TDKの株価分析!業績上昇で中期株価上昇!短期ではやや下落【6762】

電子部品大手メーカーのTDK(6762)。業績は想定以上の回復もあり株価が上昇。しかし、短期では上昇しすぎた感から、やや下落しています。はたして今後の株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

TDKの株価POINT
  • 株価指標にやや割高感があり、配当利回りも平均より低め
  • 業績は好調で今後の需要も見込めるため中期的な株価が上昇
  • グローバル化が進み、為替や世界的な経済動向の影響を大きく受ける
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TDKの事業内容と株価情報

はじめにTDKの事業内容と株価情報を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:14,730円
予定年間配当:190円
年間配当利回り:1.29%
予想PER:18.6倍
PBR:1.85倍

2021年5月6日終値時点のデータ

株価指標に割安感はないです。年間配当利回りは平均より低めです。

TDK(6762)とは

TDK株式会社(ティーディーケイ、英: TDK Corporation)は、日本の電気機器製造会社である。フェライトなどの電子部品に加え、過去にはビデオテープ、アナログオーディオテープ、デジタルオーディオテープ、フロッピーディスクなどの各種記録メディア(磁気、光など)も製造販売していたが、現在ではフェライトやコンデンサを始めとする電子材料・電子部品・磁気ヘッド・二次電池などを製造販売する大手メーカー。

1980年代以降、記録メディア、磁気ヘッド、電子部品、リチウムイオン二次電池と、積極的に主力事業のポートフォリオを入れ替えており、海外を含むM&Aを繰り返して事業を成長させている。経営のグローバル化も進んでおり、海外売上比率は9割を超え、海外株主比率も4割に達する。

TDK – Wikipediaより一部抜粋

主なセグメントは二次電池やLED用電源の「エナジー応用製品」(43.9%)、ノイズを抑えるキーデバイスやコンデンサの「受動部品」(29%)、発電用マグネットや磁気ヘッドなどの「磁気応用製品」(16.1%)です。

参考:どんな事業セグメントがあるの?|TDK株式会社

TDKの業績推移と株価チャート

次にTDKの業績推移と株価チャートの推移を確認していきます。

売上高・経常利益の推移

2017年3月期は譲渡益を計上した影響で利益が大きく上昇。2020年3月期は減損損失の影響で減収・減益に。2021年3月期は当初、減収・減益の見通しでしたが上方修正を行い増収・増益で着地。2022年3月期はさらに増収・増益見通しです。

参考:連結経営成績|TDK株式会社

株価チャートの推移

下記はTDK5年分の週足株価チャート推移です。

株価は2020年4月以降から上昇、業績上振れ期待の影響などもあり2021年には過去最高値を更新をしました。しかし、やや割高感、材料出尽くし感から短期ではやや下落しています。ここから更に上値を伸ばすには、さらに強い材料が必要です。

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TDKの配当推移と決算内容

次にTDKの配当金の推移と決算内容を確認していきます。

配当金の推移

下記はTDKの配当金の推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。

TDKの年間配当金推移

2017年3月期:120円
2018年3月期:130円
2019年3月期:160円
2020年3月期:180円
2021年3月期:180円
2022年3月期:190円(予)

2021年3月期は減配予定でしたが配当維持に変更。2022年3月期は増配予定です。

配当方針は「連結ベースの株主資本利益率(ROE)や株主資本配当率(DOE)の水準、事業環境の変化等を総合的に勘案して配当を行う」です。配当性向は2020年3月期が39.3%、2021年3月期が28.6%。2022年3月期の予想は約24%です。

参考:配当・株主還元について|TDK株式会社

決算内容について

2021年4月28日の決算にて2021年3月期の連結経常利益は1,219億円と発表。2022年3月期は1,500億円見通し、年間配当は190円予定としています。

TDKの今後の株価について

最後にTDKの今後の株価上昇ポイントと下落ポイントを考えてみました。

TDKの株価上昇ポイント

エナジー応用製品をはじめ、多くの製品が5G関連での需要増により今後も好調が見込めます。確かな技術力があるため、景気が上向けば業績が上向く可能性は高いです。値がさ株で、株式分割については「慎重に検討」としていますが、分割を行う可能性もゼロではなさそうです。

TDKの株価下落ポイント

自動車向け製品が軟調に推移しているのに加え、グローバル化により為替レートが業績に影響します。円安になればプラスですが円高が進行すれば利益減少要因になります。また、短期的な株価は上昇しすぎたことからやや調整的に下落しています。


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