住友電気工業(住友電工)の株価分析!回復期待・警戒感からレンジ推移【5802】

電線大手の住友電気工業(5802)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当金推移を分析してみました。

住友電気工業の株価POINT
  • 割安感あり、やや高めの配当利回り
  • 株価は回復期待・警戒感からレンジで推移
  • 業界ではトップメーカー
スポンサーリンク

住友電工の株価情報と業績推移

住友電気工業の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,495.5円
予想PER:11.66倍
PBR:0.62倍
予想EPS:128.23円
時価総額:1兆1,873億円

2022年12月23日終値時点のデータ。
最新の株価参考:住友電気工業(株)【5802】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安感があります。

売上高と利益の推移

下記は住友電気工業の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2019年3月期-2021年3月期は3期連続で減益、2022年3月期はやや回復しています。

2023年3月期は増収・増益見通しとしています。

参考:財務ハイライト|住友電工

株価の推移

下記は住友電気工業5年分の週足株価チャートです。

株価は業績悪化により2018年から下落推移。

2020年10月から上昇していましたが、2021年6月以降は警戒感から下落する場面もありますが、比較的レンジで推移しています。

スポンサーリンク

住友電工の配当情報と株主優待

住友電気工業の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:50円
予想年間配当利回り:3.34%

配当金の推移

下記は住友電気工業の配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

住友電気工業の年間配当金推移

2018年3月期:46円
2019年3月期:48円
2020年3月期:40円
2021年3月期:32円
2022年3月期:50円
2023年3月期:50円(予)

2020年3月期、2021年3月期と連続減配も、2022年3月期は大きく増配しています。

配当性向は2022年3月期が40.5%、2023年3月期の予想が約39%です。

配当方針の確認

配当方針は「安定的な配当の維持を基本に、連結業績、配当性向、内部留保の水準等総合的に判断」としています。

参考:配当情報|住友電工

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

スポンサーリンク

住友電工の事業・決算内容と今後について

住友電気工業の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

住友電気工業(5802)とは

住友電気工業株式会社(すみともでんきこうぎょう、英文社名:Sumitomo Electric Industries, Ltd)は日本最大手の非鉄金属メーカーである。

世界トップシェアの製品を多数持ち、世界五大陸40カ国以上に約400社、28万人を超える社員を擁する。通称は“住友電工”。

製造業としては海外展開の最も進んだ企業の一つ。住友グループの中核企業であり、住友商事、NECとともに住友新御三家の一角である。

住友電気工業 – Wikipediaより抜粋

事業は「自動車」、「情報通信」、「エレクトロニクス」、「環境エネルギー」、「産業素材」の5分野を展開しています。主力はワイヤーハーネスを中心とした自動車関連です。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結経常利益は1,381億円と発表。2023年3月期の同利益は1,650億円見通し、年間配当は50円予定としています。(2022年5月11日の決算発表にて)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は264億円と発表、前年同期比29.4%減となりました。(2022年8月3日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は608億円と発表。また、通期の同利益を1,650億円予想から1,630億円予想に下方修正しています。(2022年11月2日の決算発表にて)

今後について

超硬工具や携帯機器用FPCの需要減少に加え、メインのワイヤーハーネス、自動車関連の研究費や減価償却費の影響などで厳しめの業績でした。

2022年3月期はやや回復しましたが、原材料の価格高騰・物流費などのコスト増、半導体供給不足などもあり想定より鈍いです。

需要と不透明感

売上の多くが自動車関連なので、自動車業界の動向が業績に影響を与ます。業界トップメーカーのブランド力を持っているため、各国の経済状況が良くなれば需要が望め、円安進行がプラスに働きます。

2023年3月期はさらに業績回復見通しですが、資材価格の高騰や物流費の上昇など不透明感もあります。

タイトルとURLをコピーしました