多くの家庭用品を手掛ける花王(4452)。今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標・業績推移・株価チャートに加え配当推移や配当性向を分析してみました。
- 以前の好調さは無く、利益は厳しめの推移
- 配当重視のため、株主優待を実施する可能性は低い
- 連続増配だが高い配当性向で推移
花王の株価情報と事業内容
花王の株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：6,136円
予想ＰＥＲ：26.16倍
ＰＢＲ：2.84倍
予想ＥＰＳ：234.54円
時価総額：2兆9,146億円
2022年8月26日終値時点のデータです。
最新の株価参考：花王(株)【4452】：Yahoo!ファイナンス
同業他社と比較すると目立った割高感・割安感は無いです。
花王(4452)とは
花王株式会社（かおう、英語：Kao Corporation）は大手消費財化学メーカーである。
洗剤、トイレタリーで国内では1位、化粧品は2位。世界では化粧品・トイレタリー企業のシェアランキング7位。
原料からの一貫生産と物流・販売システムに強みがあり、国内外に多数の工場や営業拠点をもっている。
2006年にカネボウ化粧品を買収し子会社化。
花王 – Wikipediaより抜粋
主要事業は「化粧品事業」、「スキンケア・ヘアケア事業」、「ヒューマンヘルスケア事業」、「ファブリック＆ホームケア事業」、「ケミカル事業」の５つです。
国内売上は若干頭打ちですが、海外（アジア・アメリカ）は伸びています。
花王の業績推移と株価推移
花王の業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と利益の推移
下記は花王の業績推移です。
好調な業績でしたが、2020年12月期-2021年12月期は連続減益で着地。
2022年12月期も厳しめの見通しとしています。
参考：花王｜経営指標
株価の推移
下記は花王5年分の週足株価チャートです。
株価は2018年9月、2020年に9,000円を超えるなど、1万円も視野に入っていました。
しかし、2020年6月以降は想定より業績が伸びず、今後の期待感が低下したことで大きく下落推移。
2022年7月以降は底値を抜けて上昇しています。
花王の配当情報と株主優待
花王の配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年12月期の予定年間配当：148円
予想年間配当利回り：2.41%
配当金の推移
下記は花王の配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。
2017年12月期：110円
2018年12月期：120円
2019年12月期：130円
2020年12月期：140円
2021年12月期：144円
2022年12月期：148円(予)
配当金は31期連続で増配しています。
配当性向は2021年12月期が62.4%、2022年12月期の予想が約62%です。
株主還元方針について
花王は配当方針として「配当性向40%を目標」としています。
連続増配中ですが、ここ数年の配当性向は方針より高いため、増配が止まる可能性も想定されます。
参考：花王｜株主還元方針
花王の株主優待について
日用品などを扱っている同業他社は宣伝もかねて、自社製品の株主優待を実施している企業が多いですが、花王は株主優待を実施していないです。
株主還元方針で「安定的・継続的な配当の実施を通じた利益還元を重視しており、自社製品などをお届けする株主優待制度はありません。」としています。
連続増配が続いていることからも、今後も配当を重視し、株主優待を実施する可能性は低そうです。
花王の決算内容と今後について
花王の決算内容確認と今後について考えてみます。
決算内容を時系列に確認
2022年2月3日に決算発表。
2021年12月期の連結税引前利益は1,500億円と発表。
2022年12月期の同利益は1,600億円見通し、年間配当は148円予定としています。
2022年12月期1Q決算
2022年5月11日に決算発表。
2022年12月期1Q(1-3月)の連結税引前利益は256億円と発表、前年同期比24.3%減となりました。
2022年12月期2Q決算
2022年8月3日に決算発表。
2022年12月期2Q累計(1-6月)の連結税引前利益は604億円と発表。
また、通期の同利益を1,600億円予想から1,560億円予想に下方修正しています。
今後について
花王は31期連続で増配、2022年12月期も増配予定としています。増配すると実質利回りが上昇するため、長期保有では連続増配当はプラスポイントです。
しかし、業績は原材料価格の高騰や競争激化などにより厳しい状況が続いています。
短期的な厳しさ
インバウンド需要の低下、化粧品事業の売上減少により厳しい状況です。
2022年12月期も増配予定としていますが、過去と比較すると配当性向が高く、今後も増配が続くとは言い切れないです。
警戒感から株価が下落する場面も出ており、不透明感は強いです。