TDK【6762】株価分析!業績好調の期待感と警戒感から広めのレンジ推移

電子部品大手メーカーのTDK(6762)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。2021年10月1日に1株を3株に株式分割しています。

TDKの株価POINT
  • 目立った割高感・割安感は無し
  • 業績好調・需要も見込めるが株価はレンジ推移
  • グローバル化が進み、為替や世界的な経済動向の影響を大きく受ける
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TDKの株価情報と事業内容

TDKの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:4,825円
予想PER:12.61倍
PBR:1.26倍
予想EPS:382.54円
時価総額:1兆8,758億円

2022年8月4日終値時点のデータです。
最新の株価参考:TDK(株)【6762】:Yahoo!ファイナンス

目立った割高感、割安感はないです。

TDK(6762)とは

TDK株式会社(ティーディーケイ、英: TDK Corporation)は、日本の電気機器製造会社である。

フェライトなどの電子部品に加え、過去にはビデオテープ、アナログオーディオテープ、デジタルオーディオテープ、フロッピーディスクなどの各種記録メディア(磁気、光など)も製造販売していたが、現在ではフェライトやコンデンサを始めとする電子材料・電子部品・磁気ヘッド・二次電池などを製造販売する大手メーカーである。

海外を含むM&Aを繰り返して事業を成長させている。経営のグローバル化も進んでおり、海外売上比率は9割を超え、海外株主比率も4割に達する。

TDK – Wikipediaより一部抜粋

主な事業セグメントは二次電池やLED用電源の「エナジー応用製品」、ノイズを抑えるキーデバイスやコンデンサの「受動部品」、発電用マグネットや磁気ヘッドなどの「磁気応用製品」です。

TDKの業績推移と株価推移

TDKの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

2021年3月期は減収・減益の見通しでしたが増収・増益で着地。2022年3月期はさらに大きく増収・増益となりました。

2023年3月期も増収・増益見通しで好調です。

参考:連結経営成績|TDK株式会社

株価の推移

下記はTDK5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年4月から上昇、業績上振れ期待などもあり2021年1月には20年ぶりとなる過去最高値を更新。

その後は材料出尽くし感から下落していましたが、2021年10月に株式分割・業績見通し上方修正で期待感から上昇。

その後は警戒感で下落、期待感で上昇するなど広めのレンジで推移しています。

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TDKの配当情報と決算内容

TDKの配当情報と決算内容を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:106円
予想年間配当利回り:2.2%

配当金の推移

下記はTDKの配当金の推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

TDKの年間配当金推移

2018年3月期:43.33円
2019年3月期:53.33円
2020年3月期:60円
2021年3月期:60円
2022年3月期:78.33円
2023年3月期:106円(予)

2021年3月期は減配予定でしたが据え置きに変更、2023年3月期は増配予定です。

配当性向は2022年3月期が16.7%。2023年3月期の予想が約28%です。

株主還元方針の確認

配当方針は「連結ベースの株主資本利益率(ROE)や株主資本配当率(DOE)の水準、事業環境の変化等を総合的に勘案して配当を行う」としています。

参考:配当・株主還元について|TDK株式会社

決算内容について

2022年5月11日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は1,724億円と発表。

2023年3月期の同利益は1,900億円見通し、年間配当は106円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月1日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は438億円と発表。

前年同期比35.3%増、通期計画の1,900億円に対する進捗率は23.1%となりました。

TDKの今後について

TDKの今後の株価上昇ポイントと下落ポイントを考えてみました。

TDKの株価上昇ポイント

エナジー応用製品をはじめ、多くの製品が5G関連での需要増で今後も好調が見込めます

また、海外売上比率が高く円安進行が業績にプラス影響となります。

以前は値がさ株でしたが、2021年10月1日に1株を3株に株式分割を行い、やや買いやすくなりました。

TDKの株価下落ポイント

需要が好調ですが、材料費高騰などのコスト面での見えにくさはあります。

また、円安になればプラスですが、円高になると利益減少要因になります。

世界的な経済が停滞すれば業績が停滞する可能性も考えられます。


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