カジュアル、スポーツシューズを軸に靴小売店を展開するエービーシー・マート(ABCマート)(2670)。今後の株価や配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。
- 目立った割高感・割安感はなし
- 株価は下落から抜けて上昇
- 配当据え置き、高い配当性向推移
ABCマートの株価情報と業績推移
エービーシー・マートの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:6,940円
予想PER:24.69倍
PBR:1.91倍
予想EPS:281.08円
時価総額:5,728億円
2023年1月26日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)エービーシー・マート【2670】:Yahoo!ファイナンス
指標に目立った割安感・割高感はないです。
売上高と利益の推移
下記はエービーシー・マートの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2020年2月期は20期連続で最高益を更新する見通しでしたが減益で着地。2021年2月期はインバウンド需要減の影響で大きく減収・減益となりました。
2022年2月期は回復、2023年2月期は更に回復見通しとしています。
株価の推移
下記はエービーシー・マートの週足株価チャートの推移です。

株価は2020年3月に大きく下落、その後は上昇し戻しましたが2021年中旬から厳しい推移に。
2022年4月以降は業績回復見通しもあり大きく上昇。2023年に入ると下落する動きも見せています。
ABCマートの配当情報と株主優待
エービーシー・マートの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年2月期の予定年間配当:170円
予想年間配当利回り:2.45%
配当金の推移
下記はABCマートの配当金推移です。配当権利日は、8月(中間配当)と2月(期末配当)です。

2018年2月期:130円
2019年2月期:170円
2020年2月期:170円
2021年2月期:170円
2022年2月期:170円
2023年2月期:170円(予)
配当は年間170円で据え置き推移しています。
配当性向は2022年2月期が80.7%。2023年2月期の予想が約60%です。
利益還元の方針を確認
利益還元の基本方針は「収益性の向上や財務体質の強化を図りながら、業績を加味した利益還元を実施していくこと」としています。
株主優待制度について(廃止)
エービーシー・マートの株主優待は「グループ店舗で利用できる優待割引券」でした。
保有株式数 | 優待品内容 |
---|---|
100株以上 300株未満 | 優待券3,000円 (1,000円割引券 3枚) |
300株以上 | 優待券5,000円 (1,000円割引券 5枚) |
配当などによる利益還元を優先することとし、2021年2月末を最後に優待を廃止しています。
ABCマートの事業・決算内容と今後について
エービーシー・マートの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
エービーシー・マート(2670)とは
株式会社エービーシー・マート(英: ABC-MART,INC.)は、靴小売業大手の企業である。国内外に靴や衣料品のチェーン店「ABCマート」(エービーシーマート)を展開する。
HAWKINSやVansブランドの商標権を取得し、ナショナルブランドとして同ブランドの靴を独占販売をしている。ナショナルブランドを主力としたSPA方式(商品企画から販売までの一括管理)を導入し低価格・高品質な商品を販売。
ABCマート – Wikipediaより抜粋
靴をメインに衣料・雑貨などの販売をしています。1,300店舗以上を展開、国内が約1,000店舗、海外は韓国を中心に展開しています。
決算内容を時系列に確認
2022年2月期の連結経常利益は282億円と発表。2023年2月期の同利益は322億円見通し、年間配当は170円予定としています。(2022年4月13日の決算発表にて)
2023年2月期1Q決算
2023年2月期1Q(3-5月)の連結経常利益は107億円と発表、前年同期比24.4%増となりました。(2022年7月13日の決算発表にて)
2023年2月期2Q決算
2023年2月期2Q累計(3-8月)の連結経常利益は205億円と発表。また、通期の同利益を322億円予想から353億円予想に上方修正しています。(2022年10月12日の決算発表にて)
2023年2月期3Q決算
2023年2月期3Q累計(3-11月)の連結経常利益は297億円と発表、前年同期比45.1%増となりました。(2023年1月11日の決算発表にて)
今後について
売上・利益共に順調に伸ばしていましたが、インバウンド需要が大きく落ち込んだ影響で2021年2月期はかなり厳しくなりました。しかし、2023年2月期は上方修正し回復しています。
長期的な伸びしろとリスクについて
長期的に見ると国内だけでなく、韓国を中心としたアジアへも出店を行い需要増が見込めます。海外出店は国内で成熟した企業には必須ですが、為替の影響・競合など様々なリスクも当然あります。
また、オンライン販売とリアル店舗の相乗効果を高めるためのデジタルコマースの強化をしています。様々な接点を増やすことでチャンスが増えますが、投資などのコストが膨らむ可能性も出てきます。