青山商事の配当情報と株主優待について

青山商事の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:14円
予想年間配当利回り:1.77%

配当金の推移

下記は青山商事の配当金推移です。

青山商事の年間配当金推移

2018年3月期:170円
2019年3月期:105円
2020年3月期:50円
2021年3月期:0円
2022年3月期:8円
2023年3月期:14円(予)

業績悪化で2020年3月期の期末配当は見送り、2021年3月期は無配となりました。

2022年3月期は復配していますが、まだまだ厳しいです。

配当性向は2022年3月期が29.5%、2023年3月期の予想が約29%です。

配当方針の確認

中期経営計画(~2024年3月期)にて「連結総還元性向30%目安」としています。

以前の中期計画(2018年度~2020年度)では配当基本方針を「連結配当性向70%を目処に普通配当を1株当たり100円とし、配当性向を目処に計算した配当が100円を上回る場合は、その差を期末に特別配当を実施する」としていたので高配当でした。

参考:中期経営計画「Aoyama Reborn2023」|青山商事

株主優待について

青山商事の株主優待は「店舗で使える優待割引券」です。
優待権利月は、3月と9月です。

保有株式数優待内容
100株以上 1,000株未満買物優待券(20%割引) 3枚
1,000株以上 3,000株未満買物優待券(20%割引) 4枚
3,000株以上買物優待券(20%割引) 5枚

以前は15%割引券でしたが20%割引券に変更しています。

参考:株主優待|青山商事

青山商事の決算内容と今後について

青山商事の決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年5月13日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は51.5億円と発表。

2023年3月期の同利益は62億円見通し、年間配当は14円予定としています。

今後の見通しについて

以前の中期計画では「安定的な配当として100円」を方針としていたため、株価が下落し配当利回りが上昇した時に保有した人も多いです。

しかし、新たな中期計画では連結総還元性向30%目安のため、以前の配当に戻る可能性は現状では極めて低い状況です。

事業について

スーツ離れが進んでいることもあり、青山商事に限らず他の紳士服専門店もかなり苦戦しています。

しかし、株価というのはいつも過剰に反応するものです。株価は今後の不安感を織り込んだ価格と考えることもできます。

ピンチはチャンスの可能性も

不透明感は強いですが、割安感があり株価の下落が落ち着いています。2023年3月期は回復を見込み、ここから業績が回復すればお得な株価になる可能性も秘めています。

ただし、業績悪化が続けばいくら割安でも、どんな銘柄でも株価はどこまでも下落する可能性があります。

株価が上昇していないのはそれだけの理由があるとも言えます。

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