ヤマダホールディングス【9831】株価分析!下落推移から自社株買いで大きく上昇

家電量販店最大手のヤマダホールディングス(9831)。これからの株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

ヤマダホールディングスの株価POINT
  • 割安感あり、高めの優待利回り
  • 株価は下落推移から自社株買いで大きく上昇
  • 伸びしろと共にリスクを抱えている
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ヤマダの株価情報と事業内容について

ヤマダホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:480円
予想PER:7.73倍
PBR:0.61倍
予想EPS:59.48円
時価総額:4,640億円

2022年5月10日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)ヤマダホールディングス【9831】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安です。

ヤマダホールディングス(9831)とは

株式会社ヤマダホールディングス(英: YAMADA HOLDINGS CO., LTD.)は、家電量販店を経営するヤマダデンキを中心とするヤマダグループの持株会社である。

東証一部上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

ヤマダホールディングス – Wikipediaより一部抜粋

2017年に家電販売店チェーンの「ベスト電器」を完全子会社化。

2019年12月に「大塚家具」、2020年5月に「レオハウス」、2020年10月に「ヒノキヤグループ」を子会社化するなど規模の拡大を積極的に行っています。

ヤマダの業績推移と株価推移について

ヤマダホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

やや厳しい利益推移でしたが、2021年3月期は需要が増えたことで大きく増益に。

2022年3月期は反動減もあり、やや落ち着きました。

2023年3月期は増収・増益見通しとしています。

参考:各種データ – YAMADA HOLDINGS

株価の推移

下記はヤマダホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年4月以降大きく下落、警戒感から安値圏で推移していました。

しかし、2022年5月に2億株または1,000億円を上限とする自社株買い実施発表の影響で大きく株価が上昇しています。

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ヤマダの配当情報と株主優待制度について

ヤマダホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:未定
予想年間配当利回り:—

配当金の推移

下記はヤマダホールディングスの配当金推移です。
期末の一括配当(3月)を実施しています。

2020年3月期は減配していますが、2021年3月期は大きく増配。

配当性向は2021年3月期が28.6%、2022年3月期が29.5%です。

配当方針の確認

配当方針は「連結配当性向30%以上を目標」としています。

2023年3月期の配当は未定としていますが、仮に年間18円とした場合の配当利回りは約3.8%です。

株主優待制度について

ヤマダホールディングスの株主優待は「買い物割引優待券(500円券)」です。
2021年3月末から内容を変更しています

保有株式数優待内容
100株以上<3月末>1枚 <9月末>2枚 年間合計1,500円分
500株以上<3月末>4枚 <9月末>6枚 年間合計5,000円分
1,000株以上<3月末>10枚 <9月末>10枚 年間合計10,000円分
10,000株以上<3月末>50枚 <9月末>50枚 年間合計50,000円分

100株保有で1,500円相当と計算すると優待利回りは約3.1%です。

1回の買上げ金額が税込み合計金額1,000円以上につき1,000円ごとに、1枚(500円)の優待券が利用できるため、あくまで「最大50%引きになる買い物割引券」です。

参考:株主優待制度|YAMADA HOLDINGS

優待廃止や優待変更の可能性について

これまでとこれからの株主優待について考えてみます。

これまでの優待内容

2015年3月に「100株保有で540円券1枚」から約6倍の年間3,000円分に変更。

しかし、2021年3月から100株保有で年間1,500円分に改悪しています。

優待変更の理由

優待変更の理由は「利益還元の公平性及び株主配当と株主優待とのバランス等」としていますが、内容は100株~499株保有時の金額変更と長期保有の廃止です。

バランス調整ともいえますが、これまでの動きをみても今後は良くも悪くも変更する可能性があると考えられます。

ヤマダの決算内容と今後について

ヤマダホールディングスの決算内容確認と今後について考えてみます。

決算内容について

2022年5月6日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は741億円と発表。

2023年3月期の同利益は800億円見通し、年間配当は未定としています。

今後について

2021年3月期は需要が大きく増えて業績好調となり、配当が大きく増えました。

しかし、2021年2月に株主優待改悪を発表、2022年3月期は反動減もあり想定より厳しくなりました。

2023年3月期は増収・増益見通しとしていますが、半導体不足により製品供給不安・原材料価格やエネルギー価格高騰、円安などの不透明感もあります。

リスク要因

この先は消費者マインドの低下、ネット通販を含めた競争激化に加え子会社化した大塚家具などの問題もあります。

他分野との業務提携や買収で新しい収益モデルの確保を急いでいますが、この先の家電量販業界はどこが生き残るのか不透明感は強いです。

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